個人年金とiDeCoはどっちが良い?ベストな老後資金準備方法を徹底比較!

個人年金とiDeCoはどっちが良い?ベストな老後資金準備方法を徹底比較!-サムネイル画像

老後資産の準備方法としてよく個人年金保険とiDeCoがおすすめな方法として挙げられ、比較されています。どちらの方法がベストなのかを考えるうえで、どのようなポイントを重視するべきか、また個人年金保険やiDeCo以外の方法でも備えられるのか、などの点を紹介します。




▼この記事を読んでほしい人
  • 老後資産準備として個人年金保険とiDeCoのどちらかで迷っている方
  • 個人年金保険やidecoなどの加入を検討している人
  • 資産形成について考え始めた人
▼この記事を読んでわかること
  • 個人年金保険とiDeCoそれぞれのメリット・デメリット
  • 何を基準に老後資産の準備方法を決めるべきか

内容をまとめると

  • 個人年金保険はあくまで「保険商品」だがiDeCoは「投資」である
  • 個人年金保険に比べてiDeCoは節税効果が高いがリスクもある
  • 個人年金保険は無理せず安定を求める人、iDeCoはリスクを許容できる人におすすめ
  • 個人年金保険とiDeCoどちらを選ぶかはライフスタイルを重視するべき
  • 個人年金保険と年金iDeCoの違いに関してさらに詳しく知りたい方は「マネーキャリア」の利用がおすすめ!最適な老後資産の準備方法を無料オンライン相談で提案してくれます!

個人年金保険とiDeCo(確定拠出年金)のそれぞれの基礎知識


「人生100年時代」とも言われる現代において、国民年金だけでは安心して老後の生活ができないと感じ、「個人年金保険」や「iDeCo(確定拠出年金)」で備えたいと思っている方が増えています。


しかし、あえて「貯蓄(積立)」ではなく、保険に加入するか投資を行うことで老後資金を用意しようと決断するためには、2つにそれぞれ異なるどのような特徴があり、どのようなメリット・デメリットがあるのかをきちんと理解する必要があります。


ではまず、

  • 個人年金保険とは?
  • iDeCo(確定拠出年金)とは?
それぞれの保険の特徴について説明していきます。

個人年金保険とは?

まずは個人年金保険について説明します。


概要・特徴

個人年金保険は「貯蓄型」の保険であり、支払った保険料が積み立てられ、指定した年齢

になったらまとまったお金を受取れる仕組みです。


国民年金との最大の違いは加入が「任意である」点であり、国民年金では不足する老後資金を用意するために活用できます。


種類

個人年金保険は運用方法によって種類が異なり、

  • 定額年金:契約時の予定利率が基準となり将来受取る年金額も固定される
  • 変額年金:契約後の運用実績が基準となり将来受取る年金額も変動する

以上2つのタイプに分類されます。


変額年金は定額年金よりもより高い利率で運用され、より多い年金を受取れる可能性がありますが、元本割れするリスクも高くなります。


また、運用する通貨でも種類が異なり、

  • 円建て:支払われた保険料を日本円で運用する
  • ドル建て:支払われた保険料をアメリカドルで運用する
  • ユーロ建て:支払われた保険料をユーロで運用する
以上のように、外貨で運用できる個人年金保険もあります。


外貨運用の個人年金保険は日本円より高い利率を期待できる分、為替変動による元本割れのリスクも高くなります。


受取方法

「年金」というワードが入っているとおり、保険料支払いというかたちで積み立てたお金は年金形式で受取ることができますが、

  • 有期年金:決められた期間内だけ年金を受取ることができる
  • 終身年金:一生涯年金を受取ることができる
このように、個人年金保険の種類によって受取る期間が異なります。

返戻率

保険会社が販売する個人年金保険は、それぞれ「支払った金額に対して受取れる金額」の指標となる「解約返戻率」が異なります。

基本的には、複数の個人年金保険の中から「返戻率が高い個人年金保険」を選ぶのがベターですが、安定性を求めるか、またはリスクを許容したうえで高い貯蓄性を求めるかによって変わります。

たとえば「定額年金」タイプはリスクが少ない反面、100%を大きく超える返戻率は期待できないため、安定性を求める人に向いています。

それに対して「変額年金」タイプは元本割れのリスクがありますが、運用実績によっては100%を大きく超える高い貯蓄性を実現します。

また、すでに説明したとおり外貨建て保険も為替リスクを回避できれば、高い返戻率によって受取れる金額が円建てタイプよりも大きくなります。

個人年金保険料控除

個人年金保険で支払う保険料は、年間の収入額から支払い分を差し引くことで節税ができる「生命保険料控除個人年金保険料控除)」の対象となっています。

生命保険料控除の対象となるのは、
  • 所得税
  • 住民税
以上2つの、年収に比例して課税額が高くなる税金です。

支払った保険料の総額によって控除額が決まっていますが、その詳細に関してはまた後ほど説明します。

iDeCo(確定拠出年金)とは?

次はiDeCo(確定拠出年金)について説明します。


概要・特徴

iDeCoは公的年金にプラスするかたちで加入できる年金制度であり、積み立てたお金が将来年金形式で受取れるという点は個人年金保険と同様です。


ただしこちらは民間の保険会社が販売する保険商品ではなく、金融機関に専用の口座を設けて、金融商品を運用しながら資産形成を行うものです。


どのような金融商品が用意されているのかというと、

  • 国内債券
  • 海外債権
  • 国内株式
  • 海外株式
  • 国内リート(不動産投資信託)
  • 海外リート(不動産投資信託)
主にこれらのジャンルの中から好きな商品を選択することになります。


また、iDeCoは支払った保険料が所得控除となることにくわえ、受取時に公的年金等控除または退職所得控除、加入後の運用益も非課税になるという、確定拠出年金ならではのメリットがあります。


受取方法

iDeCoで積み立てた資産の受取方法は、
  • 年金形式:分割で一定期間受取る
  • 一時金:一度にすべてのお金を受取る
以上2つであり、これは個人年金保険と共通しています。

受取り方によって変わるのは「所得の扱い」であり、
  • 年金形式:雑所得(収入額に応じて一定の所得控除額が適用される)
  • 一時金形式:退職所得(勤続年数に応じた控除額が適用された額の、さらに2分の1)
このように計算方法も変わります。

一時金はまとまった金額を一度に受取れる上に節税額も大きくなりますが、年金の総額では年金受取りを下回る場合があります。

注意点

iDeCoは、直前に挙げた「受取り方によって異なる控除額の違い」以外にも、
  • 商品ごとに異なる信託報酬(手数料)が発生する
  • 掛け金の変更が可能なのは年に1回のみ
  • 積立金は60歳まで引き出せず、途中解約も原則不可能
  • iDeCoは「小規模企業共済等掛金控除」の対象となるが、条件が厳しい
以上のような注意点があります。

また、金融商品の選択や運用は加入者自身が行う必要があり一定のリテラシーや投資のスキルが求められるため、個人年金保険よりも敷居は高くなります。

個人年金保険vsイデコ!両方の違いを徹底比較


まずは個人年金保険とiDeCoそれぞれの基本的な特徴について紹介しましたが、では本当に「老後資金を用意する」という目的で比較すると、どちらの方が最適なのでしょうか。


次からは、個人年金保険とiDeCoの違いについて、

  • 個人年金保険とiDeCoの特徴を比較
  • 個人年金保険とiDeCoのメリット・デメリットを比較
  • 個人年金保険とiDeCoの節税効果を比較
これらの点を取り上げていきます。

個人年金保険とiDeCoの特徴を比較

個人年金保険とiDeCo、それぞれの特徴を比較してみましょう。

個人年金保険iDeCo
運用方法保険会社自分で行う
返戻率大きなプラスは期待できない運用次第で大きくプラスに
元本割れリスクリスクはあるが回避可能資産運用の知識・スキルが必要
手数料別途支払いはなし毎月一定額発生する
途中解約可能原則不可能
節税効果保険料に一定の所得控除
(個人年金保険料控除)
掛金・利息・運用益、
受取時にも税制優遇

個人年金保険はより敷居が低い老後資金の貯め方であり、大きなプラスを期待することはできませんが、保険会社が運用してくれる分、元本割れのリスクも低くなります。


それに対してiDeCoは、運用する金融商品を自分で選び、自分で運用していく必要があるため敷居は個人年金保険よりも高くなりますが、運用次第ではより効率的な資産形成が可能となります。


また、節税効果を重視して長期契約を考えている個人事業主の方にとっては特に、小規模企業共済等掛金控除や退職所得控除の対象となるiDeCoの方が節税効果が高くなります。

個人年金保険とiDeCoのメリット・デメリットを比較

老後資金を用意するという目的は個人年金保険とiDeCoどちらも同じですが、しくみが異なるゆえに比較してみるとそれぞれの長所および短所が見えてきます。


では、個人年金保険とiDeCoそれぞれのメリット・デメリットに絞って比較してみましょう。


次の表をご覧ください。

メリットデメリット
個人年金保険・保険会社が運用するため初心者でも運用しやすい
・途中解約が可能
・積立期間に柔軟性がある
・手数料がかからない(保険料に含まれている)
・iDeCoと比べて返戻率が低い
・iDeCoと比べて節税効果が低い
iDeCo・運用次第では高効率で資産運用が可能
・掛金だけでなく利益や運用益も所得控除になる
・iDeCoと比べて税制優遇が多い
・運用を人任せにできないので一定の知識やスキルが必要
・途中解約ができない
・積立期間に柔軟性がない
・毎月一定の手数料がかかる


比較ポイントとしては、やはり

  • どちらの方がリスクが低いか?
  • どちらの方が節税効果が高い(税制優遇を受けられる)か?
この点が多くの方にとって重要なポイントとなるでしょう。

個人年金保険およびiDeCoに加入する目的を明確化させたうえで、リスクが低い個人年金保険を取るか、より大きなプラスを目指してiDeCoを取るかをよく考える必要があります。

個人年金保険とiDeCoの節税効果を比較

次はさらに「節税効果」という面だけに絞って個人年金保険とiDeCoを比較してみましょう。


次の表をご覧ください。

主な節税効果節税の詳細
個人年金保険個人年金保険料控除(所得控除)年間保険料に応じた所得控除であり、所得税と住民税を節税できる
控除額:年間保険料が8万円を超えると最高で4万円控除
iDeCo所得控除
公的年金等控除
or
退職所得控除
小規模企業共済等掛金控除
掛金が全額所得控除、受取時に受取り方に応じた控除、運用益も非課税となる

節税効果に関してはiDeCoの方がメリットが大きくなります。


たとえば、

  • 年収:800万円
  • 年齢:30歳男性(既婚)
  • 掛金:月額30,000円
  • 運用利回り:3.0%
  • 受給開始年齢:60歳
以上の条件で節税効果をシミュレーションしてみると、
  • 60歳までの拠出に伴う所得控除総額:3,592,000円
  • 60歳までの運用に伴う非課税総額:1,317,304円
これだけの大きな節税効果を得られます。

ただしその恩恵を受けられるのは、

  • 安定した収入があり、確実に途中解約にはならない資金力がある
  • ある程度の投資に関するスキルがあり、自分で金融商品を運用できる
このような人であることを覚えておきましょう。

個人年金保険をおすすめできる人とおすすめできない人


老後資金を用意する方法として、知名度が高く敷居も低い「個人年金保険」ですが、実際のところ「万人におすすめできる」保険ではありません。


では、具体的に個人年金保険はどのような人向けの保険なのか、

  • 個人年金保険をおすすめできる人
  • 個人年金保険をおすすめできない人
これらの点を説明していきます。

個人年金保険をおすすめできる人

個人年金保険をおすすめできる人とは、

  • 気軽に老後に向けた資産形成を行いたい
  • 投資に関する知識やスキルがない
  • 可能な限りリスクを軽減したい
  • 単純な積立より少しでも利率が高ければ良い
このような人です。

すでに説明しているように、個人年金保険は保険会社が支払われた保険金を運用するため、特別な知識やスキルは必要ありません。

大きなプラスを期待していない方、また今後のことも考えて解約できる積立方法を選びたい方には、個人年金保険がおすすめです。

個人年金保険をおすすめできない人

個人年金保険をおすすめできない人とは、

  • より効率的に資産を増やしたい
  • より高い利率の金融商品へ投資して資産運用したい
このような人です。

これは「iDeCoをおすすめできる人」にもつながりますが、個人年金保険はあくまで保険商品であるため、たとえ個人年金保険の中で特に予定利率が高い商品でも、最終的にそこまで大きなプラスを期待することはできません

ですから、より大きなプラスを期待している方には個人年金保険はおすすめできません。

iDeCoをおすすめできる人とおすすめできない人


より高い節税効果を期待できる「iDeCo」ですが、やはりこの保険も「個人年金保険」より敷居が高く、「万人向け」ではないといえます。


では、具体的にiDeCoがどのような人向けの保険であるのか、

  • iDeCoをおすすめできる人
  • iDeCoをおすすめできない人
これらの点を説明していきます。

iDeCoをおすすめできる人

iDeCoをおすすめできる人とは、

  • より高い節税効果を得たい
  • より効率的に資産運用して、大きく資産を増やしたい
  • 投資に関する知識やスキルがある
  • 投資におけるリスクを理解したうえで許容できる
  • 資産に余裕があり、60歳まで継続して拠出が可能である
このような人です。

個人年金保険との大きな違いは、iDeCoは積立ではなくあくまで「投資」であること、そして税制優遇が多いこと、やり方次第では大きく資産を増やせるチャンスもあることが挙げられます。

それぞれの金融商品における特徴や、分散投資の重要性など、投資に関して「知っている」だけでなく「理解」しており、長期的に実践することができる方には強くおすすめできます。

iDeCoをおすすめできない人

iDeCoをおすすめできない人とは、

  • リスクをできるだけ避けたい(許容できない)
  • そもそも投資に関する知識がなく、投資をしたことがない
  • 60歳になるまで確実に拠出し続けられる自信(資金力)がない
このような人です。

まずiDeCoは「60歳まで確実に続けること」や「投資に関するスキルがある」ことが大前提となります。

途中で退職するなど拠出が難しい状況が発生するとその段階で一時的に資格を喪失させ支払いを止めることは可能ですが、それでも手数料だけは支払い続けなければなりません。

ですから、資産を増やすことや節税効果だけを重視している方が何の備えもないままiDeCoに加入することはおすすめできません。

個人年金保険とiDeCoの併用もできる!


ここまで取り上げた内容を踏まえて、より高い貯蓄性と節税効果を期待して、個人年金保険とiDeCoを併用すれば良いのでは、と思った方もおられるでしょう。


実際のところ個人年金保険とiDeCoは併用が可能なのですが、次から挙げる

  • 個人年金保険とiDeCoを併用するデメリット
  • 個人年金保険とiDeCoの併用をおすすめできる人
以上のポイントを踏まえたうえで、決定しましょう。

個人年金保険とiDeCoを併用するデメリット

ここまで挙げた個人年金保険とiDeCo両方の特徴を踏まえて、併用を検討している方がおられるかもしれません。


個人年金保険における「生命保険料控除」と、iDeCoにおける「小規模企業共済等掛金控除」、確かに個人年金保険とiDeCoを併用は可能であり、両方の税制優遇を得ることもできます。


しかし、両方を契約するということはそれだけ多くの保険料と掛金を支払わなければならないということでもあるため、よほど資金に余裕がある方でないと家計を圧迫し、最悪の場合どちらも支払えなくなるリスクがあります。

個人年金保険とiDeCoの併用をおすすめできる人

保険や投資におけるリスクを突き詰めれば、得ようとするメリットに対して必ず発生する「出費」が根本的なリスクです。


個人年金保険とiDeCoの併用をおすすめできる人は、結局のところ資金に余裕がある人、ということになります。


たとえば個人年金保険の保険料、iDeCoの掛金それぞれを「15,000円」とした場合、最低でも月々で「30,000円」の拠出が発生することになり、年間で36万円の出費となります。


これだけの拠出を「節税」のために許容できる方が、個人年金保険に加入するべきと言えます。

個人年金保険とiDeCo以外の主な3つの老後資金準備方法


国民年金だけでは不足する老後資金に備えるための方法は、今回紹介している個人年金保険やiDeCo以外にもあります。


次からはその方法について、

  • NISA(投資信託)
  • 積立NISA
  • 変動型個人年金
これらの方法を紹介していきます。

①NISA(投資信託)

NISA(少額投資非課税制度)とは、投資専用の口座を開設し、その口座から様々な金融商品に対して投資を行うしくみです。


NISAの最大のメリットは年間の投資額「120万円」までであればその投資額はすべて非課税となるという点です。


NISAの運用期間は5年と決められており、「5年間=総額600万円まで」の非課税枠を利用することで節税できますが、非課税枠に余剰があればロールオーバーによって5年が終了しても投資を続けることが可能です。


NISAでは、

  • 国内株式
  • 海外株式
  • 国内債権
  • 海外債権
上記以外にも様々な金融商品に投資できるというメリットがあり、さらにその運用によって発生した利益も非課税となります。

ただし、あくまで「投資」であるため、運用の結果プラスが発生すれば投資家に分配金が発生し資産が増えますが、投資の結果マイナスになる可能性があります。

またNISAはiDeCoのような投資リスクだけでなく、保険商品のように最低限の「元本保証がされていない」というデメリットもあります。

ドルやユーロなどの外国為替で投資すると円高による「為替リスク」もありますが、投資信託では「為替ヘッジ」というしくみによって、為替レート変化による為替リスクを回避することも可能です。

②積立NISA

NISAと混同しやすいのが「つみたてNISA」です。


専用の口座を開設し、それを資本として投資を行うという点ではNISAと同じですが、その名のとおりこちらは「積み立て」に特化しています。


つみたてNISAには、

  • 運用(非課税)期間:20年
  • 非課税枠(年間):40万円
  • 非課税枠(総額):800万円
  • ロールオーバー:できない
上記の点でNISAとの決定的な違いがあります。

非課税枠の総額はNISAよりも200万円増えていますが、20年という長めの期間が設けられている点に注意が必要です。

あくまで長期運用を想定しているため、年間での非課税枠は40万円に抑えられています。

また、NISAと比較して運用できる金融商品が限定されているというデメリットもあります。

ですから、NISAとつみたてNISAの棲み分けとしては、
  • 長期運用:つみたてNISA
  • 短期運用:NISA
このようになります。

③変動型個人年金

最後に紹介する「変額個人年金保険」は、今回紹介している「個人年金保険」の扁額年金タイプです。


これはいわゆる「変額保険」であり、定額タイプと異なり「特別勘定」で運用します。


変額個人年金保険は運用次第で解約返戻金が増えることが期待できる反面、市場の影響を受けやすく元本割れするリスクも高くなっています。


定額型よりも資産を増やせるチャンスがありますが、その反面解約返戻金の元本保証がないため、必然的に定額タイプよりリスクが大きくなります。


そこで「死亡保障への元本保証」があるタイプの変額個人年金を選択することで、リスクを軽減することは可能です。

【ライフスタイル別】ベストな老後資金準備方法の比較まとめ


今回メインテーマとして紹介している「個人年金保険」と「iDeCo」や、簡潔に紹介した「NISA」・「つみたてNISA」・「変額個人年金保険」はそれぞれが異なったメリット・デメリットがあるため、自分にとってベストな老後資金準備方法がどれなのか分からない、という方も多いでしょう。

「誰かが加入しているから」ではなく「自分自身に最適だから」という理由に基づいて方法を選択するためには、ライフスタイルに合わせて加入するものを比較考慮する必要があります。

実際にどのような基準で老後資金の準備方法を選択できるか、一つの参考として次の表をご覧ください。
おすすめできる
ライフスタイル
おすすめできない
ライフスタイル
個人年金保険(定額)・一般的な収入の仕事をしている
・可能な限り金銭的リスクを避けている
・生活費とは別に老後資金を用意する余裕がない
個人年金保険(変額)・将来的にも収入が安定した仕事をしている
・普段から投資に関する知識を取り入れている
・給料が不安定な仕事をしている
・投資などリスクが伴うものを避けている
iDeCo・個人事業主として安定した収益を挙げている
・株式投資や投資信託などの実践経験、スキルがある
・個人事業主だが収益が安定していない
・投資はまったく行ったことがなく、初心者である
NISA・投資の知識、経験がある
・年間で100万円以上の投資をする余裕がある
・投資を行えるだけの資金がない
・投資はまったく行ったことがなく、初心者である
つみたてNISA・投資の知識、経験がある
・厚生年金のない個人事業主等で安定した収益を挙げている
・投資を行えるだけの資金がない
・投資はまったく行ったことがなく、初心者である
自分のライフプランにおいてどの方法が最適なのか、改めて考えてみましょう。

組み合わせて自分に最適な資産形成が重要!まずはマネーキャリアの無料相談!



今回この記事をご覧になっている方の多くが、老後資金を用意することの重要性についてとりわけ深く考えておられるでしょう。


国民年金をベースとして、あくまで「プラスアルファ」として備えることに関して、必要性や重要性に関して疑問を持っていたり、自分に行えるかどうかで迷っている方も多いでしょう。


そのような方にぜひ利用していただきたいのが、オンラインで保険や投資などに関して個別相談ができる「マネーキャリア」というサービスです。


「マネーキャリア」では、自分に最適な保険や、ライフプランに合わせた最適な投資方法などを、FP(ファイナンシャルプランナー)などの「お金のプロ」が提案してくれます。


相談は何度実施しても無料であり、別途教材費を徴収されたり、特定の保険への加入を強制されたりすることもありません。


老後資金の貯め方について個人で悩んでも限界があると感じている方や、節税方法に関して悩みがある個人事業主の方は、ぜひ「マネーキャリア」を利用してみてはいかがでしょうか。

個人年金保険と iDeCoに関するよくある質問


個人年金保険とiDeCo、そもそも保険を利用した老後資金の用意を考えてこなかった方にとっては特に、基本的な部分だけでなくもっと掘り下げて理解したい、と思われるかもしれません。


そこで最後に、

  • iDeCoは絶対に途中解約できない?
  • 公務員はiDeCoより安定した個人年金保険がおすすめ?
  • iDeCoの方が個人年金保険よりお得というのは本当?

これら個人年金保険やiDeCoに関してよく挙がる質問に答えていきます。

①iDeCoは絶対に途中解約できない?

iDeCoは、一度加入すると60歳まで解約することはできません


稀に例外的に解約できるケースもありますが、

  • 転職・退職等の特別な理由(さらに拠出期間・資産学が一定額以下であること)
  • 加入者が後遺障害認定を受ける
  • 加入者が死亡する
これらいずれかの条件を満たしたとしても自動的に解約とはならず、所定の書類を提出するなど煩雑な手続きが必要となります。

そのためiDeCoは「解約できないもの」と把握しておく必要がありますが、
  • 1年に1度のタイミングで、拠出額を下げる
  • 加入者資格喪失届」を提出し一時的に拠出を停止する
以上のような方法で、転職や離職で拠出が難しくなったとしても解約せずに対応することができます。

②公務員はiDeCoより安定した個人年金保険がおすすめ?

将来的にも安定した収入を見込める公務員が、個人年金保険とiDeCoのうちどちらを選んだほうが良いのかを考えるうえで、

  • 2017年から公務員もiDeCoに加入できるようになった
  • 公務員の年金制度は「3階建て」であり、3階部分が「年金払い退職給付」となった
  • 公務員の積み立て額上限は月額「12,000円」である
以上の点を鑑みる必要があります。

いわゆる日本の「年金制度」は、
  1. 1階部分:国民年金保険
  2. 2階部分:国民年金基金・厚生年金保険
  3. 3階部分:確定拠出年金・年金払い退職給付
以上の3階建てとなっており、個人事業主は1階までですが、公務員であれば3階まで適用となります。

過去には3階部分は「職域加算」という公務員と会社員に格差が生じる取り扱いとなっていましたが、現在はその格差を解消するために「年金払い退職給付」に変わり、実際には将来受け取れる年金額が下がっています。

しかし公務員がiDeCoに加入することで、拠出金の所得控除や運用益・受取年金の非課税など、公務員の安定した収入およびリスクを許容したうえで行える積極投資だからこそ恩恵を受けられる高い節税効果で、改正によりマイナスとなった分を補てんすることができます。

ですから、公務員にとってiDeCoはより良い選択肢となるでしょう。

③ iDeCoの方が個人年金保険よりお得というのは本当?

結局のところ個人年金保険とiDeCo、どちらの方が「お得」なのかという結論を急いでしまうのは仕方がないことかもしれませんが、実際のところ「保険商品」なのか「投資行為」なのかで、それぞれの方法を選択する人の目的が異なります。


より高い税制優遇が受けられる「iDeCoの方が良い」と結論付けられないのは、さきほど挙げた「ライフプランの違い」や、それぞれの家計や資産状況に大きく左右されるからです。


iDeCoにどれだけ高い節税効果があっても60歳まで続けられなければ意味がありませんし、高額な掛金のせいで生活が苦しくなってしまっては元も子もありません。


結局のところ、たとえ初心者だとしてもそれぞれの家計状況やライフプランに適応した方法を選択する必要があるため、「マネーキャリア」などで専門的な知識を持っている人に相談することをおすすめします。

まとめ:まずは専門家を利用してiDeCoと個人年金保険について詳しく知ろう!


今回は個人年金保険とiDeCo、どちらが良いのかというテーマで様々な点を取り上げてきましたが、いかがでしたでしょうか。


結論としては、安定を求めるなら個人年金保険、効率を重視するならiDeCoということになりますが、実際のところ掛金の上限や途中解約の可否、節税額など様々な点を比較考慮して決める必要があります。


特に初心者の方は節税メリットや掛金の少なさだけを重視してiDeCoを選択する、など安易な選択をしてしまうリスクがあるため、自分で決定を下す前に、ぜひFPなどの専門家に相談してみることをおすすめします。


ほけんROOMではこの記事以外にも役立つ記事を多数掲載していますので、ぜひご覧ください。

ランキング