【胎児保険】赤ちゃんが生まれる前に検討するべき保険は？

出産には、様々な経費が掛かります。

公的保険が適用される項目もありますが、それ以外にも様々な経費が掛かります。

しかし、保険に加入するタイミングや内容に気を付けなければならないところが存在します。

いざ、保険に加入したのに、その保険が保障対象がになってしまったら意味がありません。

妊娠・出産と保険の関係を詳しく見ていきましょう

定期的な検診費用から、マタニティー用品を揃える費用、出産にかかる用品を準備する費用など、ここまでで、30万円ほどかかります。

さらに、出産となれば、病院の規模や個室や特別室を使用するなどの違いで費用は変わってきますが、30万円から、セレブが使用する豪華病院だと100万円を超えてしまうこともあります。

健康保険が適用されれば、出産育児一時金として、1児当たり42万円が支給されるとしても、それ以上の費用が掛かることがわかります。

そのような費用の負担を抑えてくれるのが医療保険になりますが、加入するタイミングに注意が必要です。

そのような時に頼りになるのが医療保険です。

例えば、切迫早産などで早めの入院が必要となった場合に医療保険に加入しておけば入院費が保障されますし、帝王切開での出産の場合も医療保険が役立ちます。

しかし、注意が必要なのが、医療保険に加入するならば、妊娠前・赤ちゃんをおなかに授かる前に加入しなければなりません。

その理由が、妊娠後に医療保険に加入した場合、特定部位の不担保という条件が付いてしまいます。

特定部位の不担保とは、子宮を原因とする疾病には給付金が支給されませんという意味になり、その中には以下のものが含まれます。

• 帝王切開
  
• 切迫早産
  
• 切迫流産
  
• 子宮頸管無力症
  
• 吸引分娩
  
• 早期破水
  
• 子宮外妊娠
  
• 前置胎盤
  
• 妊娠中毒症
  

要するに、妊娠後に医療保険に加入しても、妊娠で起こりうるほとんどのトラブルに医療保険は対応できないことになります。

また、帝王切開で赤ちゃんを出産後に医療保険に加入する際も注意が必要です。

なぜなら、医療保険だけではなく、生命保険も加入前の告知項目に「過去5年以内に手術を受けたことがあるか」という項目があります。

それを理由に保険への加入が難しくなり、2回目の出産時も医療保険を活用できないことになります。

医療保険を検討している場合、赤ちゃんを授かる前に加入することをお勧めします。

その他にも健康保険から出産手当金の支給を申請できるので積極的に利用しましょう。

出産手当金とは、産休中（産前４２日・産後５６日）は給与の支払いがありません。

その給与の支払いがない間を補助してくれる制度で、標準報酬日額の２／３を、仕事を休んだ日数分を健康保険が手当金を支給してくれます。

生まれる前から学資保険を考えるのは、気が早いと思う方もいるかと思いますが、赤ちゃんが生まれる前に加入すると様々なメリットがあります。

そのメリットを詳しく見ていきましょう。

つわりも落ち着き、安定期に入ることで、流産のリスクも下がることから、140日前から学資保険に加入できます。

さらに、安定期に入り気持ちにも余裕が生まれるため、学資保険の内容をより冷静に検討できます。

出産後は、赤ちゃんの事、育児に大慌てなはずですので、出産前の時間を効率的に使えます。

さらに、学資保険の加入年数が長いほど、返礼率が高くなるので効率的ともいえます。

払込免除特約とは、契約者に万が一（死亡もしくは保険会社が定める高度障害）の場合、その後の保険料が免除となりますが、満期返戻金や祝い金は契約通り受け取ることができます。

子どもが小さいほど、一家の大黒柱が亡くなることは、今後の家計も精神的にも大打撃となってしまいますが、学資保険が契約通り進むことは大変助かることでしょう。

そのため、学資保険の加入は早ければ早いほど良いのです。

赤ちゃんを授かることを前提として保険と赤ちゃんが生まれる前との関係性をまとめてみました。

妊娠が発覚したら、生まれる前に学資保険を検討することがわかりました。

そしてさらに、生まれる前に夫の保険の増額を検討することもお勧めします。

子どもが小さいほど、子どもの成長を通算するとお金が必要となってきます。

赤ちゃんが生まれる前に将来の家計を含めて保障を準備しましょう。

家計が厳しければ、定期保険や収入保障保険などで準備し、もし可能であれば、終身保険で貯蓄をしながら保障求めても良いかもしれません。

子どもが育つにつれ、自分たちの老後も考えなければなりません。

貯蓄と保障のバランスを考えながら保険をトータルで考えましょう。