40代女性・男性におすすめのがん保険!選び方・必要性を解説

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40代からはがんの罹患率が上がるため、長期的な治療や高額な医療費に備える必要があります。本記事では40代の女性・男性におすすめのがん保険について解説しました。がん保険の必要性や選び方をきちんと理解し、いざというときに備えましょう。



▼この記事を読んでほしい人
  • 40代でがん保険に入ろうか悩んでいる人
  • 40代でがん保険に入る必要はないと思っている人
  • 40代でどのようにがん保険を選ぶべきかわからない人

▼この記事を読んで分かること
  • 40代におすすめのがん保険
  • 40代でがん保険に加入する必要性
  • 40代でがん保険が不要と思う人が知っておくべきこと
  • 40代のがん保険の選び方
  • 医療費に関する絶対に知っておくべき公的制度

内容をまとめると

  • がんの罹患率は40代から急上昇する!40代の死因トップはがん!
  • がん保険を選ぶときは公的医療保障とのバランスが重要
  • がん保険は男女別におすすめのタイプが異なる
  • がん保険を選ぶときは、期間・保険料・保障内容を確認
  • がん保険の加入を検討する場合は、保険のプロへの相談がおすすめ!
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40代女性・男性におすすめのがん保険


40代以降はがんへの罹患率が女性・男性ともに上昇していく年代です。


日本における死亡原因もがんが1位となっています。(『死因順位別にみた性・年齢(5歳階級)別死亡数・死亡率(人口10万対)及び割合』より)


また、公益財団法人生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」によると、男性・女性ともに約50%、つまり2人に1人ががん保険に加入しています。


このように、40代は、がん保険に加入しがん治療への備えをしておくことが大切であることがわかります。


しかし、がん保険は種類も多く、どのようながん保険を選べばよいのか迷っていしまう人も多いのではないでしょうか。


ここでは、40代におすすめのがん保険とはどのようなものかを男女別に解説します。


それぞれ詳しく解説していきます。ぜひ参考にしてください。


また以下の記事では、男女でおすすめのがん保険を年齢別でも解説しています。気になった人はぜひご覧ください。

【人気がん保険ランキング】がん保険のおすすめをFPが丸ごと解説!

40代男性のおすすめがん保険

40代男性におすすめするがん保険の特徴は、以下の3点になります。

  • 定期がん保険/終身がん保険
  • 実損補填型
  • 収入保障型 

定期がん保険/終身がん保険

定期がん保険・終身がん保険のどちらが良いかは、人によって異なります。

定期がん保険とは、決められた機関や年齢の間保険に加入し、その期間の終了と共に保険から脱退もしくは更新を行う保険のことです。

定期がん保険は加入した際の保険料が低いメリットがありますが、更新を行うことによって徐々に保険料が高くなってしまいます。

若いうちであれば収入の少なさから安さに魅力のある定期保険を選択する方が多いのが特徴です。

終身がん保険とは、一度加入すれば一生涯保障を受けることができる保険です。

年齢によって保障の見直しが必要になる場合もありますが、一生涯保証してもらえる安心感は大きいです。

その反面、加入後から保険料は高めですが、定期がん保険と違い基本的に保険料は変わらないため、今後払う必要のある保険料を前払いしているとも言えます。

収入が安定し老後の保障を考えられる余裕のある30代後半から40代以降の方が多く選択する保険となっています。

実損補填型

実損補填型とは、実際に診察や治療で支払った金額分を給付してもらう保障制度です。

上限金額は保険によって異なりますが、自分が支払った分の金額をそのまま給付金として受け取ることができるため、実質無料で診断や治療を受けることが可能になる場合もあります。

収入保障型 

収入保障型とは、保険金を毎月もしくは毎年定期的に受け取ることのできる保障制度です。

家計を支える立場の場合は、治療が長期化し収入が減ると、家族の生活に支障が出てしまいます。

その場合は収入保障型のがん保険で、契約した保険金を一括ではなく分割して受け取ることで減少した収入を補填することをおすすめします。 

40代女性のおすすめがん保険

40代女性におすすめするがん保険の特徴は、男性と同じ上記の3点に加えて、女性特有のがんに備えたがん保険への加入が望ましいです。

  • 女性向けがん保険
  • 特約

女性向けがん保険

女性には、男性と同じようにかかるがん以外に乳がん・子宮頸がん・卵巣がんといった女性特有のがんに罹患する可能性があります。

国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」の調査結果によると、女性の部位別がん罹患数の上位10位(2018年)は以下の表のとおりです。

順位部位罹患数
1乳房9万3,858人
2大腸6万5,840人
34万777人
43万9,103人
5子宮2万8,452人
6膵臓2万800人
7悪性リンパ腫1万670人
8甲状腺1万3,846人
9卵巣1万3,049人
10肝臓1万2,148人
出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」(全国がん登録)

女性特有のがんである乳がん・子宮頸がん・卵巣がんはすべて部位別のがん罹患数に入っており、その危険度がわかります。

女性向けがん保険には、一般的ながん以外の女性特有のがんに対する保障が用意されているものが多いため、加入しておくべきです。

特約

女性向けがん保険でなくても、がん保険の中には上記の女性特有のがんに対する保障を組み込む「特約」が存在します。

女性がん特約は一般的ながん保険に追加で組み込むこともできるため、すでに保険に入ってしまった方でも保険を見直して女性がん特約を追加することもおすすめです。

40代女性・男性のがん保険の必要性を統計データから解説

ここまで40代の女性・男性におすすめのがん保険について解説しました。


どのような商品を選べばよいのか分かったかもしれませんが、そもそもがん保険が自分にとって必要なのかどうか自体迷ってしまう人もいるかもしれません。


そこで本章では、


  • 40代女性・男性のがんにかかる確率
  • 40代女性・男性の死因
  • 部位別がん罹患率


以上のデータを元に、がん保険の必要性について解説します。


具体的な数値から、がん保険の必要性を改めて確認しましょう。

がん保険自体に必要性があるのか知りたい方は以下の記事をご覧ください!

がん保険は必要ない?不要な人、入るべき人を解説

①40代女性・男性のがんにかかる確率

国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」(全国がん登録)によると、最新の2018年の人口10万人対の40代女性・男性のがんにかかる確率は以下の通りです。


40〜44歳の罹患率45〜49歳の罹患率
総数217.2331.5
男性119.0197.2
女性318.5468.6

20代、30代までは低い罹患率のまま推移します。

直前にあたる35〜39歳の総数の罹患率は130.3であり、45〜49歳の罹患率の半分以下です。

つまり、がんの罹患率は40代で一気に上がるのです。

40代以降は、50代・60代……と年代が変わるごとに罹患率が急激に上がっていきます。

女性には女性特有の乳がんや子宮頸がんなどがあるため、40代までの罹患率は男性の倍以上です。

しかし男性も油断をしてはいけません。

50代になると男性の罹患率が急激に上がり、55〜59歳の場合は男性693.0、女性685.2と男性の罹患率の方が高くなります。

そのため女性・男性ともに40代のうちにはがんへの備えをしておいた方が良いでしょう。

②40代女性・男性の死因

厚生労働省の『死因順位別にみた性・年齢(5歳階級)別死亡数・死亡率(人口10万対)及び割合』によると、2019年の40代の死因のトップ3は以下の通りです。


死因
1位悪性新生物(腫瘍)
2位自殺
3位心疾患


以上のように40代の死因のトップはがんとなっています。


10万人対の割合では2位の自殺の倍以上です。


国立がんセンター「最新がん統計」の全年齢が対象のデータによると、がんによる死亡リスクは、男性の4人に1人、女性の6人に1人が抱えています。


このことから、誰もががんになる可能性があると言えます。


部位によっては早期発見をして適切な治療を受けた場合、5年後・10年後ともに生存率が高いです。


そのためには定期的な検診を受けるのはもちろんのこと、十分な治療が行えるだけの費用が必要です。


十分な治療を行うためにも、がん保険を利用して高額な費用に備えましょう。

③ 部位別がん罹患率

国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」(全国がん登録)によると、最新の2018年の40代の上皮内がんを除く部位別罹患率のトップ3は以下の通りです。


男性女性
1位大腸乳房
2位子宮
3位大腸


以上の結果から、40代は男性が大腸がん、女性は乳がんの罹患率が高いことがわかります。


特に40代女性は乳房・子宮ともに、男性の1位2位と比較するとはるかに罹患率が高いです。


なお全年齢で見た場合はトップ3が変化します。


男性女性
1位前立腺乳房
2位大腸
3位大腸結腸


40代だけに限定すれば女性は女性疾病の割合が高いですが、全年齢で見ると男女ともに消化器系のがんになりやすいことがわかります。


以上のことから、年代によって罹患率の高い部位は変化するため、様々な部位の治療に対応できるよう備えておくことが大切です。


とりわけ特有の部位がある女性の場合は、がん保険への加入を検討する際に、女性疾病の保障の有無を確認した方が良いでしょう。

40代でがん保険が不要と思う人が知っておくべきこと


公的保障や貯蓄で医療費は十分まかなえるといった点から、がん保険は必要ないと考えている人もいることでしょう。


しかし公的保障外の費用や、治療中・治療後の生活に関しても考慮しなければなりません。


本章では、


  • 公的保障外の治療にかかる費用
  • 家族の生活費・治療後の家計状況


以上の2点から、がん保険の必要性を解説します。

①公的保障外の治療にかかる費用

がん治療で公的保障の対象は、


  • 手術
  • 検査


など、治療に直接関わる費用です。


ただし先進医療は公的保障の対象外になります。

また先進医療にかかる費用以外にも、

  • 差額ベッド代
  • 入院中の食事代
  • 入院中に必要な日用品代
  • 通院の交通費

などの費用に関しても公的保障の対象外です。

がん保険の保障を利用すれば、先進医療や入院・通院時に必要な出費にも備えられます。

そのため治療の選択肢が広がる上に、がん治療による家計への負担も減らせます。

商品によっては収入保障もあるため、治療のために仕事を休むことによる収入減に備えることも可能です。

中には貯蓄が十分あるから不要と考える人もいるかと思いますが、貯蓄は老後資金やライフイベントへの備えとして行っているのではないでしょうか。

がん保険であれば毎月少額の保険料で、大切な資金を削ることなく高額な治療費に備えられます

②家族の生活費・治療後の家計状況のシミュレーションをする

現在働いている人の場合、がんと診断されると収入に影響が出る可能性があります。


がんと診断された場合は入院、あるいは通院しながらの治療になるため、


  • 会社を休む
  • 時短勤務


などを行う必要があります。


短期間で治療が完了する場合は、収入にあまり影響はないかもしれません。


しかし長期化すれば収入が大幅に減ってしまいます。


がん治療には高額な医療費が発生する可能性が高く、家計に余裕がない場合は大きな負担となります。


そこで、負担が大きくなり生活が困難になるのを防ぐためにも、


  • 家族の生活費
  • 治療後の家計状況


などをシミュレーションして、がんになった場合の毎月の収支の予測を立ててみましょう。


もし生活が厳しくなりそうなのであれば、がん保険の収入保障などを活用することをおすすめします。

40代女性・男性のがん保険の選び方



がん保険はがん治療に特化した保険という点では同じですが、商品によって保障内容が異なります。


そのためがん保険を選ぶ際は、自分がカバーしたい保障内容と見合っているかを確認することが大切です。


本章では40代女性・男性のがん保険の選び方について解説します。



  • 診断給付金の有無と支払い回数
  • がんの3大療法への保障が手厚いか
  • 先進医療や上皮内癌に対する保障がついているか
  • 公的医療保障とのバランスが重要


以上の3点を解説します。

がん保険の選び方について詳しく知りたい方は以下のがん保険の選び方に関する記事をご覧ください!

がん保険の選び方|年代・パターン別におすすめを保険のプロが徹底解説

①給付金の有無と支払い回数

がん保険の中には、給付金が支払われるものと支払われないものが存在します。


がん保険で受け取ることのできる給付金には、

  • 診断給付金タイプ
  • 入院給付金タイプ
  • 治療給付金タイプ
の3種類があります。

それぞれ名前のとおり、診断・入院・治療の3つを中心にがん保険を構成しています。

こういった給付金を受け取ることのできるがん保険であるかどうかを、事前に確認しましょう。

また、給付金の中には初めてがんになった場合にだけもらえる初回限定の給付金と、がんになった場合何度でも受け取れる無制限の給付金があります。

がんは再発や転移の危険性もあることから、支払い回数が無制限のがん保険を選ぶことがおすすめです。

②がんの3大療法への保障が手厚いか

がんの治療では、「手術」「抗がん剤治療」「放射線治療」の3つが三大療法と呼ばれています。


もしがんになった場合、この3つの治療を受ける可能性が高いため、三大療法に対する手厚い保障があるかどうかも選択する上で重要です。


三大療法に関する充実した保障とはどのようなものかわからないという方もいるかと思います。


以下が三大療法への手厚い保障があるかどうかの内容です。

保障項目や特約の名称保障内容
手術給付金がん治療を目的とした手術をした際に10万~100万円の給付金を受け取れる。
1回の手術につき一定の金額を受け取れる固定給付型とどのような手術を受けたかによって受け取れる金額の変わる変動給付型がある。
抗がん剤・ホルモン剤治療給付金一般的に抗がん剤やホルモン剤での治療を受けた月ごとに10万円~30万円の給付金を受け取れる。
放射線治療給付金放射線治療を受けた際、一般的に1回につき10万円~30万円の給付金を受け取れる

上記のような保障があるがん保険が、手厚い保障といえます。

③先進医療や上皮内癌に対する保障がついているか

がん保険の中には多くの特約があり、迷う方も多いです。


その中でも、

  • 先進医療
  • 上皮内癌
の2つに対する保障を選択しておくことをおすすめします。

先進医療

先進医療は、受ける可能性は低いですが、もし受けた場合多くの費用が必要になります。

公的医療保険の適用されない自由診療であるため、もし先進医療が必要となった場合、技術料や治療費に数百万円という金額が自己負担となる可能性も少なくありません。

先進医療特約を組み込んでおくことで、経済的な不安があっても安心して先進医療を利用することが可能となります。

上皮内癌

上皮内癌はがん細胞が上皮にとどまっているものであり、悪性新生物いわゆるがんのことです。

初期段階のがんであり、手術によって取り除くことが可能です。

がんと診断された方の中でも10人に1人はの上皮内がんの診断を受けています。
(国立がん研究センター「全国がん罹患モニタリング集計 2015 年罹患数・率報告」より)

しかし、これだけ多くの方が上皮内癌と診断されるにもかかわらず、がん保険の中には上皮内癌を保障対象外としている商品があります。

上皮内癌では保険金を受け取れなかったという事態に陥らないよう、事前に上皮内癌でも保証を受けられるか確認してください。

④公的医療保障とのバランスが重要

がん保険を選ぶ場合は、公的医療保障とのバランスが重要です。


がん治療には


  • 外科(手術)療法
  • 化学(薬物)療法
  • 放射線療法


などの方法があります。


基本的に医療費は公的医療保険で3割負担で、高額な医療費に対しては高額療養費制度が利用可能です。


公的医療保障を活用すると、一般的な収入の人は毎月9万円前後の自己負担になります。


上記はあくまで保障対象にできる治療だけです。


  • 先進医療
  • 入院中の食事代
  • 本人希望で個室などに移った場合の差額ベッド代


などは保障対象外になり、全額を負担する必要があります。


がん保険の選択をする場合は、


  • 公的医療保障の適用後の自己負担額
  • 利用したい治療は公的医療保障の対象か


などを考慮し、保障金額やプランを設定しましょう。

【参考】医療費に関する公的制度を理解しておこう!

公的医療保険で医療費の負担が3割になることは、ほとんどの人がご存知でしょう。


実は医療費に関する公的制度は他にもあるのです。


活用すれば医療費のみならず、税金の負担も減らせる可能性があります。


本章では公的制度の、


  • 高額療養費制度
  • 傷病手当金
  • 医療費控除
  • 公的介護保険


以上の4点を解説します。


制度を上手く活用して、家計への負担を減らしましょう。

①高額療養費制度

高額療養費制度とは、1ヶ月あたりの医療費が上限額を超えると、超過分の金額が支給される制度です。


上限額は、年齢や所得で変動します。


1人で上限額に届かなくても、世帯の医療費を合算して一定額を越えれば請求が可能です。


また、過去12ヶ月以内で3回以上にわたり上限を超えると、1ヶ月あたりの上限額が下がります。


高額療養費制度の利用に際しては以下のようなルールが設けられています。


  • 医療機関ごとに算出(21,000円以上)
  • 医療機関が同じでも、入院と外来は別で算出
  • 医療機関が同じでも、医科と歯科は別で算出


申請は加入中の公的健康保険の組合に対して行い、支給には3ヶ月程度かかります。


なお支給の対象になる治療以外は、制度が適用されない点には注意が必要です。


つまり、先進医療や入院時の食費、差額ベッド代などには適用されません。


高額療養費制度の利用を検討する場合は、受けたい治療が保障対象かを確認しましょう。

②傷病手当金

傷病手当金は、病気や怪我で仕事を休業した際に、休業中の生活を保障する制度です。


病気や怪我で仕事を休むと、収入が減ってしまう可能性があります。


そのため休業中の生活を支える、貴重な収入源になります。


1日あたりの支給額は以下の通りです。

支給開始日前の12ヶ月間の標準報酬月額の平均 ÷30日 × (2/3)

支給期間は最長で1年6ヶ月です。


傷病手当金をもらうには、以下の条件全てに該当する必要があります。


  • 業務外の病気や怪我による休業
  • 医療機関などで就業不可と判定されている
  • 公休日を含めた3日間の休み(待期)を経て、4日目以降の休業日に対して支給
  • 休業期間中に給与の支払いがない


待期の3日間については、連続した3日間でなければなりません。


間に出社日をはさむ場合は、条件に該当しないため注意しましょう。


また傷病手当金以外の保障(出産手当金・労災保険など)を受けている場合は利用できません。


あくまで業務外の病気や怪我が原因の場合のみ支給されます。

③医療費控除

医療費控除とは、1月1日〜12月31日までの医療費が一定額を超えた場合に、所得控除が受けられる制度です。

利用することで、所得税・住民税が安くなります。

申請は確定申告でのみ可能で、年末調整では申請できません。

控除額の算出方法は以下の通りです。

実際にかかった医療費-保険金等で補填される金額-10万円

なお総所得200万円未満は、10万円ではなく総所得の5%を引きます。

控除額の上限は200万円です。

対象になる医療費については、国税庁のホームページでご確認ください。

医療費控除と似た制度として、セルフメディケーション税制があります。

所得控除がある点では医療費控除と同じです。

医療費控除との違いは、

  • 下限額と上限額が医療費控除より安い
  • 健康診断や予防接種などで、健康管理を行っている必要がある

などが挙げられます。

また医療費控除とセルフメディケーション税制は、併用ができません。

医療費控除を利用する場合は、セルフメディケーション税制を利用しないように注意しましょう。

④公的介護保険

公的介護保険とは、介護にかかる負担を軽くするための社会保険制度です。


40歳以上を被保険者とし、年齢別に区分や利用条件が異なります。


具体的には以下の通りです。


区分利用条件
65歳以上第1号被保険者原因を問わず、要介護状態のとき
40〜64歳第2号被保険者所定の疾病で要介護状態のとき


サービスを利用するには、要介護認定を受ける必要があります。


要介護認定は自治体の介護認定審査会が行い、


  • 要支援1~2
  • 要介護1~5


以上の7段階に分かれ、要介護5が最も重い状態です。


認定に異議がある場合は、不服申し立ても可能です。


公的介護保険の支給限度額は、上記の要介護度により変動します。


お金ではなく現物給付を基本とし、支援限度額の範囲であれば、


  • 在宅・施設での介護や支援
  • 福祉用具のレンタル・購入費の援助
  • ケアプランの作成


などが受けられます。


在宅サービスは、支給限度額までならかかった費用の1割が自己負担です。


自己負担額が高額になった場合は、申請をすれば高額介護サービス費として一定額が払い戻されます。


合わせて活用してみてください。

まとめ:がん保険を検討するならまずは無料保険相談!


40代のがん保険に関して解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。


40代以降はがんの罹患リスクが急激に上がることから、高額な医療費や治療の長期化による収入の減少などに備えることが大切です。


がん保険であれば、がん治療で想定される様々な経済的リスクに対応できます。


しかしがん保険には商品やプラン、特約などが沢山あり、どれを選択したら良いのか迷う人もいるのではないでしょうか。


そんな人は、ぜひ保険のプロに相談してみましょう。


マネーキャリアなら、保険のプロに無料保険相談が可能です。


相談から面談まで、全てオンライン上で行えるため、スマホひとつで場所を問わず利用できます。


がん保険への加入を検討する際は、ぜひマネーキャリアの無料保険相談を利用してみてください。

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