医療保険料は平均月額いくら払ってる？相場と年代別シミュレーション

月額の保険料の金額の平均については、前項に示した表のようになり、男女間であまり差がないようにも感じます。

しかし、生命保険文化センターが平成28年度のデータとして発表している、「生活保障に関する調査」の結果では、違った切り口から、男女の年間平均保険料の金額を見ることができます。

ここからは、この調査結果のデータから表わされる、医療保険に掛ける年間保険料について、男女別の特徴をご紹介していきたいと思います。

女性の場合で、同じように平成28年の「生活保障に関する調査」（生命保険センター調べ）によるデータを見てみると、トータルの保険料の平均は年間17.4万円（月1.45万円）となっています。

ちなみに、女性の各年代を総合した医療保険の保険料は、約3,970円となっており、保険料全体に占める医療保険の割合は、約27％となっています。

つまり、男性に比べ、女性のほうが医療保険に重きを置いているということが推察されます。

また、男性と同様に、女性の場合も、医療保険の保険料総支払い額に占める割合が、あまりにも平均に比べて高すぎるようであれば、現在加入している保険を一度見直してみても良いかもしれません。

50代女性の医療保険についてはこちらで詳しく解説していますので、ぜひ読んでみてください。

終身型の医療保険とは、保障期間が一生涯で保険料や保障内容が変わらない医療保険のことを言います。

この終身型の医療保険に加入する場合には、メリットとデメリットの両方が存在する点に注意しましょう。

それでは、以下で順番に終身型のメリット・デメリットについて解説していきます。

終身型の医療保険に加入する最大のメリットは、「一生涯の保障が得られる」という点です。

加入した時点から人生の最期までの保障が約束されるため、高齢となってからも非常に安心感があります。

一般的に高齢になると病気の罹患率は上がるため、医療保険の必要性は高まります。

がんや認知症など、治療が長期化しやすい病気についても、やはり高齢になるにつれて罹患率が上がっていきます。

終身型の医療保険に加入していれば、病気の罹患リスクが高まる高齢時にもしっかりと保障を受けられるため安心です。

終身型の医療保険に加入する最大のデメリットは、「保障内容が変わらない」という点です。

若いうちに終身型の保険に加入した場合、その加入時の保障内容が一生涯続くということになります。

上述の通り、病気の罹患率は高齢となるにつれて上がるため、医療保険を利用する可能性も高齢となってからの方が高くなります。

若いうちに加入した終身保険を高齢になってから利用する場合、すでに加入から何十年も経過しているため、

• 保障内容がすっかり時代遅れになっていた
• 必要な保障が受けられなかった

という事態が起きる可能性があります。

時代の流れや医療の進歩とともに、必要な保障内容も次々と変化していきます。

したがって比較的保険に加入しやすい若い年代の間は、定期型の医療保険に加入し見直しを定期的に行うことをおすすめします。

定期型の医療保険とは、保障期間が10年など一定期間に定められており、期限が来たら保障が終了する医療保険のことをいいます。

終身型と同様、定期型に加入する場合にも、メリットとデメリットが存在しますので注意しましょう。

それでは、以下で定期型のメリット・デメリットについて確認していきましょう。

定期型の医療保険に加入する最大のメリットは、「保障期間が満了する度に保険の見直しができる」という点です。

定期型の医療保険は、保障期間が満了すると保険契約は一旦終了するのが特徴です。

申し出をしなければ自動更新されるのが一般的で、更新後は同じ保障内容・保証期間で保険が継続されます。（ただし、保険料は更新時の年齢によって再計算され高くなります。）

したがって必要であれば、10年毎など期限が来る度に保障内容の見直しをすることができます。

例えば、独身の人と子持ちの人では、必要となる保障内容は異なります。

• 独身の場合：給付金の保障は日額3,000円〜5,000円程度と最低限で良い
• 子持ちの場合：給付金の保障は日額1万円程度と手厚くしておく方が良い

そのような家族構成やライフステージの変化に伴って保障内容を見直しできる点が、定期型の保険の良いところです。

また、定期型の医療保険は、終身型と比較すると若いうちは保険料が割安であるという点も見直しがしやすいポイントとなります。

若いうちは保険料負担を低く抑えながら、定期的に保障の見直しができる定期型の医療保険をおすすめします。

定期型の医療保険に加入する最大のデメリットは、「更新には年齢制限があり高齢になったら更新できなくなる」という点です。

更新時の年齢による制限は商品によって様々ですが、「80歳以降は更新できない」など具体的に定められています。

また終身型にも定期型にも当てはまることですが、病気にかかってしまうと新しく保険に加入しづらくなる点にも注意が必要です。

したがって、

• 高齢になる前
• 病気に罹患する前

定期型に加入したままの状態で高齢を迎えると、「病気への罹患リスクが高いのに医療保険に加入しておらず保障が受けられない」といった事態となる可能性があります。

一般的に病気の罹患率が高まる40代後半ごろをひとつの目安として、終身型への切り替えを忘れずに行いましょう。

医療保険について考える場合、保険料の金額については、当然安いに越したことはありません。

しかし、いくら安いからといって、いざという時の保障があまりにも薄いというのも、保険をかけている意味がありません。

つまり、医療保険に加入するにあたっては、毎月（毎年）支払う保険料と、保障のバランスが取れていることが重要になります。

ここからは、医療保険の適正な価格を考える場合に必要となる、入院日額や公的保障等についての基礎知識について解説していきます。

また、保険会社によって医療保険の計算方法が異なりますが、入院日数から手術の給付金額が連動して計算される仕組みの医療保険も販売されています。

その場合、手術給付金は入院日額の○倍という計算で算出されるため、入院日額が違うことで、手術給付金の金額が大きく違ってくることもありえるのです。

また、入院に際しては、医療費以外にもお金がかかることがあります。

例えば、あまり知られていませんが、必ず必要になるものとして、食事代があります。

また、個室を希望する場合は差額ベッド代も自費負担として必要になります。

他にも家族の交通費やパジャマなどの身の回り品、お見舞いのお返しが人によって必要になることもあります。

会社に勤めている方であれば、会社での保障があったり、有給休暇等で、休んでいる間も給与を受け取ることができますが、個人事業主の方の場合はそうではありません。

個人事業主の方は入院や手術をした場合、収入に直結する場合が多いため、医療保険は会社員に比べ手厚くしておく必要があるかもしれません。

また、主婦が入院した場合、収入については特に問題にはならないと考えられますが、家事が滞ることにより、家事代行を頼んだり、外食が増えるなど、思わぬ出費増も考えられます。

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では、実際にケガや病気で入院したときの経済負担はいくらぐらいと考えればよいのでしょうか？

ここからは、病気やケガによって、ご主人が入院したときの一般的な経済負担を全国の平均で計算してみることにします。

ケガや病気の症状によって、入院日数は変わりってきますが、各自治体の国民健康保険給付状況から推測されるデータによると、全国の入院日数の平均は18日前後となっています。

また、入院1件あたりの額は約52万円で、3割が自己負担であったとしても、約16万円となります。

このデータから考えると、1日あたりの自己負担額は、おおよそ1万円前後ということが推測されます。

しかし、これはあくまで保険診療の額であって、前項でご紹介したような自己負担が必要な部分は含まれていません。

また、自営業者の場合は、収入も途絶えてしまう場合も考えられ、その場合は、月収分も経済負担に算入する必要があるかもしれません。

ただし、ここまでの計算は、あくまで平均値からの算出金額であり、この金額に対して、国が公的に補償してくれる制度も存在します。

ここからは、公的保障でまかなえる部分を考えてみたいと思います。

医療保障を考える場合に、一番身近なのは、病院へ行った際、支払う医療費は全額ではなく、1～3割分ですむというものです。

この制度は、国民皆保険制度として知られており、残りの7割の金額は国や健康保険組合が補填するという制度になっています。

入院した場合にもこの制度は適応され、治療費や手術費用はその負担割合分を支払えばすむことになります。

また、このほかにも非常に重要な公的保障制度があり、それが「高額療養費制度」と呼ばれるものです。

この制度は、治療に際し、その金額が高額になった場合、ある一定金額以上は国や健康保険組合が補填してくれる制度です。

例えば、1か月の入院や治療に約100万円かかった場合、年収約370～770万未満の方は約9万円の自己負担額ですみます。

この制度を活用できた場合、1か月あたりいくら治療費がかかったとしても、毎月約9万円の自己負担となり、これを1日あたりに換算すると約3,000円の自己負担ですむということになります。

特に病気のリスクが低い若い方や独身者、会社員の方は逸失収入による負担が比較的少ないはずですので、上記の計算を参考にすると、日額給付金は3000円程度で十分でしょう。

医療保険を見直したり、新たな医療保険に加入しようとした場合、このような公的保障も年頭に置いておく必要があります。

保険会社側から提示される入院保障の額はさまざまなケースが考えられますが、当然のことながら、入院日額を高く設定すれば、それだけ保険料は高額になります。

保険担当者に相談する場合にも、なぜその入院日額を提示したのか、その理由をきちんと尋ね、納得した上で決めていく必要があります。

例えば、30〜40代の女性なら、乳がんなどの女性に特有ながんへの発生率が高いので、通常の医療保険の保障を最低限に抑えて、女性特約などを付加し女性疾病に対する保障を手厚くするなどの対策ができます。

医療保険を考える場合、自分のライフスタイルや職業（会社勤めか自営か等）、公的な保障などを総合的に考え、必要な保障金額にあった商品を見つけるようにすることが重要なポイントと考えられます。

ここからは、医療保険の加入時に設定する給付金などの金額について、おすすめの保障金額を年齢別でシミュレーションしていきたいと思います。

給付金には2種類あり、

• 日額金：「1日あたりの金額×入院や手術にかかった日数分」の金額が支払われる
• 一時金：入院や手術などに応じてまとまった金額が1度に支払われる

以下の年代・家族構成別に分けて、日額金・一時金のおすすめの金額について解説します。

• 20代：「日額金3000円」＆「一時金20万円」
• 30~40代前半(独身)：「日額金3000円」＆「一時金10万円」
• 30〜40代前半（子ども有り）：「日額金1万円」＆「一時金10万円」
• 40代後半〜：医療保険・特定の疾病に備えた保険

それでは、順に確認していきましょう。

20代の方は、一般的に病気の罹患率や重症化率は極めて低いです。

病気に対する不安よりも、収入や貯金に不安があるという人の方が多いのではないでしょうか。

病気になり必要となった費用をまかなえるだけの貯金がないということも考えられます。

ただ、収入もそれほど多くはないので、毎月の保険料の負担はなるべく抑えたいところです。

そんな場合には、日額金よりも一時金での保障を充実させましょう。

なぜかというと、日額の金額を多く設定すると、保険料は高くなりやすい傾向があるからです。

したがって日額金はなるべく少なめにし、一時金をその分多めに設定する方が、保険料の負担を抑えることができるのでおすすめです。

具体的には、以下のような金額にすると良いでしょう。

• 日額金：3,000円
• 一時金：20万円

30代〜40代となれば、職場でも中堅どころとなり、収入や貯金が安定してくる頃かと思います。

そのため、病気で費用が必要になった場合であっても、ある程度貯金からまかなうことができる方も多いでしょう。

したがって、一時金の金額はそれほど多めに設定する必要はありません。

また、独身の方であれば日額金についてもそれほど多く設定しなくても大丈夫です。

日額金があれば、入院して働けなくなり収入が入らない場合に生活費をまかなうことができます。

しかし独身の方の場合、給料に占める生活費の割合は比較的多くないので、そこまで大きな金額の日額金は必要ないでしょう。

具体的には、以下のような金額にすると良いでしょう。 

• 日額金：3,000円
• 一時金：10万円

30代〜40代で子どもがいる方であれば、子どもの教育費の負担がだんだんと大きくなってくる頃ではないでしょうか。

また教育費だけでなく、食費や光熱費などの生活費についても、独身の方と比べると負担が大きくなります。

したがって子どもがいる方は、病気やケガで働けなくなって収入がなくなると、それらの教育費や生活費を支出するのに苦労する可能性が高いです。

それらをしっかりとまかなうためにも、日額金の設定金額は手厚くしておくことをおすすめします。

具体的には、以下のような金額にすると良いでしょう。

• 日額金：1万円
• 一時金：10万円

40代後半〜の年代では、特に三大疾病などの生活習慣病において、罹患率や重症化率が高くなります。

がんにおいては、進行ステージが上がって重症化すると、抗がん剤治療や放射線治療が長期間続く可能性があります。

また脳梗塞においては、入院が長期化しやすく、退院できたとしても後遺症のためにリハビリが長期に渡るケースも少なくありません。

さらに認知症においては、発症すると入院や在宅療養が長期化しやすく、デイサービスなどの通所介護も必要となるでしょう。

40代後半以降では、病気への罹患リスクは人それぞれ違ってきますので、

• 自分はどの病気の罹患リスクが高いのか
• どの病気に備えたいのか

を明確にして、自分に必要な保障をしっかりと備えておくことが重要です。

将来かかるかもしれない病気を完全に予測するのは不可能ですが、

• 生活習慣に自信がない（喫煙、食生活の乱れ、運動不足など）
• 遺伝子検査の結果から体質（遺伝因子）がわかった
• 糖尿病や歯周病などの持病があり認知症の罹患リスクが高いと思われる

具体的には、以下のような保障内容にすると良いでしょう。

• がん　→　がん保険
• 三大疾病　→　三大疾病保険、通常の医療保険での特約（診断一時金など）
• 認知症　→　認知症保険（介護保険）
• 精神疾患　→　通常の医療保険
• 女性疾病　→　女性保険

医療保険の保険料は生命保険料控除の対象となり、年末調整などで控除を申請することができます。

生命保険料控除を申請すると所得税・住民税の節税となるため、必ず申請するようにしましょう。

以下で生命保険料控除について詳しく解説していきます。

生命保険料控除とは、保険料として年間に支払った金額の一定額を所得から控除できる制度のことを言います。

所得から一定金額を差し引けるので、課税対象となる所得金額を少なくでき、節税することができるという仕組みです。

生命保険料控除は、

• 旧契約：平成23年12月31日以前に契約した契約
• 新契約：平成24年1月1日以後に契約した契約

旧契約

旧契約において、生命保険料控除の対象となる保険料は、

1. 生命保険料
2. 個人年金保険料

の２種類です。

旧契約における控除額の計算方法は、以下の表の通りです。

【所得税】

上記2種類の保険料それぞれに適用され、合計100,000円が適用限度額となります。

【住民税】

上記2種類の保険料それぞれに適用され、合計70,000円が適用限度額となります。

新契約

1. 生命保険料
   
2. 介護医療保険料
3. 個人年金保険料
   

新契約における控除額の計算方法は、以下の表の通りです。

【所得税】

上記3種類の保険料それぞれに適用され、合計120,000円が適用限度額となります。  

【住民税】

上記3種類の保険料それぞれに適用され、合計70,000円が適用限度額となります。

生命保険料控除の申請には、

• 生命保険料控除証明書
  

この生命保険料控除証明書は、保険会社から毎年10月〜11月頃に郵送されます。

申請に必ず必要となりますので、大切に保管しておきましょう。

会社員の方

会社員や公務員など被用者の方であれば、年末調整で申請をすることができます。

「給与所得者の保険料控除申告書」に必要事項を記入します。

保険会社等の名称や保険料の種類、新旧の区分など記入する必要がありますので、「生命保険料控除証明書」などで確認して記入するようにしましょう。

年末調整で申請しそびれてしまった場合は、確定申告でも申請することができます。

自営業の方

自営業の方は確定申告にて申請を行います。

確定申告書の生命保険料控除の欄に記入しましょう。

その際、第一表の生命保険料控除の記入欄には、所得税における計算した控除額の合計金額を記入します。

第二表には、新契約・旧契約の保険料の種類ごとに記入欄が設けられていますので、年間支払保険料の金額を記入します。

原則毎年2月16日～3月15日が期限となりますので、忘れずに申請手続きを行いましょう。

ここまで、「医療保険の保険料平均から見る保険の選び方」をテーマに解説してきましたが、いかがでしたか？

この記事のポイントは、

• 医療保険の保険料は年代によっても違うが、おおよそ3,000円から5,000円位である
• 医療保険の保険料は、性別や年代によって差が出ており、最も高い保険料を払っているのは40代女性である
• 医療保険の適正な保険料については、入院や手術によって必要となる経済的負担と、公的な保障のバランスから考えることが重要となる

でした。

新しく医療保険を選んだり、今入っている保険を見直すとなると、入院日額などをどのように設定すればよいかわからないというのも理解できます。

自分と同じような年齢・性別の人がどれ位の保障を設定し、保険料としていくら位支払っているかといったデータを知ることで、保険設計の一つの指標とし、納得の行く保険選びをしたいものですね。

ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

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