喘息を持っていても医療保険に入れる?加入方法をわかりやすく解説!

喘息は、発作性の呼吸困難やせき等を繰り返す疾患です。この喘息も生命保険・医療保険への通常の加入が難しいと指摘される持病の一つです。医療保険に関しては、喘息に関係する肺や気管等の部位を、一定期間保障の対象外とすることを条件に加入が認められる場合があります。

喘息もちでも医療保険や生命保険に通常加入ができるのか

喘息は発作的に出現する呼吸困難や、せきなどを繰り返す疾患で、重症になると命の危険さえあるといわれている病気です。


この記事に興味をもっていらっしゃる方は、自分自身か、身近な人が喘息に悩んだり、苦しんでいる方ではないでしょうか?


その中には「喘息と診断されると医療保険や生命保険に入れない?」「どの程度の症状であれば保険に加入できるの?」といった疑問をお持ちの方も多いはず。


そこで、この記事では、


  • 喘息の状況と最近の推移はどうなっているの?
  • 保険に加入できるパターンと喘息の関係
  • 喘息を持ちながら、生命保険や医療保険に加入する場合の告知のポイントは?

について解説していきます。

この記事を読んでいただければ、「喘息と診断されたことがあったり、現在も治療をしている方が保険に加入するためのポイント」等についてご理解いただけるはずです。

ぜひ、最後までお付き合いください。



100万人が罹患している喘息の状況と近年の推移

喘息は発作的に出現する呼吸困難や、せきなどを繰り返す疾患で、重症化すれば最悪の場合、命を落としかねない病気です。

厚生労働省発表の喘息患者の推移に関するデータを見ると、最近(2014年)の喘息の死亡者数自体は年間2,000人程度であり、1994年の死亡者数である約6,000人よりも1/3に低下しています。


下表を見ると総患者数は年々増加しているものの、入院患者数は減少傾向にあり、外来患者数はほぼ横ばいになっています。


このように喘息は、適切な入院・通院治療さえ受ければ、生命のリスクを大きく低下させることのできる病気と言えます。

喘息患者の入院数、外来数、総数の推移

喘息患者の入院数、外来数、総数の推移

生命保険、医療保険、がん保険に加入する際のパターンを知る

生命保険や医療保険・がん保険に加入を希望されるのは、必ずしも健康状態が良好な人ばかりとは限りません。

どちらかといえば、健康に不安が出てきた人が、加入を検討したくなるものです。

保険に加入する際に、生命保険・医療保険・がん保険いずれの保険にも共通しているのは、申込書・意向確認書・そして告知書に内容を記載して、生命保険会社へ提出することです。


提出した内容を保険会社側は審査するわけですが、提出した書類の記載内容により、保険の引受に対して、その可否が3つのパターンに分かれます。


【保険会社による引受け、3つのパターン】

①引き受け(何も問題は無く無条件で保険加入がOK)

②引き受け不可(持病などがあるため保険加入を断る)

③条件付きで引き受け(保険会社から提示された条件(特別条件という)に納得すれば保険加入OK)


その内、「③条件付きで引き受け」の場合、どんな条件が提示されるかは概ね以下の通りです。


  • 「削減」・・・契約をしてから指定した期間までに、保険会社が給付金等を加入者に支払う必要がある場合、満額から一定割合で減額して払う。
  • 「割増」・・・加入者が支払う保険料を増額する。割増分を特別保険料という
  • 「部位不担保」・・・持病等に関係する部位については保障しない(その部位を除いては保障を適用する)。

つまり、喘息の診断を受けたことがあったり、現在治療中であるからといって、必ずしも保険に入れないというわけではないということです。

現症(入院なし、通院のみ)の場合

喘息においては、新薬の開発等により入院をすることなく、通院で治療が可能になっています。

しかし、入院がないからといって、無条件での保険加入が簡単なわけではありません。

喘息患者において、入院せずに通院の治療が継続されている場合、保険会社の加入申込に対する対応は、おおよそ以下の通りとなっています。

各保険の対応~16歳未満16歳~59歳60歳以上
生命保険(死亡保険)削減引き受け削減
医療保険部位不担保部位不担保部位不担保
がん保険引き受け引き受け引き受け

生命保険の場合は、16歳未満と60歳以上の喘息のある方が加入する場合、主に受け取る保険金が削減されます。


未成年、高齢者については、免疫力低下による健康面・体力面に不安を感じることと、自分自身での服薬コントロールが出来ない可能性から、このような条件設定がされるわけです。


なお、16歳~59歳までは通院していても、生命保険やがん保険については、通常どおり無条件で加入できるようです。


医療保険については、肺、気管、気管支等の部位を5年程度(症状・治療の内容によって変わることもあります)にわたって、保障の対象にしない旨の条件(部位不担保)が提示されます。


数年ほど保険加入者の現状を観察したいための措置といえますが、設定の期間を過ぎれば、この条件は外れることとなります。


がん保険の場合は、喘息とがんとの関係はないとみなされているため、通常どおり加入できます。

現症(入院あり)の場合

喘息の状態や症状が重く、現在入院の治療が行われている場合の保険会社の対応は、おおよそ以下の通りです。


各保険の対応~16歳未満16歳~59歳60歳以上
生命保険(死亡保険)削減および割増 削減削減および割増
医療保険部位不担保部位不担保部位不担保
がん保険引き受け引き受け引き受け

生命保険の場合は、16歳未満と60歳以上の喘息のある方が加入する場合は、主に受け取る保険が削減され、生命保険会社に支払う保険料が割増にされます。 


喘息の場合、重症になり、入院などをしなければならないケースでは、退院後のコントロールが不良の場合、「喘息死」といって、発作により死亡するケースも考えられるためです。


未成年、高齢者については、免疫力低下による健康面・体力面に不安を感じることと、自分自身での服薬コントロールが出来ない可能性から、さらに条件は厳しくなります。


医療保険については、肺、気管、気管支等の部位を5年程度(症状・治療の内容によって変わることもあります)にわたって、保障の対象にしない旨の条件(部位不担保)が提示されます。 


数年ほど保険加入者の現状を観察したいための措置といえますが、設定の期間を過ぎれば、この条件は外れることとなります。 


がん保険の場合は、喘息とがんとの関係はないとみなされているため、通常どおり加入できます。  

既往症(小児喘息が完治した状態)の場合

過去(小児期など)に喘息と診断され、治療を受けていたが、現在は完治している場合も考えられます。

そのころの病気のことを既往症とよび、完治からの年数等にもよりますが、場合によっては告知が必要とされ、査定の対象になります。

既往症がある場合の、保険加入に対する保険会社の対応は、おおよそ以下の通りです。

各保険の対応~16歳未満16歳~59歳60歳以上
生命保険(死亡保険)引き受けまたは、割増引き受けまたは、割増引き受けまたは、割増
医療保険部位不担保部位不担保部位不担保
がん保険引き受け引き受け引き受け

生命保険の場合は保険会社により判断が分かれ、通常どおり加入できる場合もあれば、支払う保険料が割増にされる場合もあります。


医療保険については、肺、気管、気管支等の部位を5年程度(症状・治療の内容によって変わることもあります)にわたって、保障の対象にしない旨の条件(部位不担保)が提示されます。 


数年ほど保険加入者の現状を観察したいための措置といえますが、設定の期間を過ぎれば、この条件は外れることとなります。 


がん保険の場合は、喘息とがんとの関係はないとみなされているため、通常どおり加入できます。  

生命保険や医療保険に加入する際の告知で注意するポイント

前述した各保険の対応からもわかる通り、喘息であるからといって一律に保険加入が拒否されるわけではありませんし、がん保険の場合は通常どおりに加入することができます。


ただし、生命保険や医療保険へ加入する際に、受け取る保険が削減されたり、生命保険会社に支払う保険料が割増にされることなどに抵抗を感じるからといって、ご自分に不利な内容を黙っているようなことは避けるべきです。


なぜなら、故意に病歴等を告知しないことは、「告知義務違反」といって、非常に大きな問題となるからです。


このような告知義務違反があった場合には、保険会社は保険契約を解除することができます。


また、あまりに悪質であった場合、それまで払ってきた保険料も返ってこない場合もあります。


ここからは、喘息について告知する場合のポイントや注意点について解説していきます。

できるだけ詳細に正直に記載する

保険加入に当たっては、過去から現在に至る病歴や健康状態を報告する義務があり、それを報告する書類を「告知書」といいます。

この告知書は保険加入審査のにおいて、特に保険会社側が重視する書類となります。

ですので、告知書記入の際は、病歴・持病がある場合、できるだけ詳細に正直に記載する必要があります。


病歴・持病について不明確に記載をした場合は、後日詳細な記載を再び求められることもあります。


ここで、病歴や治療内容について、あいまいな告知をしてしまうと、保険会社側は査定における判断材料が少ない分、厳しく判定されることに繋がりかねません。


反対に、治療の内容や経過・受診の頻度等を克明に告知すると、コントロールが出来ていると判断し、査定が良くなる場合も考えられます。


また、自分に不利な内容を記載しなかったり、あいまいにしておくと、その事実が判明した場合に「告知義務違反」とされ、保険会社から契約を解除されるおそれがあります。


そうなると、いざ保障が必要とされる事態になった際、一切保険金(給付金)を受け取ることができなくなりますし、場合によっては、それまで支払った保険料すら返ってこない場合もあります。

「入院なし」など前向きな情報はより細かく告知に記入する

喘息の持病があっても、本当に入院したことがなければ、そういった前向きな告知書にその事実を明示するようにしましょう

その上で通院歴や発作の頻度、治療薬の種類・使用頻度等をできるだけ具体的に記載します。


保険会社は、保険金(給付金)を保険加入者へ支払う場合、保険加入者の告知書に嘘が無いかどうかを綿密に調査することがあります。


その際に、通院歴や入院歴も当然調べられます。


その結果、告知書の記載内容が事実と比較して正しければ、スムーズに保険金(給付金)を受け取ることができます。

告知の基本的な内容と会社ごとに審査が異なることを知っておく

告知については、あらかじめ、告知しなくてはならない項目を知っておき、準備しておくとよいでしょう。

生命保険・医療保険・がん保険を扱う保険会社では、告知の基本的な内容は以下の通りです。

  • 最近3ヶ月以内に医療機関で診察・検査・治療・投薬を受けたか?
  • 過去5年以内に医療機関で手術・入院をしたか?
  • 過去2年以内に健康診断・人間ドックで再検査等の指摘を受けたか?


その他、各保険会社によって告知項目が異なる場合もあります。


基本的な告知内容を加え、特定の部位や疾患についての告知を求められるもので、概ね10項目程度が設けられています。


この告知項目に回答する際のポイントは「しっかり読み、疑問はきちんと尋ねる」ということです。


前述した項目にもある通り、「過去○年」、「過去○ヶ月」と特定の期間を遡った質問項目がある場合には、それ以前の事実は告知しなくても構わないということになっているからです。


そのため、告知項目に回答する際には、質問された期間の範囲内で正確に回答すれば良いことになります。


また、質問の内容や、告知の仕方など、疑問に思ったらその場で手続き担当者や保険会社に尋ね、解決した上で告知をすることも重要なポイントになります。

【参考】告知しないとどうなる?告知義務違反について

喘息を含め、自分にもともと病気があったり、最近の健康診断結果に異常値が出ている場合など、特別条件がつくかもしれないと思うと、そのことを隠して保険に入ろうとする人もいないわけではありません。


しかし、そのことがばれた場合、「告知義務違反」となり、保険会社はその人との保険契約を一方的に解除できます。


告知義務違反があまりに重大なものであった場合、それまで支払ってきた保険料が帰ってこない場合もあります。


告知義務違反がばれるのは、その人が入院や手術を受け、給付金を請求した際であることがほとんどです。


保険会社は、給付金の請求に対して、その事実や過去の病歴などについて、病院や健康保険組合に調査をすることができ、それによって、告知義務違反が判明するわけです。


保険を一番払ってほしいときに、告知義務違反で給付金をが受け取れないのでは、悔やんでも悔やみきれません。


告知義務違反と判断されないためにも、病歴や健康状態については正直かつ正確に告知するようにしましょう。

喘息の持病の方向けの条件付き保険、引受緩和型保険

保険の加入希望者の中には、保険会社に加入を断られ、生命保険・医療保険に入れないケースもあります。 


喘息については、よほどの重症でなければ、加入を断られることはありませんが、特別条件がつくことは避けられないでしょう。


そんな場合、生命保険・医療保険へ入れない方のために、告知の審査要件が緩和されている保険もあります。


それが「引受基準緩和型保険」と呼ばれる保険です。


ここからは、そんな引受基準緩和型保険について解説していきます。

割増保険料、期間削減、部位不担保

引受基準緩和型保険というのは、一般的な基準では保険には入る事が難しい場合に、その引受基準を下げ、保険加入を可能にした保険です。

しかし、告知の審査要件が緩和されている保険であっても、保険に加入する際に制約は存在します。


保険に入りやすい分、通常の生命保険・医療保険よりも支払う保険料が割高に設定されている商品もありますし、契約期間から一定の期間にわたり、保険加入者が受け取る保険金(給付金)が支払われなかったり、減額して支払う商品もあります。


また、持病や重大な疾病の経験がある部位は、部位不担保とされる場合があります。


とはいえ、保険加入をあきらめていた方にとっては、保険を持てるという安心感に繋がる商品であるという事がいえます。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険は、保険料が割高であったり、保険金や給付金の支払時の制約があったりという側面はありますが、部位不担保以外の部位に関しては通常の保険とほとんど変わらない保障内容となっています。


引受基準緩和型保険の告知に関する質問項目は数項目程度で、主に以下のような内容が質問されます。


  • 最近3ヶ月以内に医師から入院・手術を勧められたか?
  • 過去1年以内に病気・ケガで入院や手術をしたか?
  • 過去5年以内に医療機関によりがん・肝硬変と診断され、またはそれが原因で入院・手術をしたか? 


これらの告知項目に該当しなければ、それ以外の持病を持っていたり、健康診断結果が不良であったとしても、その保険に加入することが出来るということです。

しかし、いずれかに該当してしまうと、加入は難しくなります。

医療保険に加入後に喘息が判明した場合には?

それまで喘息発作もなく、当然治療も受けていなかった人が、保険加入の直後、突然喘息発作を起こし、治療を受けるようになるということもないとは言い切れません。

その場合、「その前に加入している医療保険は問題なく支払われるのか?」という疑問をもたれる方もいらっしゃるかもしれません。

結論からいえば、保険契約が成立した後のことであれば、問題無く医療保険の加入を継続でき、支障なく給付金も支払われます(保険会社からの調査が入る可能性はあります)。

しかし、申込をし、告知等の手続きをしただけの場合は、まだ保険自体が成立していませんので、喘息発作については追加で告知をする必要があるケースもあります。

その場合、特別条件が設定される可能性がないとは言い切れません。

また、その後に新しく医療保険へ加入したり、追加をする場合には告知が必要となり、前述した割増、削減、部位不担保の条件が付く可能性はあります。

子どもの頃の既往症が「再発」した場合には?

子供のころ、「小児喘息」で治療していて、成長に合わせて症状はなくなり治療も受けていないという方は意外といらっしゃいます。

小児喘息の既往症があり、成人し、保険に加入した後喘息が再発した場合にはどうなるのでしょうか?

結論から言うと、基本的には保険契約は問題なく継続され、入院等があった場合、きちんと給付金が支払われることになります。

また、一般的には追加告知の必要もないといえます。

もちろん、現在の年齢と「子供のころ」というころの年齢の差は問題となることはあります。

基本的には5年以上発作の出現や、喘息での治療を受けていない状態で、保険に申し込み、きちんとその保険契約が成立した後の再発に関しては、何の問題もないと考えられます。

ただし、加入後すぐの再発の場合は、状況によっては、保険会社からの調査が入る可能性はあるかもしれません。

まとめ:喘息があっても医療保険には入れる

ここまで、「喘息があっても医療保険に入れる」をテーマに解説してきましたが、いかがでしたか?


この記事のポイントは、


  • 喘息の患者数は微増傾向にあるが、入院が必要な人は昔に比べて少なくなっている
  • 喘息の人も保険加入できる可能性は高くなっているが、特別条件が設定される場合が多い
  • 喘息における告知のポイントは、病歴や発作の頻度、治療内容を正確に告知することであり、決してあいまいな告知をしないことが重要

でした。

喘息という病気は、呼吸困難や頻回で強いせきが続く、大変苦しい病気です。

そのような持病があるということで、医療保険や生命保険への加入をあきらめている方もいらっしゃるのではないでしょうか?

喘息の持病があっても、保険加入は可能な場合が多くあります。

持病がある場合の保険に加入できるパターンや、加入の際に重要な意味を持つ告知についてのポイントなどを知ることにより、少しでも有利な条件での保険加入につなげたいものですね。

ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

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