学資保険は9歳からでも入れる？おすすめできない理由とは？

学資保険は6・7歳までを上限とした商品が一般的ですが、9歳でも入れる学資保険はあります。

ただし、学資保険は子供の年齢制限の他に契約者の年齢制限もある点に注意が必要です。多くの商品で契約者の年齢制限は

• 女性：16〜60歳
• 男性：18〜60歳

となっていますが、一般的には40歳前後から審査に引っかかるようになってきます。

理由としては契約者の健康状態が挙げられます。学資保険は生命保険の一種です。そのため、契約者に万が一のことがあった場合に、以後の保険料の払込は免除になり保険金はそのまま受け取りができます。

健康リスクは年齢を重ねるにつれて上昇するため、一般的な生命保険と同様に保険料が上がったり加入できなくなったりします。

9歳でも入れる商品はありますが、近年は晩婚化が進んでいることから契約者の年齢制限には特に注意しましょう。

9歳でも入れる学資保険はありますが、実はあまり加入をおすすめできません、理由は以下の3つです。

1. 保険料が高い
2. 返戻率が低く元本割れの可能性がある
3. 商品の選択肢が少ない

本章では、上記で挙げたおすすめできない理由をそれぞれ解説します。

9歳でも入れる学資保険への加入がおすすめできない1つ目の理由は、保険料が高いことです。

学資保険の保険料は

• 受保険金額
• 加入時の子供の年齢
• 保険料払込期間
• 特約の有無

などによって決められます。一般的に満期年齢は18歳または22歳となり、加入タイミングが遅いほど払込期間は短くなります。

学資保険はお金を積み立てていくイメージのため、積み立てられる期間が短いとその分毎月の保険料が高くなるのです。そのため、9歳でも入れる学資保険は月々の保険料が高めに設定されていることが一般的です。

9歳でも入れる学資保険への加入がおすすめできない2つ目の理由は、返戻率が低く100％を下回る可能性があることです。

学資保険は貯蓄型の保険のため、解約時には支払った保険料が解約返戻金として戻ってきます。ただし、必ず全額が戻ってくるわけではなく、受取金額は返戻率により決められています。学資保険の返戻率の計算方法は以下のとおりです。

受取金額÷払込済み保険料の合計×100

9歳でも入れる学資保険への加入がおすすめできない3つ目の理由は、商品の選択肢が少ないことです。

多くの学資保険では契約時の子供の年齢制限を6・7歳に設定されています。8歳以上が加入できる商品は数が限られているため、選択肢が少なくなっています。

学資保険は複数の商品を比較・検討することが大切です。そのため、商品の選択肢の少なさは大きなデメリットといえます。

9歳でも入れる学資保険をお探しの場合は、保険相談を活用してみましょう。保険のプロに相談することで、少ない選択肢でも最適な商品が見つかる可能性があります。

FP相談の顧客満足度93%のマネーキャリアのであれば、保険のプロにオンラインで無料保険相談が可能です。スマホひとつで予約から面談までできるため、子育てや家事の合間にぜひご利用ください。

9歳でも入れる学資保険には次のようなメリットがあります。

1. 「生命保険料控除」による節税効果がある
2. 契約者に万が一のことがあった場合に以降の保険料の払い込みが免除される

9歳でも入れる学資保険に加入する1つ目のメリットは、「生命保険料控除」の対象になり節税効果があることです。

生命保険料控除とは、その年に支払った保険料の金額に応じて、一定額がその年の所得から差し引かれる制度です。控除を受けることで所得税・住民税が減るため節税効果があります。

1回あたりの節税額は数千円程度ですが、学資保険は長期加入がほとんどのため、満期までの合計になると数万円の節税効果が見込めます。

9歳でも入れる学資保険に加入する2つ目のメリットは、契約者に万が一のことがあった場合に、保険料の払込が免除されることです。

預貯金で子供の教育資金を準備する場合、親に万が一のことがあると以降は積立ができず、十分な資金が貯められない可能性があります。しかし、学資保険は万が一契約者が

• 死亡
• 高度障害状態

になった場合に保険料を支払う必要がなくなります。もちろん保険金は契約通りに受け取り可能です。

契約者に万が一のことが起きても予定通りに子供の教育資金が貯められる点で、9歳でも入れる学資保険への加入はおすすめです。

9歳でも入れる学資保険は以下のような人におすすめです。

1. 貯蓄がなく親が万一の時の教育資金が心配な人
2. 保険料を払い続けられる人
3. 教育資金の貯金ができていない人

貯蓄がなくいざという時の教育資金が心配な人は、9歳でも入れる学資保険への加入がおすすめです。

近年は晩婚化が進んでいることから、子供が大学生になる頃には50代後半〜60代になっているケースも少なくありません。60歳前後は健康リスクが急激に上昇する時期です。そのため、貯蓄がないと万が一の時に子供の教育資金を支払えなくなる可能性があります。

学資保険であれば親に万が一のことがあっても、保険金はそのままに以後の保険料の払込は免除になります。貯蓄がなくても子供の教育資金を確保できるため、預貯金やその他の生命保険などで補えない人は活用してみましょう。

家計に余裕があり保険料を払い続けられる人は、9歳でも入れる学資保険への加入を検討してみましょう。

9歳でも入れる学資保険は6・7歳までに加入するよりも保険料が高めです。そのため、高い保険料が家計の負担になり、払い続けることが困難になる可能性があります。

支払いが困難になり解約をすると、返戻率によっては元本割れをして損です。学資保険を利用する場合は保険料の金額に無理がないかを確認しましょう。

教育資金の貯金ができていない人にも学資保険はおすすめです。

幼稚園から大学まで通うと、平均して以下の費用がかかります。

（文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査」、日本学生支援機構「平成30年度学生生活調査結果」より）

中でも大学でかかる費用は非常に大きく、上記のような多額の資金を子供が小学生になってから貯め始めるのは困難です。

学資保険は大きなリターンこそ見込めないものの、満期まで払うことで確実に教育資金が準備できます。そのため、教育資金の形成が不十分な人は加入を検討してみましょう。

ただし、9歳でも入れる学資保険の場合は元本割れのリスクがあります。そのため、加入したい学資保険の保険料や設定金額、満期のタイミングなどをよく検討することが重要です。

学資保険を活用しつつ効率的に教育資金を準備したい人は、ぜひマネーキャリアにご相談ください。マネーキャリアの無料保険相談では、保険のプロが家計状況やライフプランに合った提案をします。

予約から面談まで全てオンラインだから、スマホひとつで時間や場所を問わず利用可能です。忙しい家事や子育ての合間にぜひお気軽にご利用ください。

9歳でも入れる学資保険は返戻率の低さがデメリットのひとつです。少しでも返戻率を上げたい場合は、以下の4つの方法を検討しましょう。

1. 払戻開始時期・完了時期が遅いプランを選ぶ
2. 保険料を「短期払」にする
3. 払込方法を「年払」にしてまとめて払い込む
4. 特約を付加しない

この中で返戻率が最も高くなるのは、③の「大学在学中に毎年一定額を受取」です。

保険会社では、払い込まれた保険料を運用してお金を増やしていきます。しかし、祝金などの支払いがあるとその都度元本が減り、返戻率が下がってしまいます。

そのため、返戻率を挙げたい場合は払戻開始時期・完了時期が遅いプランを選びましょう。

返戻率を上げる2つ目の方法は、保険料を「短期払」にすることです。

短期払とは

• 5年払い
• 10年払い

など、保険期間よりも短い期間で保険料を払い終える方法を指します。

短期払を利用すると、保険会社としてはより早く資金が集まります。これにより運用期間が長くなるため、返戻率が高くなるのです。

ただし、短期払は一回あたりの保険料の負担額が大きくなるため、家計状況から冷静に判断して検討しましょう。

返戻率を上げる3つ目の方法は、払込方法を「年払」にすることです。

年払とは、一年分の保険料をまとめて支払うことです。そもそも保険料の払い込み方法には、主に以下の種類があります。

• 月払
• 半年払
• 年払

半年払や年払のようにまとまった金額を払い込む場合、保険料の割引が受けられます。割引率は半年払より年払の方が大きいです。

もちろん一度に負担する金額は大きいため、家計と相談の上で利用を検討してください。

幼稚園から大学まで私立に進学した場合、2000万円以上もの教育資金が必要になります。このような多額の費用を学資保険以外で準備するには、以下の方法を検討してみましょう。

1. 銀行の預貯金
2. 投資信託
3. 低解約返戻金型終身保険
4. 外貨建て保険

教育資金の準備方法の1つ目は銀行の預貯金です。

預貯金とは金融機関にお金を預けてお金を貯めていく方法です。銀行などの金融機関で行う

• 普通預金
• 定期預金

などの方法が一般的です。また、会社の制度で給与から毎月一定額が天引きされる財形貯蓄もがあります。

預貯金の最大のメリットは元本保証があることです。安全性が高いため着実に子供の教育資金が貯められます。

ただし、預貯金は親に万が一のことがあると以後の積み立てができません。また、預貯金は現金化しやすいため計画性がないと必要金額まで貯まらない可能性があります。

そのため、基本的に預貯金は既にまとまった資金があり教育資金の目処が立っている人や、計画的に積み立てができる性格の人におすすめです。

教育資金の準備方法の2つ目は投資信託です。

投資信託とは、投資家から集めたお金を投資のプロが運用する投資商品です。

• つみたてNISA
• ジュニアNISA

などの非課税制度を利用することで、節税しながら効率的に教育資金が準備できます。

投資信託は投資商品であるため、運用成績次第では大きなリターンが期待できます。そのため、預貯金よりも少ない元手で教育資金の準備が可能です。積立投資の設定を行えば自動で積立ができるため、自力での貯蓄が苦手な人にもおすすめです。

ただし、投資商品である以上は元本割れのリスクもあります。投資信託を利用する場合は必ず基本的な投資知識を学んだ上で取り組みましょう。

教育資金の準備方法の3つ目は低解約返戻金型終身保険です。

低解約返戻金型終身保険とは、払込期間中の返戻率が低い代わりに、保険料が安く抑えられている保険です。

保険料払込期間が過ぎると返戻率が高くなるため、学資保険の代わりに加入する人も増えています。あくまで生命保険の一種のため、親に万が一のことがあった場合も安心です。学資保険の代わりとして利用する場合は、払込期間を子供の進学タイミングに合わせて設定しましょう。

なお、払込期間中に解約をすると、解約返戻金が一般的な終身保険の70%程度に抑えられ、元本割れをしてしまいます。元本割れにより損をしないためにも、解約は計画的に行いましょう。

教育資金の準備方法の4つ目は外貨建て保険です。

外貨建て保険とは、払い込んだ保険料が外貨で運用される保険です。外貨は日本円よりも金利が高いため、高い運用成績が見込めます。

ただし、為替変動リスクの影響を強く受ける商品のため、教育資金が必要になったタイミング次第では、本来よりも少ない金額しか受け取れない可能性がある点には注意が必要です。

以上のように、いずれの商品もそれぞれメリットやデメリットがあります。そのため、家計状況やリスク許容度に応じて適切な方法を選択することが大切です。

教育資金をどのように貯めるべきか悩んでいる人は、ぜひマネーキャリアの無料相談をご利用ください。マネーキャリアは予約から面談まで全てオンラインだから、スマホひとつで時間や場所を問わず利用できます。

多額の教育資金を適切に準備するためにも、ぜひお気軽にご相談ください。

9歳でも入れる学資保険はあるのかなどを解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

9歳でも入れる学資保険はありますが、保険料や返戻率などの面からあまりおすすめできません。学資保険で教育資金を準備したい場合は、契約の際に返戻率が高くなるような工夫をしましょう。

子供の教育資金の準備には、学資保険以外にも預貯金や投資信託など様々な方法があります。家計状況やリスク許容度から冷静に判断して、適切な準備方法を選択しましょう。

子供の教育資金についての悩みなら、マネーキャリアの無料相談がおすすめです。マネーキャリアの無料相談では経験豊富なFPが、教育資金の貯め方や学資保険選びなどひとりひとりに合ったアドバイスをします。

予約から面談まで全てオンラインだから、スマホひとつで時間や場所を問わず利用可能です。忙しい家事や育児の合間に、ぜひお気軽にご相談ください。