生命保険の解約率の推移を見ていくと生命保険加入の注意点が見える

特に、貯蓄性のある生命保険の場合、途中で解約すると勿体ないことになります。

それでも、生命保険を解約する人はいます。

では、生命保険の解約率はどれぐらいで、解約率の推移はどのように変化しているのかを調べてみました。

しかし、一番の方法は解約率増加の原因を知れば、前もって解約を回避できるでしょう。

この時の、解約率の増加の背景にはどのような理由があったのでしょうか。

生命保険の失効

保険の失効は払込期日から2ヶ月後になります。

失効とは、契約した内容の効力が無くなることを意味し、仮に病気やケガをした場合、保障を受けることはできません。

失効しても、失効してから3年以内であれば、同じ契約内容で保険を再開することができますが、現在の健康状態の審査が必要で、失効していた期間の保険料を全額支払わなければなりません。

生命保険の解約

生命保険の解約方法は以下のような方法があります。

• 営業の担当者が入れば担当者へ解約の意志を伝える
• 窓口で解約
• 代理店に解約の相談

以上のようになります。

また、解約に必要なものは以下の通りになります。

• 解約する保険証券
• 契約時に使用した印鑑
• 本人を証明する公的証書
• 解約返戻金がある場合は振込を希望する通帳

基本的な解約書類と必要なものは以上になりますが、保険会社によって違う場合があるので、解約する保険会社へ確認が必要です。

生命保険は掛け捨ての場合はありませんが、貯蓄型の場合は解約返戻金があります。

貯蓄型の保険は保険の返戻率の高さを目的とし加入することが多い保険です。

返戻率とはパーセントで表され100％を超えると保険料払込総額より満期返戻金が多く戻ってきます。

しかし、100％を超えるのは保険料を最後まで払い終わる満期近くであり、途中解約の場合、元本割れを起こすことがほとんどです。

それでも、満期まで待てず、借金などの現金が必要となり、元本割れを起こしても現金が必要な方々が解約することが多いです。

生命命保険の解約理由の上位には、「掛金の支払が困難になった」「義理で加入した」「生命保険の見直し」などが並んでいます。

生命保険を勉強せず、営業の方や先輩が言うままに加入する方が多かったのではないでしょうか。

そういった理由から、何の勉強もせず、ただ生命保険に加入するのではなく、しっかりと自分や家族の保障を考え、保障と保険料と家計のバランスを考えた結果が加入率と解約率に表れています。

生命保険解約の理由についてはこちらで詳しく解説していますので、ぜひ読んでみてください。

さらには解約率は11％となり、保障の重要性と貯蓄と保障のバランスがしっかりと考え直されたことが伺えます。

これにより、生命保険にも影響が出ました。

どのような影響が出たのか見ていきましょう。

予定利率とは、保険会社が契約者から頂いた保険料を積み立てていき、その積み立てられたお金を何％で運用できるかを予測します。

その予測する数値が予定利率ですが、予定利率を決めるにあたって数値に大きな影響を与えるのが標準利率になります。

世の中の金利が下がったのですから、保険会社も金利を下げるしかありません。

結果、下がった分の金利を補う一部として保険料が値上がりするのですが、影響を受けるのが貯蓄型の保険が特に大きな影響を受けました。

それは、保険料の影響を与えるものの一つ、標準死亡率というものがあります。

標準死亡率とは、生命保険会社が加盟している日本アクチュアリー会が算出している数値で、過去の統計をもとに、1年間に死亡する割合を、年齢・男女別に予測した数値であり、この数値も保険料に影響を与えます。

医学の進歩により、標準死亡率が11年ぶりに下がることから、将来の生命保険の死亡保険金支払額が減る可能性があるので、生命保険の保険料が下がる可能性があります。

逆に、寿命が延びればそれだけ治療にかかることが予想されますので、がん保険や医療保険は保険料が上がる可能性があります。

保険料の改定は、保険会社で違うようなので、保険を検討している方は、各保険会社を注意深く検討したほうが良いでしょう。

生命保険の解約率を見ていくと、様々なことがわかりました。

保険料が家計を圧迫したりなど、何かしらの理由で解約を余儀なくされることは仕方がない事といえます。

しかし、貯蓄型の生命保険にはバブル時代の高金利時代に発売された、お宝保険と呼ばれる条件の良い保険など、解約すると勿体ない場合もありますし、医療保険・がん保険のように値上がりする保険は早めの検討が必要となります。

現在、保険に加入している方は、保障と家計のバランスがとれていますか？

今一度、自分が加入している生命保険の内容を確認してみましょう。