喘息だと保険に入れない？喘息の加入基準や保険の選び方をわかりやすく解説！

喘息は発作的に出現する呼吸困難や、せきなどを繰り返す疾患で、重症になると命の危険さえあるといわれている病気です。

この記事に興味をもっていらっしゃる方は、自分自身か、身近な人が喘息に悩んだり、苦しんでいる方ではないでしょうか？

その中には「喘息と診断されると医療保険や生命保険に入れない？」「どの程度の症状であれば保険に加入できるの？」といった疑問をお持ちの方も多いはず。

そこで、この記事では、

• 喘息の状況と最近の推移はどうなっているの？
• 保険に加入できるパターンと喘息の関係
• 喘息を持ちながら、生命保険や医療保険に加入する場合の告知のポイントは？

提出した内容を保険会社側は審査するわけですが、提出した書類の記載内容により、保険の引受に対して、その可否が3つのパターンに分かれます。

【保険会社による引受け、3つのパターン】

• 引き受け（何も問題は無く無条件で保険加入がＯＫ）
• 引き受け不可（持病などがあるため保険加入を断る）
• 条件付きで引き受け（保険会社から提示された条件（特別条件という）に納得すれば保険加入ＯＫ）

その内、「条件付きで引き受け」の場合、どんな条件が提示されるかは概ね以下の通りです。

• 「削減」・・・契約をしてから指定した期間までに、保険会社が給付金等を加入者に支払う必要がある場合、満額から一定割合で減額して払う。
• 「割増」・・・加入者が支払う保険料を増額する。割増分を特別保険料という
• 「部位不担保」・・・持病等に関係する部位については保障しない（その部位を除いては保障を適用する）。

喘息は、通院治療する方から入院が必要な重症の方まで、個人差がある病気です。

そのため、保険加入できる・できないの2択ではなく、過去の治療状況、服用している薬などによって、加入条件が設けられることが多くあります。

これからは、

• 入院なし、通院のみの場合
• 入院ありの場合
• 既往症（小児喘息が完治した状態）の場合

喘息症状が重く、入院治療が行われている場合、上記の通院のみよりもリスクが高いと判断されるため加入条件が厳しくなります。

生命保険：引き受けまたは割増

完治した時期などを踏まえ総合的に保険会社が判断します。

無条件で加入できる場合もあれば、支払う保険料が割増になる場合もあります。

医療保険：部位不担保

治療中と同じく、喘息疾患により、健康状態の方より肺、気管、気管支等の部位を要因とした入院・手術の可能性が高いため対象部位の保障は適用外となります。
 

経過観察後、症状や治療状況によって一定期間で条件が外れることがあります。

既往症があっても、がん発症のリスクは健康状態の方と変わらないためがん保険に関しては無条件加入出来ます。

喘息の場合、前述のとおり治療の状態や年齢によっては保険加入に条件が付きます。 

条件がつくなら不利になる情報を伝えなくても・・・と思う人がいるかも知れません。

しかし保険は多数の人が保険料を出し合い成り立っており、病歴がある人とない人で保険加入の条件が同じでは公平性が保たれません。 

そのため加入者（被保険者）は病歴や健康状態、職業等を告知する義務があります。 

告知の方法は質問に答える形式の告知書や、診断結果の添付、面談など、保険商品により様々です。 

告知は正確に事実を伝えなければ、ペナルティがあります。
 

ここからは、具体的に告知に関するポイントを説明していきます。

• 最近3ヶ月以内に医療機関で診察・検査・治療・投薬を受けたか？
  
• 過去5年以内に医療機関で手術・入院をしたか？
  
• 過去2年以内に健康診断・人間ドックで再検査等の指摘を受けたか？
  

その他、各保険会社によって告知項目が異なる場合もあります。

基本的な告知内容を加え、特定の部位や疾患についての告知を求められるもので、概ね10項目程度が設けられています。

この告知項目に回答する際のポイントは「しっかり読み、疑問はきちんと尋ねる」ということです。

前述した項目にもある通り、「過去○年」、「過去○ヶ月」と特定の期間を遡った質問項目がある場合には、それ以前の事実は告知しなくても構わないということになっているからです。

そのため、告知項目に回答する際には、質問された期間の範囲内で正確に回答すれば良いことになります。

また、質問の内容や、告知の仕方など、疑問に思ったらその場で手続き担当者や保険会社に尋ね、解決した上で告知をすることも重要なポイントになります。

喘息を含め、自分にもともと病気があったり、最近の健康診断結果に異常値が出ている場合など、特別条件がつくかもしれないと思うと、そのことを隠して保険に入ろうとする人もいないわけではありません。

しかし、そのことがばれた場合、「告知義務違反」となり、保険会社はその人との保険契約を一方的に解除できます。

告知義務違反があまりに重大なものであった場合、それまで支払ってきた保険料が帰ってこない場合もあります。

告知義務違反がばれるのは、その人が入院や手術を受け、給付金を請求した際であることがほとんどです。

保険会社は、給付金の請求に対して、その事実や過去の病歴などについて、病院や健康保険組合に調査をすることができ、それによって、告知義務違反が判明するわけです。

保険を一番払ってほしいときに、告知義務違反で給付金をが受け取れないのでは、悔やんでも悔やみきれません。

告知義務違反と判断されないためにも、病歴や健康状態については正直かつ正確に告知するようにしましょう。

とはいえ、何を記入すればよいのか、どれほど詳細に書けばよいのかがよくわからなくて、協議の申告をしているのではないかと保険会社から疑われるのが不安な方も多いです。

ほけんROOMでは、保険の告知について詳しい保険のプロが、皆さんの保険の悩みを解決するために、無料で保険相談を受けています。

これから保険に加入しようとしている方、現在加入中の保険を見直そうとしている方は、保険のプロに無料相談して、まずは告知についてしっかりと理解しておきましょう。

喘息については、よほどの重症でなければ、加入を断られることはありませんが、特別条件がつくことは避けられないでしょう。

そんな場合、生命保険・医療保険へ入れない方のために、告知の審査要件が緩和されている保険もあります。

それが「引受基準緩和型保険」と呼ばれる保険です。

ここからは、そんな引受基準緩和型保険について解説していきます。

引受基準緩和型保険は、簡単な告知項目で、持病などにより一般の保険に加入しづらい方も引受範囲を広げた加入しやすい保険です。 

保険会社各社は「持病があっても入りやすい保険」とアピールしていますが、通常の保険とは異なる点があるため注意しましょう。 

割増保険料 

一般的な医療保険より保険料が約18～45％高くなります。 

基準が緩い分だけ保険料が高くなると考えたほうが良いでしょう。

期間削減 

ほとんどの場合、契約して１年間は入院・手術等の給付金が5割に削減される、支払削減期間があります。 

部位不担保

既往歴や病歴からリスクの高い部位が特定され、保険会社が定めた期間中、その特定部位や特定の疾病を保障対象外としている場合があります。 

加入条件が広い分、マイナス要素もありますが、保険加入をあきらめていた方にとっては、新しい選択肢として検討することも可能です。

質問内容は各保険商品により異なりますが、引受基準緩和型保険は、総じて以下のような質問に対し、全て「いいえ」である場合、加入可能としています。

• 最近3ヶ月以内に医師から入院・手術を勧められたか
• 過去1年以内に病気・ケガで入院や手術をしたか
• 過去5年以内に医療機関によりがん・肝硬変と診断され、またはそれが原因で入院・手術をしたか
  

ただ、すべて「いいえ」だから「引受基準緩和保険へ加入しよう」と考えるのは少し待って下さい。

前述したとおり、引受基準緩和保険は、基準が緩和される分、保険料は高くなったり、保障内容は薄くなったりします。

持病があると諦めてしまいがちですが、症状が安定している、医師の意見書を提出するなどで条件付きもしくは無条件で一般の医療保険に加入出来るかもしれません。

そのため一度状況を保険相談窓口で相談してみてはいかがでしょうか。

保障内容、条件、保険料、病状などを含め自分で保険商品を比較するのは、一般の方には簡単なことではありません。

色々な選択肢の中から保険のプロの目線で最適な保険を示してもらうことが出来たら、余計な保険料を払わずに済みます。

複雑な状況であればあるほど、後悔がないよう無料保険相談することをおすすめします。

下記のボタンから1分程度で無料保険相談を申し込むことができます。

喘息持ちの方で、医療保険への加入を断られ、また引受緩和型保険への加入も断られてしまった場合は、告知が不要な無選択型医療保険への加入を検討しましょう。

ここからは無選択型医療保険について解説していきます。

無選択型医療保険の保険料

契約期間内に病気で死亡した場合でも、保険金を受け取ることはできず、払い込んだ保険料分の金額を受け取ることになります。

無選択型医療保の加入条件と告知

ですから、一般の保険や、引受緩和型保険への加入を断られた方でも、健康状態にかかわらず加入することができます。

年齢に関しては、40歳から80歳くらいまでを加入できる条件に設定している会社が多いようです。

コープ共済の「たすけあい」には、喘息を持っていても加入できるコースがあります。

• ①Ｊ1000円コース：満19歳まで条件付き
• ②Ｊ1900円コース：満19歳まで加入条件が緩い
• ③Ｖ1000円コース：満64歳まで加入条件が緩い

①Ｊ1000円コースは19歳までで以下条件付きですが、保障が最も手厚くなります。

• 過去1年以内に喘息の治療が必要と診断された
• 過去2年以内に喘息による入院または手術がないこと
• 支払い条件有り（申込日から5年以内の喘息による入院・手術・先進医療の共済金はなし、及び申込日から5年以内の喘息による死亡および重度障害10万に削減）

②③の加入条件が緩やかなＪ1900円・V1000円コースは下記質問で「いいえ」なら加入することが出来ます。

• 現在入院中である
• 現在医師から今後1年以内の入院または手術をすすめられている

主な保障内容は以下の通り。保証項目は抜粋です。

喘息があっても、年齢、保障内容、治療状況によって幅広く選ぶことができるようになっています。また掛け金も安価なので検討しやすいですね。

細かい部分は割愛しているため、検討する際は、保険相談窓口かコープ共済にお問い合わせすることをおすすめします。

医療費が高額になった場合に利用できる制度として主に

高額療養費制度と医療費控除の2つがあります。

高額療養費制度は1ヶ月のうち自己負担限度額を超える医療費を払った場合、申請するとその超えた分が払い戻される制度です。

医療費控除は、1年間で医療費が10万円以上(所得により変わるが大抵10万円)となった場合に、控除が利用でき、所得税が軽減される制度です。

どちらも長く継続的な通院の場合、利用できることがありますので、チェックしておきましょう。

また、高額療養費制度と医療費控除の併用方法などについてはこちらの記事で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。

ここまで、「喘息があっても保険に入れるか」をテーマに解説してきましたが、いかがでしたか？

この記事のポイントは、

• 喘息の患者数は微増傾向にあるが、入院が必要な人は昔に比べて少なくなっている
• 喘息の人も保険加入できる可能性は高くなっているが、特別条件が設定される場合が多い
• 喘息における告知のポイントは、病歴や発作の頻度、治療内容を正確に告知することであり、決してあいまいな告知をしないことが重要

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