更新日:2024/04/23
あなたは加入する?学資保険の必要性と不要だと思えるデメリット
子どもの誕生前から加入することが出来る学資保険ですが、必要か不要かに分かれます。貯蓄が苦手な家庭には必要性を感じられる商品ですが、教育資金を計画的に準備が出来る家庭でしたら返って不要かもしれません。学資保険への加入を決めかねている方は必見の内容です。
目次を使って気になるところから読みましょう!
- 学資保険は必要か不要かを考えたときにあなたはどっち?
- 学資保険の必要と思える3つのメリット
- メリット1:積み立て定期預金よりも高い貯蓄性
- メリット2:強制貯蓄効果で貯金が苦手な家庭でも安心して出来る
- メリット3:親の万一の死亡事故などに対応できる
- 学資保険の不要と思える4つのデメリット
- デメリット1:長期間解約することが出来ない
- デメリット2:毎月支払う保険料が家計の負担になる
- デメリット3:意外と保険料率はそれほど高くない
- デメリット4:インフレに弱く元本割れの可能性を無視できない
- 学資保険を組むときに必要か判断するための押さえておきたい4つのポイント
- 利息がついて戻ってくる商品なのかを調べておく
- 親の万が一のときに助けてくれる学資保険かしっかりと見据える
- 実は知られていない保険料控除で税金を安くする方法
- 貯金が苦手な家庭には銀行よりも貯めやすいという確かな部分もある
- 必要か不要かの決めてはズバリ今から子どもの学費の準備が出来ているか
- まとめ
目次
学資保険は必要か不要かを考えたときにあなたはどっち?
そんな時、保険の営業マンから学資保険の加入を勧められたことがあると思います。
そもそも、学資保険は必要なのでしょうか。
筆者は、学資保険は必要だと考えます。
理由は、子どもの将来の教育資金を積み立てることが出来るからです。
第一子が成人するまでの20年間の間のライフイベントを考えると、第二子以降の出産や、配偶者の転職、さらには家族の病気など予期せぬ出来事が起こり得る可能性があります。
そうなると、教育資金を貯める余裕がなくなるかもしれません。
そのような「万が一」の場合に備えるために、学資保険に加入する必要はあると思います。
学資保険の必要と思える3つのメリット
- 積立定期よりも高い貯蓄性がある点
- 強制貯蓄効果で貯金が苦手な家庭でも安心して出来る点
- 親の万一の死亡事故などに対応できる点
メリット1:積み立て定期預金よりも高い貯蓄性
なぜなら、学資保険には返戻率というものがあります。
返戻率とは、契約者が支払う保険料の総額に対して受け取ることの出来る「満期保険金+祝い金」の割合のことです。貯蓄性が高い商品ほど、返戻率の割合が高いのです。
実際に式にして表してみると、以下のようになります。
- 返戻率=「満期保険金+祝い金」÷契約者が支払う保険料総額×100
メリット2:強制貯蓄効果で貯金が苦手な家庭でも安心して出来る
保険は毎月保険料として支払うので、安易に下ろすことが出来ません。
そのため、強制的にお金が貯まることから、貯蓄が苦手な家庭にとっては必要性が高いです。
万が一お金が必要になった場合でも、子どもの教育資金には使い込みづらいと思います。
家庭ごとに無理のない範囲で、教育資金を貯蓄することが出来るメリットがあります。
メリット3:親の万一の死亡事故などに対応できる
また、保険料の支払いは無くなっても、満期保険金は給付されます。
親が亡くなった場合、家計の収入源の影響で進学を諦めなければならない子どもも多く存在します。
学資保険に加入していると、そのような影響を受けずに、本来受け取れる教育資金を得ることが出来る仕組みです。
子どもの将来を考えると、親の万一の場合に備えて学資保険を積み立てる必要がありますね。
学資保険の不要と思える4つのデメリット
なかには、「学資保険に加入していたが不要なので解約をした」という人もいるかもしれません。
一度は必要性を感じても、デメリットを知ると不要になる可能性も含んでいる商品です。
教育資金を貯められる等のメリットが多い学資保険ですが、なぜ不要だと思えるのでしょうか。
実は、学資保険には4つのデメリットがあります。
- 長期間解約することが出来ない点
- 毎月支払う保険料が家計の負担になる点
- 意外と保険料率はそれほど高くない点
- インフレに弱く元本割れの可能性を無視できない点
マイナス面を考えると、家庭によっては不要になる場合もあります。
以下では、学資保険のデメリットを項目ごとにご紹介させていただきます。デメリット1:長期間解約することが出来ない
解約する場合、タイミングによっては返戻率を下回る可能性があるのです。
各保険会社共に、大体7~8歳以降に解約をしないと、解約返戻金が払い込み保険料よりも少ない額になってしまうのです。
また学資保険の対象年齢は6~7歳ぐらいまでが多いです。
そのため、いったん解約をして入り直そうとした時に、8歳以上になると加入が難しくなります。
学資保険に加入する時は、短期間で解約をすると損をすることを覚えておきましょう。
デメリット2:毎月支払う保険料が家計の負担になる
年齢が低いほど保険料が低い仕組みです。
しかし、保険料も安いものではなく、家計の負担になる場合があります。
子どもの教育資金とはいえ家計の負担になってしまうことから、不要だと考える人もいます。
デメリット3:意外と保険料率はそれほど高くない
保険料率が低いと保険会社の利益が減るので、その分契約者の負担が増えてしまいます。
学資保険の保険料率はそれほど高くありません。
不要だと考える人のなかには、返って負担が大きくなってしまうことが理由だという意見があります。
デメリット4:インフレに弱く元本割れの可能性を無視できない
学資保険は、元本割れの可能性があるリスクがあります。
たとえば、総支払額200万円の商品を契約したのに、満期に支払われた保険金が170万円でしたら損をした気分になりますよね。
元本割れをした時点で不要になってしまいます。
学資保険は固定金利なので、インフレの影響を受けると銀行の積み立て定期預金の方が利率が上がる場合があります。
金利面を参照すると、学資保険は不要だと考える人がいるのです。
学資保険を組むときに必要か判断するための押さえておきたい4つのポイント
家庭の性格によっては必要でもあり、不要でもある商品です。
では、実際に学資保険を組むときに必要か判断するために押さえておきたいポイントを4つご紹介させていただきます。
- 利息がついて戻ってくる商品なのかを調べておく
- 親の万が一のときに助けてくれる学資保険かしっかりと見据える
- 保険料控除で税金を安くする
- 貯金が苦手な家庭には銀行よりもためやすい
利息がついて戻ってくる商品なのかを調べておく
教育資金を受け取る時には、少しでも返戻率が高い商品を選びますよね。
支払った保険料よりも、どのぐらい返戻率が高いかを事前に調べておきましょう。
そのためには、なるべく途中解約を避けて払い込み満期まで支払うことが大切です。
そうすると満期になった時に必要性を感じることが出来ます。
親の万が一のときに助けてくれる学資保険かしっかりと見据える
しかし、親に万が一のことがあった場合、学資保険に加入していなければ将来の夢が立たれてしまうかもしれません。
もしもの時に、学資保険が子どもの自己実現を叶える手立てとなります。
学資保険を申し込む際には、親の万が一の場合に助けてくれる商品を選びましょう。
実は知られていない保険料控除で税金を安くする方法
一年間に支払った生命保険料額を元に控除額が計算され、翌年の住民税や所得税が安くなる制度です。
保険料控除には以下の3種類があります。
- 一般生命保険料控除 死亡保険、収入保障保険、養老保険、学資保険など
- 介護医療保険料控除 医療保険、がん保険、介護保険など
- 個人年金保険料控除 個人年金保険など
学資保険は「一般生命保険料控除」に当てはまるので、保険料控除が受けられます。
住民税や所得税対策を考えている家庭には必要な商品です。
貯金が苦手な家庭には銀行よりも貯めやすいという確かな部分もある
保険料は銀行の預貯金とは違い、必要な時に引き下ろしが出来ません。
そのため、自動的にお金を貯めることが可能です。
学資保険は貯蓄が苦手な家庭にこそ、絶対に必要な商品なのです。
必要か不要かの決めてはズバリ今から子どもの学費の準備が出来ているか
自分の家庭には必要か不要か判断に迷うところですが、決めては「子どもの教育資金の準備が出来ているか」であるでしょう。
公立学校と私立学校の選択から、将来必要な教育資金は異なります。
また、地方在住の方の場合、大学進学で親元を離れることも考えなければなりません。
そうなると、大きな教育資金を用意しなければなりませんね。
子どもの将来を見据えた教育資金の準備が出来ている場合、学資保険は不要だと思います。
しかし、貯蓄に自信のない家庭でしたら、学資保険は必要です。
まとめ
学資保険を考える際には、家庭の現在の貯蓄状況と子どもの将来設計を立てる必要があります。
教育資金の準備が行き届いていれば、加入することで損失が出てしまうので不要です。
ですが、十分な備えが出来ていないとすると、学資保険で積み立てていく方法が適していると考えます。
子どもの自己実現と家計を考えながら、早期からの教育資金確保をしていきましょう。
学資保険の必要性が知りたい方はこちらの記事もご覧ください