40代女性・男性におすすめのがん保険！選び方・必要性を解説

40代以降はがんへの罹患率が女性・男性ともに上昇していく年代です。

日本における死亡原因もがんが1位となっています。（『死因順位別にみた性・年齢（5歳階級）別死亡数・死亡率（人口10万対）及び割合』より）

また、公益財団法人生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」によると、男性・女性ともに約50%、つまり2人に1人ががん保険に加入しています。

このように、40代は、がん保険に加入しがん治療への備えをしておくことが大切であることがわかります。

しかし、がん保険は種類も多く、どのようながん保険を選べばよいのか迷っていしまう人も多いのではないでしょうか。

ここでは、40代におすすめのがん保険とはどのようなものかを男女別に解説します。

それぞれ詳しく解説していきます。ぜひ参考にしてください。

また以下の記事では、男女でおすすめのがん保険を年齢別でも解説しています。気になった人はぜひご覧ください。

【人気がん保険ランキング】がん保険のおすすめをFPが丸ごと解説！

40代男性におすすめするがん保険の特徴は、以下の3点になります。

• 定期がん保険/終身がん保険
• 実損補填型
• 収入保障型 
  

40代女性におすすめするがん保険の特徴は、男性と同じ上記の3点に加えて、女性特有のがんに備えたがん保険への加入が望ましいです。

• 女性向けがん保険
• 特約

ここまで40代の女性・男性におすすめのがん保険について解説しました。

どのような商品を選べばよいのか分かったかもしれませんが、そもそもがん保険が自分にとって必要なのかどうか自体迷ってしまう人もいるかもしれません。

そこで本章では、

• 40代女性・男性のがんにかかる確率
• 40代女性・男性の死因
• 部位別がん罹患率

以上のデータを元に、がん保険の必要性について解説します。

具体的な数値から、がん保険の必要性を改めて確認しましょう。

厚生労働省の『死因順位別にみた性・年齢（5歳階級）別死亡数・死亡率（人口10万対）及び割合』によると、2019年の40代の死因のトップ3は以下の通りです。

以上のように40代の死因のトップはがんとなっています。

10万人対の割合では2位の自殺の倍以上です。

国立がんセンター「最新がん統計」の全年齢が対象のデータによると、がんによる死亡リスクは、男性の4人に1人、女性の6人に1人が抱えています。

このことから、誰もががんになる可能性があると言えます。

部位によっては早期発見をして適切な治療を受けた場合、5年後・10年後ともに生存率が高いです。

そのためには定期的な検診を受けるのはもちろんのこと、十分な治療が行えるだけの費用が必要です。

十分な治療を行うためにも、がん保険を利用して高額な費用に備えましょう。

国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）によると、最新の2018年の40代の上皮内がんを除く部位別罹患率のトップ3は以下の通りです。

以上の結果から、40代は男性が大腸がん、女性は乳がんの罹患率が高いことがわかります。

特に40代女性は乳房・子宮ともに、男性の1位2位と比較するとはるかに罹患率が高いです。

なお全年齢で見た場合はトップ3が変化します。

40代だけに限定すれば女性は女性疾病の割合が高いですが、全年齢で見ると男女ともに消化器系のがんになりやすいことがわかります。

以上のことから、年代によって罹患率の高い部位は変化するため、様々な部位の治療に対応できるよう備えておくことが大切です。

とりわけ特有の部位がある女性の場合は、がん保険への加入を検討する際に、女性疾病の保障の有無を確認した方が良いでしょう。

公的保障や貯蓄で医療費は十分まかなえるといった点から、がん保険は必要ないと考えている人もいることでしょう。

しかし公的保障外の費用や、治療中・治療後の生活に関しても考慮しなければなりません。

本章では、

• 公的保障外の治療にかかる費用
• 家族の生活費・治療後の家計状況

以上の2点から、がん保険の必要性を解説します。

がん治療で公的保障の対象は、

• 手術
• 検査
• 薬

など、治療に直接関わる費用です。

現在働いている人の場合、がんと診断されると収入に影響が出る可能性があります。

がんと診断された場合は入院、あるいは通院しながらの治療になるため、

• 会社を休む
• 時短勤務

などを行う必要があります。

短期間で治療が完了する場合は、収入にあまり影響はないかもしれません。

しかし長期化すれば収入が大幅に減ってしまいます。

がん治療には高額な医療費が発生する可能性が高く、家計に余裕がない場合は大きな負担となります。

そこで、負担が大きくなり生活が困難になるのを防ぐためにも、

• 家族の生活費
• 治療後の家計状況

などをシミュレーションして、がんになった場合の毎月の収支の予測を立ててみましょう。

もし生活が厳しくなりそうなのであれば、がん保険の収入保障などを活用することをおすすめします。

がん保険はがん治療に特化した保険という点では同じですが、商品によって保障内容が異なります。

そのためがん保険を選ぶ際は、自分がカバーしたい保障内容と見合っているかを確認することが大切です。

本章では40代女性・男性のがん保険の選び方について解説します。

• 診断給付金の有無と支払い回数
• がんの3大療法への保障が手厚いか
• 先進医療や上皮内癌に対する保障がついているか
• 公的医療保障とのバランスが重要

以上の3点を解説します。

がん保険の中には、給付金が支払われるものと支払われないものが存在します。

がん保険で受け取ることのできる給付金には、

• 診断給付金タイプ
• 入院給付金タイプ
• 治療給付金タイプ
  

がんの治療では、「手術」「抗がん剤治療」「放射線治療」の3つが三大療法と呼ばれています。

もしがんになった場合、この3つの治療を受ける可能性が高いため、三大療法に対する手厚い保障があるかどうかも選択する上で重要です。

三大療法に関する充実した保障とはどのようなものかわからないという方もいるかと思います。

以下が三大療法への手厚い保障があるかどうかの内容です。

上記のような保障があるがん保険が、手厚い保障といえます。

がん保険の中には多くの特約があり、迷う方も多いです。

その中でも、

• 先進医療
• 上皮内癌
  

がん保険を選ぶ場合は、公的医療保障とのバランスが重要です。

がん治療には

• 外科（手術）療法
• 化学（薬物）療法
• 放射線療法

などの方法があります。

基本的に医療費は公的医療保険で3割負担で、高額な医療費に対しては高額療養費制度が利用可能です。

公的医療保障を活用すると、一般的な収入の人は毎月9万円前後の自己負担になります。

上記はあくまで保障対象にできる治療だけです。

• 先進医療
• 入院中の食事代
• 本人希望で個室などに移った場合の差額ベッド代

などは保障対象外になり、全額を負担する必要があります。

がん保険の選択をする場合は、

• 公的医療保障の適用後の自己負担額
• 利用したい治療は公的医療保障の対象か

などを考慮し、保障金額やプランを設定しましょう。

公的医療保険で医療費の負担が3割になることは、ほとんどの人がご存知でしょう。

実は医療費に関する公的制度は他にもあるのです。

活用すれば医療費のみならず、税金の負担も減らせる可能性があります。

本章では公的制度の、

• 高額療養費制度
• 傷病手当金
• 医療費控除
• 公的介護保険

以上の4点を解説します。

制度を上手く活用して、家計への負担を減らしましょう。

高額療養費制度とは、1ヶ月あたりの医療費が上限額を超えると、超過分の金額が支給される制度です。

上限額は、年齢や所得で変動します。

1人で上限額に届かなくても、世帯の医療費を合算して一定額を越えれば請求が可能です。

また、過去12ヶ月以内で3回以上にわたり上限を超えると、1ヶ月あたりの上限額が下がります。

高額療養費制度の利用に際しては以下のようなルールが設けられています。

• 医療機関ごとに算出（21,000円以上）
• 医療機関が同じでも、入院と外来は別で算出
• 医療機関が同じでも、医科と歯科は別で算出

申請は加入中の公的健康保険の組合に対して行い、支給には3ヶ月程度かかります。

なお支給の対象になる治療以外は、制度が適用されない点には注意が必要です。

つまり、先進医療や入院時の食費、差額ベッド代などには適用されません。

高額療養費制度の利用を検討する場合は、受けたい治療が保障対象かを確認しましょう。

傷病手当金は、病気や怪我で仕事を休業した際に、休業中の生活を保障する制度です。

病気や怪我で仕事を休むと、収入が減ってしまう可能性があります。

そのため休業中の生活を支える、貴重な収入源になります。

1日あたりの支給額は以下の通りです。

支給開始日前の12ヶ月間の標準報酬月額の平均　÷30日　×　(2/3)

支給期間は最長で１年6ヶ月です。

傷病手当金をもらうには、以下の条件全てに該当する必要があります。

• 業務外の病気や怪我による休業
• 医療機関などで就業不可と判定されている
• 公休日を含めた3日間の休み（待期）を経て、4日目以降の休業日に対して支給
• 休業期間中に給与の支払いがない

待期の3日間については、連続した3日間でなければなりません。

間に出社日をはさむ場合は、条件に該当しないため注意しましょう。

また傷病手当金以外の保障（出産手当金・労災保険など）を受けている場合は利用できません。

あくまで業務外の病気や怪我が原因の場合のみ支給されます。

公的介護保険とは、介護にかかる負担を軽くするための社会保険制度です。

40歳以上を被保険者とし、年齢別に区分や利用条件が異なります。

具体的には以下の通りです。

サービスを利用するには、要介護認定を受ける必要があります。

要介護認定は自治体の介護認定審査会が行い、

• 要支援1～2
• 要介護1～5

以上の7段階に分かれ、要介護5が最も重い状態です。

認定に異議がある場合は、不服申し立ても可能です。

公的介護保険の支給限度額は、上記の要介護度により変動します。

お金ではなく現物給付を基本とし、支援限度額の範囲であれば、

• 在宅・施設での介護や支援
• 福祉用具のレンタル・購入費の援助
• ケアプランの作成

などが受けられます。

在宅サービスは、支給限度額までならかかった費用の1割が自己負担です。

自己負担額が高額になった場合は、申請をすれば高額介護サービス費として一定額が払い戻されます。

合わせて活用してみてください。

40代のがん保険に関して解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

40代以降はがんの罹患リスクが急激に上がることから、高額な医療費や治療の長期化による収入の減少などに備えることが大切です。

がん保険であれば、がん治療で想定される様々な経済的リスクに対応できます。

しかしがん保険には商品やプラン、特約などが沢山あり、どれを選択したら良いのか迷う人もいるのではないでしょうか。

そんな人は、ぜひ保険のプロに相談してみましょう。

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がん保険への加入を検討する際は、ぜひマネーキャリアの無料保険相談を利用してみてください。