学資保険の罠を回避せよ！気が付きにくい大きな3つの罠をご紹介

子どもの教育資金のため、学資保険（教育保険）を検討している方は多いと思います。

その中には「学資保険って効率よくお金を増やせて人気だけど、おいしい話には何か罠があるのでは…」と心配されている方もいらっしゃるかもしれません。

実際のところ、知らないままだと陥りがちなリスク（＝罠）は存在します。

しかし、罠というのはその成り立ちをよく理解していれば回避することもできますし、場合によっては逆手にとってメリットとすることすら可能です。

この記事では

• 学資保険の仕組みとは
• 学資保険の罠「返戻率」「インフレリスク」「祝い金」
• 学資保険以外で教育資金を貯める方法

について詳しく解説します。

この記事を読めば、学資保険の罠を理解することができ、自分に合った教育資金の貯め方が分かります。

ぜひ最後までご覧ください。

学資保険とは、主に子どもの教育資金を貯めるために活用される保険です。

月々（もしくは年ごとなど）保険料を支払い、その積み立てたお金が「満期金」や「祝い金」という形で返ってきます。

多くの場合、満期は子どもの大学進学前後をターゲットとして設定されています。

入学準備資金は、早ければAO入試や推薦の始まる高校3年生の秋頃から必要になりますので、そのタイミングでまとまったお金を受け取れるよう、17歳満期や18歳満期となっていることが一般的です。

一方で祝い金のある学資保険の場合、子どもの中学や高校入学の時点にも分散してお金を受け取ることができます。

どの時点でお金が必要で、どの時点では不要か、各ご家庭によって最適な学資保険はさまざまです。

また学資保険単体でなく、家族のライフプランも含めるとより立体的な将来設計ができます。

夫婦だけで難しい場合には、ファイナンシャルプランナー（FP)などに相談してみるのも良いでしょう。

ネット申し込みができたり、グループでの相談が可能など、対応の間口が広いので気軽な相談に対応できます。

返戻率を上げる方法をもう1つご紹介します。

それが保険金の受け取り時期を遅くするというものです。

次の例を見てみましょう。

この例で、違いは給付期間が長期なのかそれとも一括なのかという点です。

結果、18歳から4年間に分けて受け取る方が、返戻率が高くなりました。

これも運用期間の長短によるものです。

保険金は、もらう期間が後になればなるほど返戻率が高くなります。

ここまで読んで「こんなに罠がいっぱいなら、教育資金を学資保険で貯める意味ないのでは？」と思われた方もいらっしゃるでしょう。

子どもの教育資金を貯める方法は何も学資保険だけではありません。

ここでは学資保険の代わりとして

• 低解約返戻金型終身型保険  
• ドル建て保険

を紹介します。

また一方で、リスクはあってもやはり学資保険にはメリットも多いものです。

どのような方に学資保険が向いているのかについても、あわせて解説します。

低解約返戻金型終身保険

低解約返戻金型終身保険は名前のとおり終身保険の一種ですが、長期の契約を前提として、払込期間中は返戻率が低く、払込を終えるとグンと上がるという特徴があります。

さらにこの返戻率は、受け取り時期を据え置く（先延ばしにする）ことで、より上がっていきます。

また払い込みを終えていれば、受け取り時期と、その時にいくら受け取るかも自由ですので、ご自身のさじ加減で利用しやすい保険といえます。

返戻率の罠や言葉のトリックなどで混乱してしまいそうな方に向いています。

ドル建て保険 

教育資金を貯める方法として、学資保険とよく比較されるものにドル建て保険もあります。

ドル建て保険とは、日本円の代わりにドルを用いて保険料の積み立てと保険金の受け取りを行う保険です。

ドル建て保険の最大の魅力は利率の高さにあり、返戻率ランキング上位のものでは150％を超えることもあります。

そのため、貯蓄性を求めるのであれば、返戻率の高い学資保険を模索して罠にかかってしまうより、平均的に利回りの良いドル建て保険はおすすめです。

ただしもちろんドル建て保険にもデメリットはあり、特に注意するべきなのが為替変動のリスクです。

大きく得をする可能性がある代わりに元本保証のない、ハイリスク・ハイリターンな方法であることはよく覚えておいてください。

学資保険の罠を解説しましたが、それでもやはり学資保険がおすすめな場合もあります。

学資保険は、強制的な貯蓄ができるという点が大きな魅力です。

毎月コツコツお金を貯めようと思っていてもなかなか難しいという方も多いでしょう。

そういう時に保険料の支払いという強制的な手段は役に立つものです。

もちろん、どうしても支払いが困難になった時には途中解約するという手段もありますが、多くの場合、解約返戻金は元本割れしますので、「学資保険の解約は最後の最後にしよう」という心理も働くかと思います。

考え方によっては、住宅ローンなどと同じく、保険料分のお金は最初から「ないもの」として家計を管理することもできますね。