脳卒中(脳梗塞・くも膜下出血)でも保険に入れる？加入基準や告知ポイントを解説！

脳卒中(脳梗塞・脳内出血・くも膜下出血)でも安心して保険に入るためにはプロの加入診断をおすすめします！

難病保険のプロが行う加入診断をおすすめする理由

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三大疾病(特定疾病)の1つの脳卒中や脳梗塞はリスクの高い持病として知られています。
そのため急変や再発に備えた保険をなるべく早く見つけることが大切です！

保険の加入条件は日々改定されているため去年までは入れたのに、今年から加入できなくなった、、
という声も多くいただきます。

難病保険専門のマネーキャリアでは、脳卒中や脳梗塞に特化した保険を広く取り扱っているためあなたの加入状況にあった保険商品を提案してもらうことができます。

簡単な質問に回答するだけで提案できる保険があるか教えてくれるためまずはマネーキャリアの無料の加入診断をしてみてください！

当記事は脳卒中と診断されても保険に加入できるのか疑問に思っている方に向けて記事を書いています。

三代疾病とも言われる脳卒中の種類をまとめました。以下を診断された方も参考にしてください。

• 脳卒中の種類一覧
  脳梗塞、脳出血、一過性脳虚血発作
  

脳卒中になったら民間の保険は諦めないといけないのでは、、

と不安な方に向けてまずは加入できる可能性がある保険を解説します。

加入できる可能性がある保険は3つあります。

1. 一般の生命保険や医療保険
2. 引受基準緩和型保険
3. 無選択型保険

深掘りして解説します。

脳卒中の方でも入りやすい保険の1つとして一般の生命保険や医療保険があります。

注意点としては、通常の加入条件では入れない可能性が高いことです。

また生命保険や医療保険など商品によっては脳卒中用の特則をつけることで加入できる可能性がありますが、健康状態や過去の病歴等によっても加入可否が変わります。

• 特則とは
  保険契約の条件の中で、通常の保険契約条件とは異なる特別な取り決めのことを指します。特則は、通常は一般条項よりも優先され、保険契約の条件の中で最優先されます
  

脳卒中でも加入しやすい保険は「引受基準緩和型保険」です。

• 引受基準緩和型保険とは
  通常の保険商品に比べて加入基準が緩和された保険の種類のことを指します。健康状態や年齢などによって条件がよくない方でも加入しやすい保険です。

脳卒中の方でも加入できる可能性のある保険として「無選択型保険」があります。

• 無選択型保険とは
  保険会社が健康状態などを考慮して保険料を決めるのではなくあらかじめ決められた一定の保険料を支払うことで保障を受けられる保険のことです。

ここまで脳梗塞やくも膜下出血等の脳卒中でも加入できる可能性がある保険を紹介してきました。

脳卒中は保険会社の中でもリスクの高い病気という認識があり一般保険に通常の条件で加入することがむずかしいです。

しかし、近年では脳卒中の方でも入りやすい保険が出てきており、正しい告知を行うことと治療状態によっては一般保険に近い条件で加入できる可能性があります！

脳梗塞やくも膜下出血などの脳卒中を経験し、保険加入で悩んでいる方は持病保険専門のマネーキャリアの保険相談を有効活用することがおすすめです！

今なら2~3つの簡単な質問に答えるだけで条件のいい保険を提案できるかどうか診断してくれますので、ぜひ活用してみてください！

病院で診察や治療を受ける場合、健康保険を使うことで医療費の自己負担を減らすことができます。さらに1ヶ月あたりの医療費に対する自己負担額に上限が設けられているため、上限を超えた場合に利用できる制度が高額療養費制度です。

厚生労働省が定める高額療養費制度の自己負担限度額は以下のとおりです。

70歳以上で年収が370万円以下の場合は、所得に応じて外来に対する自己負担や上限額が設けられているので、詳しく知りたいなら厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」をご覧ください。

公益社団法人全日本病院協会「医療費（重症度別）【年間】」を参考に計算すると、脳梗塞の入院費用は約53万円、脳出血なら約77万2,000円程度の自己負担額が必要となりますが、高額療養費制度により医療費を軽減させ家計への圧迫を防ぐことができるのです。

高額療養費制度には、健康保険の種類による制限はないため、健康保険を利用した医療費なら誰でも利用することができます。

ただし注意しておきたいのは、先進医療など健康保険が使えない治療を受けた場合です。高額療養費制度は健康保険が適用となる医療費に対して適用されるものなので、入院時の差額ベッド代や食事代も除外されてしまうことを覚えておきましょう。

脳卒中を患うと入院や治療が長期化し、働けない期間が長くなることで収入が途絶えてしまいます。家計に影響を及ぼすことを防ぐために利用できる制度が傷病手当金です。

連続して4日以上働くことができなくなったときに利用できる傷病手当金は以下のとおりです。

以前は受給期間が起算日から合算して1年6ヶ月でしたが、令和4年1月1日の健康保険法等の改正によって通算制度に変更となり、治療と就業を両立させることができるようになっています。

高額な治療費や長期にわたる医療費が必要となる脳卒中の場合、就労できない期間は会社の判断によって給与の支払いが決定されてしまいます。そこで傷病手当金を受給することで減収や高額な医療費による家計へのダメージを軽減することができるのです。

給与の支払いの可否によって判断される傷病手当金は、会社に属していない個人事業主などが加入する国民健康保険には存在しないため利用することはできません。

傷病手当金の受給において注意しておくべきことは、給与が支払われたり他の給付を受けた場合に支給される金額が調整されることです。

障害厚生年金や障害手当金、労災保険給付や老齢退職年金と併給すると、支給される金額の調整により減額されてしまうので注意しておきましょう。

脳卒中により後遺症が残ってしまった場合、障害の状態によっては健康なときに比べて生活が一変してしまう可能性があります。そんなときに利用できる制度が障害年金制度です。

障害年金は申請すると医師の診断書などを参考に障害状態によって年金額が決まります。

• 1級：他人の介助がなければ日常生活を送れない（活動範囲がベッド周辺）
• 2級：必ずしも他人の介助を必要としないが日常生活が困難で、労働による収入を得ることができない（活動範囲が病院や家屋に限られる）
• 3級：労働に著しい制限を受ける、または労働に著しい制限を加える必要がある（日常生活には支障はないが労働には制限がある）

いずれかの障害状態に該当すると障害年金を受け取ることができますが、受給できる年金額に違いがあるので覚えておいてください。

脳卒中を発症した日から1年6ヶ月を経過した時点で後遺症が残っていたり、それ以前でも医師により障害の治癒見込みがないと判断された場合に申請が可能で、障害認定された日の翌月から障害年金を受給することができます。

国民年金保険では障害等級が2級までしか保障されないため、自営業者と会社員では障害状態に対する保障に違いがあるので注意しておきましょう。

覚えておきたいのは、脳卒中により障害が残った場合、初診日の前日に加入している公的年金の種類によってどちらの障害年金に該当するかが変わることです。

もし初診日は会社員で厚生年金だったけれど障害年金の申請時は退職して国民年金という場合は、申請できるのは傷害厚生年金ということになります。

脳梗塞をはじめとして持病がある方が生命保険等へ加入を希望する際、特に注意しなければならないのが健康告知です。

一般的に保険を申し込む場合に、生命保険や医療保険、がん保険等で共通して提出する書類では、
①申込書、②同意書、③告知書があります。 

持病をお持ちの方にとって特に重要なのは「③告知書」になります。
この書類に持病や傷病歴等を記載します。
 

そして、各生命保険会社の告知書で質問される項目に次のような事項があります。 

1. 過去3か月以内に、医師の診察や検査、治療、投薬を受けたことがありますか？ 
2. 過去5年以内に医療機関で検査を受けたり、病気やケガで入院・手術を受けたりしたことがありますか？ 
3. 過去5年以内に所定の病気による診察や検査、治療、投薬を受けたことがありますか？ 

これまで脳梗塞を患ってから生命保険に加入することについて説明をしてきました。

ここからは、加入した生命保険につける三大疾病特約について説明をしていきます。

以下の3つの疾病をまとめて三大疾病といいます。 

•  がん 
  
• 急性心筋梗塞 
  
• 脳卒中（くも膜下出血、脳梗塞、脳内出血） 
  

三大疾病は日本人の死因の中で上位を占めています。

そのため、生命保険では、三大疾病特約というものを設け、脳梗塞、がん、急性心筋梗塞を発症した場合に一時金を支払うという仕組みです。

その他に、保険料を払わなくても、保障は続く払込免除特約があります。

また、生命保険の三大疾病特約には以下の3つの種類があります。 

• 三大疾病一時金支払い特約：三大疾病になったら、一時金が支払われる 
  
• 三大疾病支払日数無制限特約：三大疾病になったら、入院日数を無制限に保障 
  
• 三大疾病保険料払込免除特約：三大疾病になったら、保障はそのままで、以後の保険料の払込の必要がない
  

なぜ三大疾病の保障を手厚くする必要があるのでしょうか？

厚生労働省が調査した平成30年度の主な死因の構成割合を5位までご紹介すると以下のようになります。

1. 悪性新生物：27.4％
2. 心疾患：15.3％
3. 老衰：8.0％
4. 脳血管疾患：7.9％
5. 肺炎：6.9％

このように、死因上位に三大疾病が含まれていることがお分かりになるかと思います。

死因の上位を占めていることから、三大疾病の保障を手厚くする必要性が高いといえるのです。

さらに、入院期間も三大疾病の場合では長くなる傾向にあり、

• 悪性新生物：17.1日
• 心疾患：19.3日
• 脳血管疾患：78.2日

と、かなりの長期間入院が必要となる可能性が高くなるのです。

このように入院期間が長期間となってしまう場合、入院費用はもちろん、その間仕事に行けないことも考えると、三大疾病への備えがいかに大切かがお分かりいただけるのではないでしょうか。

三大疾病特約は、とても沢山の給付金が貰えるような特約に思われますが、実は、三大疾病特約の給付条件は厳しいです。

「三大疾病の所定の状態になったとき」が給付の条件になります。これは、「所定の状態」にならないと、保険金が支払われないということです。 

では、「所定の状態」とは何か？それは各生命保険会社の約款により違いがあります。

一般的には、脳梗塞を含む脳卒中の場合、 

• 治療を直接の目的として公的医療保険制度対象の手術を受けたとき 
  
• 初めて医師の診療を受けた日からその日を含めて60日以上、労働の制限を必要とする状態が継続したと診断されたとき 
  
• 初めて医師の診療を受けた日からその日を含めて60日以上、言語障害などの他覚的な神経学的後遺症が継続したと診断されたとき 
  

が給付の対象となります。

加えて脳卒中でも、くも膜下出血、脳梗塞、脳内出血の３種類のみが支払い対象であることが多いのです。

ここでは、脳梗塞になったものの加入していた保険の給付金が下りなかったというケースを紹介します。

今回紹介するのは、静岡県のT・Gさん（40代男性）の体験談です。

• 2年ほど前に軽度の脳梗塞と診断されてしまいました。しかし手術後の経過もよく、幸いにも1ヶ月半ほどで仕事に戻ることができました。そこで、保険会社に保険金請求をしようとしたところ、保険金給付の対象外だと言われてしましました。どうやら保険金が下りるには、60日の労働制限が必要だったようです。私はそれを満たしていないからということでした。保障内容をよく確認しておけばと今でも公開しています。

ご自身が加入している、もしくは加入しようとしている医療保険の給付対象条件について疑問や不安が残る方は、保険のプロに無料相談することをおすすめします。 

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脳梗塞を持病としている方の生命保険について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

今回のこの記事のポイントは、

• 脳約梗塞になってからも加入できる保険がある
  
• 三大疾病特約は使えるが、給付条件は厳しい
  
• 住宅ローンの保険への加入はできない
  

です。

脳梗塞を患ったからといって、絶対に生命保険へ加入できないわけではありません。また、三大疾病特約の「所定の状態」も各社違います。

諦めずに、生命保険会社へ確認をするようにしましょう。

そして、保険には保険料の安い早いうちから加入することをおすすめします。

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