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50代こそ知っておきたい!!個人年金保険なくして老後資金は大丈夫!?

50代になると、老後生活について真剣に考えるようになります。老後資金の準備手段として個人年金保険への加入がよく知られていますが、個人年金保険への加入率が高いのは、実は50代の世代なのです。ここではその理由と、個人年金保険のメリットについて考えてみます。

個人年金保険の加入率は50代が一番高い

現代の公的年金制度は、自助努力なしでは老後の生活に不安を覚える人が多く増え、その結果、生命保険会社が販売する個人年金保険の加入率が増加しています。



公益財団法人生命保険文化センターでは『生命保険に関する全国実態調査』が3年ごとに実施されており、平成27年の個人年金保険の加入率は、全体で21.4%となっており、約5人に1人が加入しています。


世代ごとの加入率は


  • 29歳以下 8.8%
  • 30代   30.5%
  • 40代     27.5%
  • 50代     34.6%
  • 60代   33.8%
  • 70歳以上 13.9% 

このようになっています。

全体の世代の中では、50代が34.6%となっており、個人年金保険の加入率が高くなっています。

50代は退職金などを利用した一時払いの個人年金保険がおすすめな理由

50代では、老後の生活が現実味を帯びてくる年代でもあり、老後資金の貯蓄の為に、個人年金保険を利用する人が多くなっています。

同じ50代であっても、50代前半と後半の年代では加入率も変わります。


  • 50歳~54歳 25.8%
  • 55歳~59歳 28.8%

50代後半になる程、定年も近づき老後の生活への不安から、退職金や預貯金を利用して一時払いで個人年金に加入している人が増加しています。


一時払いで個人年金保険に加入すると、税制適格特約を付加することができなかったり、年金開始年齢に制限が設けられる場合もありますが、それを鑑みても老後の資金として考えるならば、一時払いでの個人年金保険に加入はメリットがあると言えます。

理由1:月払いよりも利率が高い

個人年金保険に関わらず、生命保険や医療保険も含めて、年齢が若ければ若い程、保険料は安くなり負担は軽くなります。

50代で個人年金保険料に加入する場合、月払いで加入すると年金開始年齢までの期間が短い為、保険料は高額になってしまします。


しかし、一時払いで保険料を支払った場合には、保険料の割引率が月払いや年払いなどより高くなる為、支払うべき保険料総額の軽減に繋がります。


もちろん、一時払いで保険料を支払う場合は、100万円単位の現金が必要となりますので、個人年金保険に加入したが為に家計を圧迫するようなことがあってはいけませんが、経済的に余裕があり個人年金保険に加入するのであれば、割引率の高い一時払いの方がメリットがあります。

理由2:中途解約のリスクが低い

50代で一時払いの個人年金保険に加入した場合、年金開始時期までの間に退職を迎え、退職金が支払われることが考えられます。

退職金が支払われた場合、定年後から個人年金保険開始年齢までの間は、公的な年金である基礎年金や厚生年金なども含め、生活費を賄うことができる為、若い世代に比べて中途解約する可能性は低くなります。


30代や40代の場合は、生活における様々な収入減のリスクなどにより、現金が必要になった場合は、最終手段として個人年金保険を解約することが多くあります。


その点、50代では若い世代よりも収入が安定しています。

一時払いで保険料を支払うことによるデメリットとして、一部解約をしても年金開始後の増額年金に解約返戻金が充てられてしまうということがありますが、定年による退職金を踏まえると、契約途中の減額や解約のリスクは低いと言えます。

50代から個人年金保険に加入することをおすすめする3つの理由

50歳を超えると『年金定期便』や『年金見込額試算』によって、ある程度は公的年金の金額が想定しやすくなります。 また、公的年金の金額を知ることによって、どれ位の生活費が不足するのか計算することが可能となります。


毎年、厚生労働省により夫婦二人での老後モデル生活費を発表していますが、平成29年度では1ヶ月あたり22万1,227円となっています。


厚生年金など基礎年金にプラスアルファとなる金額は、人それぞれ違うように、生活水準も人によって相違します。


しかし、より豊かな老後生活を送りたいと考えることは同じで、公的年金の支給金額による老後の生活費が試算しやすい50代だからこそ、個人年金保険への加入を検討する必要があることになります。

理由1:中途解約、インフレ、保険会社の破綻などのリスクが低い

個人年金保険の最大の弱点は『インフレ』です。

インフレとは、物価価値が価値が上がることによって、お金の価値が下がってしまうことを言います。


例えば、インフレによって10年後にお金の価値が現在の80%になったとします。

今、一時払いで300万円支払って、10年後に110%の返戻率で受け取ることにすると、330万円受け取ることができます。

しかし、お金の価値が80%に下がってしまっているので、実質的には264万円しか受け取れないということになるのです。


1970年から2000年までの30年間で、物価は約3倍になりました。それだけ、お金の価値も下がっているということになります。


また、契約者が支払う保険料よりも、保険会社が契約者に支払う保険金の方が大きく上回ってしまい、運用が成り立たたない逆ザヤによって、経営破綻してしまった保険会社も多くあります。


長期に渡る個人年金の加入は、このようなリスクが考えられますが、50代になってから加入した場合は、契約期間が短いので安心することができます。

理由2:公的年金の見込み額がわかるので、ライフプランを立てやすい

ゆとりある老後を過ごす為には、生活費を含め毎月どれくらいの金額が必要なのかを知る必要があります。

若いうちは、金額まで想像することは難しいですが、50代になれば届いた『年金定期便』で公的年金の見込み額を確認することができます。

さらに最近ではインターネットで日本年金機構の年金見込額試算で、簡単に調べることができます。


こういったことから50代になってからの方が、自分や配偶者の公的年金の見込み額が、実際に受け取る年金額に近しい金額を知ることができる為、老後のライフプランを立てやすくなるのです。

理由3:一時払いが一般的な変額年金や外貨建て個人年金が利用可能

多くの個人年金保険が5年ごと利差配当付きとなっており、保険会社の運用が当初より実績が良かった場合に年金の上乗せが期待できます。

しかし、一般の個人年金保険に一時払いで加入しても、大きなリターンを得ることができないことがデメリットとも言われています。


より大きなリターンを求めるならば、『変額個人年金保険』に加入することも1つの方法です。

保険会社に預けた保険料は、運用ではなく投資に充てられるので、日本の景気が上がれば、受け取る年金額が大きくなります。


また、利回りが高いとされる『外貨建て個人年金』では、為替リスクは否めないものの、円高の時に加入し年金開始時に円安だった場合には、予想していた年金額よりも多く受け取れる可能性もあります。

さらに大きなリターンを求めたいなら、確定拠出年金や投資信託も検討しよう

日本の年金制度は、基礎年金、厚生年金、確定給付企業年金の3階建てと呼ばれていますが、それに加えて『確定拠出年金』が存在します。

個人で加入することができ、掛け金は自分の口座に積み立てられ、運用で得た金額を将来受け取るという仕組みになっています。

つまり、運用が上手くいけば老後に受け取る金額は多くなるということです。


また、ある程度まとまった資金が必要な株式投資に比べ、100円という少額から投資することができる『投資信託』でも、老後の資金を準備することができます。


ただし、確定拠出年金や投資信託は、運用結果によって得られる額が大きく相違するので、デメリットも知った上で検討することが必要です。

まとめ

高齢化により、現在の日本では老後資金には自助努力が必要となっています。

しかし、若い年代は老後と聞いてもピンとこない場合が多いのですが、50代になると老後のことや受け取れる年金額のことを考えるようになります。


より良い老後を送る為の自助努力の方法は様々です。


  • 個人年金保険
  • 変額個人年金保険
  • 外貨建て個人年金
  • 確定拠出年金
  • 投資信託

このように、リスクの少ない方法から、ハイリスク・ハイリターンの方法まで様々となりますので、老後のライフプランに合わせて、選ぶことが必要であると言えます。

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