FPが教えるがん保険と医療保険のおすすめの組み合わせ

がん保険と医療保険の違いは保障範囲が異なることです。がん保険はがんだけを保障する保険ですが、医療保険は病気やけがで入院したときに保障する保険です。この違いをきちんと理解し上手に組み合わせることが大切です。上手に組み合わせることで保険が活きてきます。


▼この記事を読んで欲しい人
  • がん保険と医療保険の上手な組み合わせ方を知りたい方
  • がんの保障を手厚く備えたい方

内容をまとめると

  • がん保険:診断給付100万円・医療保険:入院日額5千円の組み合わせが最適
  • 医療保険にがん保険をプラスすることでがんに手厚く備えられる
  • がん保険・医療保険の特徴や違いを知ったうえで検討することが大切
  • がん保険と医療保険の組み合わせ方に迷ったら、マネーキャリアでプロに無料相談!
  • 今ならスマホ1つで無料オンライン相談できる

がん保険:診断給付100万円・医療保険:入院日額5千円がおすすめ

がん保険医療保険を組み合わせて「もしものとき」に備えるためには、

  • がん保険:診断給付100万円
  • 医療保険:入院日額5千円
というバランスがおすすめです。


なぜ、この組み合わせがよいのでしょうか。


ここでは、

  • 仕事を休業したときに不足する生活費・交通費
  • 入院したときの経済的な負担
  • 通院にかかる治療費
について、具体的な数字をふまえてシミュレーションしながら、前述の組み合わせをおすすめする理由を詳しく解説していきます。


ぜひ、がん保険・医療保険を組み合わせて保障内容を検討するときの参考にしてください。

休業時の生活費・交通費はがん保険の診断給付金100万円で補填


最近では、がんについても通院で治療をおこなうケースが増えています。


しかし、抗がん剤治療による副作用などで、思うように働けなくなってしまう事態も考えられますよね。


ここでは、次のケースにおける生活費をはじめとした経済的な負担について考えてみます。


  • 年収660万円の50代サラリーマン男性
  • 半年間の抗がん剤治療(通院)をおこない、その副作用で就業不能になった
  • 合計約220万円の傷病手当金を受給


50代以上の男性の平均的な年収とされる660万円で考えた場合、本来であれば半年間で稼ぐことのできる330万円分を、ほかの方法で補填する必要があります。


その方法のひとつとして挙げられるのが、「傷病手当金」です。


傷病手当金はとは、サラリーマンなどが就業不能になってしまった場合、条件を満たせば受け取ることができるお金のことです。


上記のケースにおいては、半年間でおよそ220万円を受け取れる計算となります。


ただし、傷病手当金を受け取ったとしても、

330万円-220万円=110万円

で、100万円以上のマイナスが出てしまうことになります。


日々の生活費はもちろん、住宅などのローン返済や通院にかかる交通費など、治療費以外にも経済的な負担は発生するでしょう。


そのため、年収660万円の方が治療を受けながら普段と同等レベルの生活を維持するためには、傷病手当金以外で100万円程度のお金を受け取れると安心、ということになります。


そこでおすすめしたいのが、がん保険の「診断給付金」で100万円を確保する方法です。


がんと診断されたときに受け取れる診断給付金は、使いみちが自由であるケースが多いため、生活費の補填などにも充てることが可能です。


診断給付金100万円程度があれば、治療費以外で発生する大きな損失をカバーすることができるでしょう。


なお、治療費用の確保については、後ほどご紹介いたします。

通常の入院治療ならば医療保険の日額5000円で十分

入院治療が必要になったときのことを考えると、その経済的な負担も心配になりますよね。


実際にがんで入院した場合、どのくらいのお金がかかるのでしょうか。


がんの種類ごとに想定される自己負担費用(入院1回あたり)のシミュレーション額は、次のとおりです。


がんの種類入院費(自己負担額3割)
19万3,323円
結腸19万3,852円
子宮18万9,860円
直腸22万3,482円
悪性リンパ腫28万8,726円

※厚生労働省「医療給付実態調査 平成30年度」統計表 第3表 疾病分類別、診療種類別、制度別、件数、日数(回数)、点数(金額)をもとに、総費用÷がんの分類ごとの件数にて1件あたりの費用を算出(※点数1点を10円として計算)。端数は四捨五入。


やはり入院となると、ある程度まとまった費用がかかることがわかります。


そのため、「入院保障の手厚い医療保険に入っておいたほうがよいのでは?」と考える方もいらっしゃるのではないかと思います。


確かに保障が手厚いほど安心感は増しますが、通常の入院治療であれば、入院日額5000円で問題ないでしょう。


その理由のひとつに、高額な医療費がかかったときは高額療養費制度」で負担をおさえられることが挙げられます。


これは、ひと月で上限額を超える費用を医療機関などに支払った場合、超えたぶんの金額を支給する制度で、前述の年収660万円の方であれば、上限額はおよそ8万円強となります。


先進医療など、制度の対象外となる費用もあるため注意が必要ですが、標準治療における高額な入院費は、高額療養費制度を利用して自己負担額を軽減できます。


医療保険で入院日額を高く設定しすぎると保険料が高額になり、かえって家計を圧迫してしまうリスクもあります。


そのため、入院日額5000円程度の医療保険で備えておくことがおすすめです。

通院治療はがん保険の通院給付金(数万円程度)で補填

放射線治療や抗がん剤治療など、通院でおこなわれる治療にかかる費用については、がん保険の「通院給付金」でまかなうことがおすすめです。


そもそも、がんの通院治療では、どのくらいの費用がかかるのでしょうか。


厚生労働省の統計をもとにした、主ながんにおける通院費の自己負担額(治療1回あたり)のシミュレーション結果は、次のとおりです。


がんの種類通院費(自己負担額3割)
1万1,545円
結腸1万2,939円
子宮8,627円
直腸1万7,688円
悪性リンパ腫1万8,669円

※厚生労働省「医療給付実態調査 平成30年度」統計表 第3表 疾病分類別、診療種類別、制度別、件数、日数(回数)、点数(金額)をもとに、総費用÷がんの分類ごとの件数にて1件あたりの費用を算出(※点数1点を10円として計算)。端数は四捨五入。


1回の治療につき、平均1万4千円程度の自己負担額が発生していることがわかります。


がん保険の通院給付金は、がん治療のための通院にかかる費用をカバーするものです。


治療が長引くほど経済的な負担も増えていくため、医療保険だけでなく、通院治療も保障するがん保険も組み合わせて備えておくと安心です。

がん保険と医療保険の基礎知識について

保険にはさまざまな種類があるため、混乱してしまうこともありますよね。


がん保険と医療保険を組み合わせて最適な保障を備えるためには、それぞれの特徴を押さえておく必要があります。


ここでは、

  • がん保険
  • 医療保険
について、知っておきたい基本的な知識をご紹介いたします。


それぞれの特徴を知ることで、上手な組み合わせ方を検討できるでしょう。

がん保険とは?

まず、がん保険とはどのような保険なのでしょうか。


受け取れる主な給付金とその内容は、以下のとおりです。


給付金の種類保障内容
診断給付金がんと診断を受けたときに支払われる
基本的に使い道は自由
通院給付金がん治療で通院したときに支払われる
・入院後のみ保障
・入院前後を保障
・入院しない場合でも保障
などのタイプに分かれる
手術給付金 所定のがん手術に対して支払われる
「入院日額の○倍」という形で金額が決まることが多い
入院給付金がん治療のための入院の際に支払われる
1日〇円など、入院日額・日数によって決まることが多い
抗がん剤給付金所定の抗がん剤治療に対して支払われる
「抗がん剤治療を受けた月ごと」の支給が多い
がん先進医療給付金がん治療を目的とした先進医療に対して支払われる
500~2,000万円程度を上限とするケースが多い


さまざまな種類の給付金がありますが、共通点は「がんに特化していること」が挙げられるでしょう。


がん保険は、その名のとおり、がんに焦点を絞った保険といえます。

医療保険とは?

医療保険は、大きく分けて

  • 公的医療保険
  • 民間の医療保険
の2種類があります。


それぞれの特徴を解説します。


公的医療保険

社会保険制度のひとつで、日本ではすべての国民が加入することになっているため、「国民皆保険制度」とも呼ばれています。

この制度により、病気やケガをしたときの医療費の自己負担額が1~3割に軽減されます。

  • 健康保険:企業の従業者・日雇労働者などが対象
  • 国民健康保険:自営業者・退職者などが対象
  • 共済組合:公務員・私学教員などが対象
  • 船員保険:船舶の船員などが対象
  • 後期高齢者(長寿)医療制度:75歳以上の方・65~74歳で一定の障害の状態にある方などが対象
など、さまざまな種類がありますが、どの公的医療保険であっても、全国で平等な医療を受けることができます。

民間の医療保険

前述の公的医療保険だけではカバーしきれない部分を補うのが、民間の医療保険です。

受け取れる主な給付金とその内容は、以下のとおりです。

給付金の種類保障内容
手術給付金病気やケガを治療するために所定の手術を受けたとき支払われる
「入院日額の○倍」という形で金額が決まることが多い
入院給付金病気やケガによる入院の際に支払われる
1日〇円など、入院日額・日数によって決まることが多い
先進医療給付金 病気やケガの治療を目的とした先進医療に対して支払われる

保障の範囲は保険商品によって異なりますが、主契約に必要な特約を付加することで、自分に合った保障を組み合わせてカスタマイズできるタイプの商品も多く見られます。

がん保険・医療保険の保障内容の違い

がん保険・医療保険を組み合わせた加入を考える場合は、それぞれの違いを押さえておくことが大切です。


がん保険医療保険には、具体的にどのような違いがあるのでしょうか。


主な違いは、次のとおりです。

がん保険医療保険
保障対象「がん」のみ病気全般(がんを含む)やケガ
保障内容・診断給付金
・通院給付金
・手術給付金
・入院給付金
・抗がん剤給付金
・がん先進医療給付金
など
・手術給付金
・入院給付金
・先進医療給付金
など
保険料医療保険より低めがん保険より高め
1入院の限度日数制限なし30日・60日・120日など
通算入院限度日数制限なし1,000日・1,095日など
免責期間90日間(3カ月)なし
加入制限・年齢
・職業
・給付金額
・健康状態(※がんに起因する既往症の有無を重視)
・年齢

・職業
・給付金額
・健康状態


がん保険は「がん」に特化しているため、保険料は割安な傾向にあります。


また、がんに起因する既往症がない場合は、医療保険よりも加入しやすい、という特徴があります。


一方、医療保険ではがんに限らず、幅広い病気やケガに備えられることが特徴です。


反面、保険料はがん保険に比べて割高になります。


入院については、医療保険では限度日数が設けられているものの、がん保険は無制限、という違いがあります。


また、がん保険には30日間の免責期間(※詳しくは後述)があることに対し、医療保険ではそのような期間の設定はありません。


それぞれの保険の違いを押さえたうえで必要な保障を組み合わせて、「もしものとき」に備えましょう。

医療保険だけでなくがん保険も必要な理由とは?

「医療保険でがんにも備えられるのであれば、がん保険は不要なのでは?」と考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。


確かに、医療保険はがんを含む幅広い病気やケガに備えられる保険です。


ただし、医療保険のほかにがん保険も組み合わせて検討するすべき理由がいくつか存在します。


主な理由は、次の5つです。


  1. 再発率・罹患率の高さ
  2. 診断給付金の有効性
  3. 女性特約の重要性
  4. 支払日数や通院保障の制限がない
  5.  先進医療特約の重要性

ここでは、上記の理由について詳しく解説していきます。

理由① がんの再発率・罹患率の高さ

がんは、再発のリスクが高い病気といわれています。


たとえば、2019年における、女性のがん死亡数で1位(※)となっている「大腸がん」の病期(ステージ)別の再発率は、以下のとおりです(※国立研究開発法人国立がん研究センター「最新がん統計」より)。


病期再発率
ステージ15.7%
ステージ215%
ステージ331.8%

(引用:大腸癌研究会「大腸癌治療ガイドライン医師用2019年版」資料 表7より))


ステージが進むほど、再発率が高くなっていることがわかります。


また、一生のうちにがんにかかる確率は、

  • 男性:65%
  • 女性:50.2%
という高い数字となっています(国立研究開発法人国立がん研究センター「最新がん統計」より)。


男女ともに、生涯のうちに2人に1人はがんに罹患する、ということになります。


このように罹患率・再発率ともに高い特徴をもつ病気であることから、医療保険だけでなく、がん治療に対するサポートの手厚い「がん保険」も組み合わせて備えておく必要性は高いといえるでしょう。

理由② 長期治療・自宅療養における診断給付金の有効性

がんの治療が長期化するほど、経済的な負担も増すことが想定されます。


また、治療の副作用などで思うように働けなくなり、自宅療養を余儀なくされることもあるでしょう。


傷病手当の1日あたりの支給額は標準報酬日額の3分の2なので、治療しながら休業前の生活を維持することは難しいケースもあります。


病気の発覚による精神的な負担に加えて経済的な不安まで重なったら、治療に専念することも難しくなってしまうかもしれません。


そんなとき頼りになるのが、がん保険の「診断給付金」です。


  • 治療や入院を前提とせず、がんと診断確定されただけで受け取れるお金
  • 使い道は自由
という特徴があります。


治療を始めていなくても、がんと診断を受けた際にまとまった金額を手にすることができます。

  

受け取った給付金は、治療費に充てることはもちろん、収入が減って足りなくなってしまった生活費に使うことも可能です。


経済的な不安の軽減にも役立つ診断給付金を受け取れることは、がん保険の強みといえるでしょう。

理由③ 女性特有のがんに手厚い女性特約

がん保険のなかには、女性特約によって「女性特有のがん」に手厚く備えられる商品が数多く登場しています。


女性特約とは、女性ならではの病気による入院などに対して、給付金が上乗せされるもののことをいいます。


たとえば、女性特有の主ながんとしては、以下が挙げられます。


がんの病気名特徴
乳がん乳腺にできる
比較的若い年齢で発症することが多い
子宮体がん子宮体部にできる
主な自覚症状は不正出血
子宮頸がん子宮頸部にできる
早期では治癒率が高いが、進行すると治療が難しい
卵巣がん卵巣にできる
初期は症状が出にくい


保険商品によって補償範囲は異なりますが、

  • 乳房再建術
  • 乳房観血切除術
  • 子宮全摘出術
  • 卵巣全摘出術
などに対応しているものがあります。


また、医療用ウィッグ費用などの外見ケアに使用できる給付金を受け取れる商品もあります。


がん保険の女性特約を付加することで、女性ならではの不安や悩みに寄り添ったサポートを受けられます。

理由④ 医療保険のがん特約は支払日数や通院保障に制限

医療保険のなかには、がん特約を付加できるものもあります。


そのため、「がん保険を組み合わせなくても、医療保険のがん特約でじゅうぶんでは?」と考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。


確かに、契約を一本化できるなどのメリットもありますが、「医療保険のがん特約」と「がん保険」には違いがあるため、それぞれの特徴を把握したうえで検討する必要があります。


両者の違いを、以下に表でまとめました。


比較対象医療保険のがん特約がん保険
上限日数支払限度日数の上限ありなし
診断給付金がん保険に比べて少ないことが多いまとまった一時金あり
先進医療特約医療保険に先進医療特約を付加することで、がんの先進医療も対象になるがんの先進医療を保障


1つ目の大きな違いとしては、「上限日数」が挙げられます。


医療保険のがん特約の場合、がんで入院・通院したときでも、ほかの病気やケガによる入院・通院と同様、「給付金の支払い限度日数」が存在します。


医療保険によって異なりますが、入院給付金では60日または120日が一般的で、上限日数を超えた入院については保障の対象外となります。


一方、がん保険では上限日数は設けられていません。


がん診断給付金についても、医療保険のがん特約では、がん保険に比べ金額・選択肢ともに少ない傾向にあります。


また、医療保険でがんの先進医療に備えるためには、ベースとなる医療保険に先進医療特約を付加する必要があります。


同じ「がんに対する備え」といっても、このように両者には違いが存在します。


そのため、「がんに対して手厚く備えたい」という場合は、医療保険だけでなくがん保険も組み合わせて検討することがおすすめです。

理由⑤ 先進医療特約の重要性

多くのがん保険では、先進医療特約を付加することができます。


先進医療特約とは

先進医療にかかった実費などを保障(※金額は上限の範囲内)するものです。

メインとなる保険契約の基本保障に、任意のオプションとして加えるかたちで契約します。

先進医療がおこなわれる病気

先進医療は、主に次のような病気で利用されています。

  • がん
  • 家族性アルツハイマー病
  • C型肝炎ウイルスに起因する肝硬変
  • 全身性エリテマトーデス
  • 関節リウマチ

がんにおいては、
  • 陽子線治療
  • 重粒子線治療
などが先進医療に該当します。

先進医療に必要な費用

がんの先進医療を受けるにあたっては、どのくらいの費用が必要になるのでしょうか。

2018年7月1日~2019年6月30日の実績報告をもとに算出した平均額は、次のとおりです。

技術名平均額
陽子線治療約270万円
重粒子線治療約309万円
かなり高額な費用が必要になることがわかりますね。

先進医療の技術料は公的な医療保険の対象外であるため、その全額が自己負担となります。

がん保険の先進医療特約を活用することで、先進医療にかかる高額な費用に対する負担を軽減できます。

がん保険と医療保険に加入する際の注意点

がん保険と医療保険を組み合わせて加入する際には、いくつか気をつけておきたいポイントがあります。


そでは、主に次の3点です。

  1. がん保険には「免責期間」がある
  2. がん保険・医療保険には告知義務がある
  3. 自分1人での判断では、損をしてしまう恐れがある

ここでは、それぞれの注意点について解説していきます。


ぜひ、最適な保険選びの参考にしてください。

注意点① 免責期間

がん保険には「免責期間」が設けられています。 


免責期間とは、保険に入ってから一定のあいだ「保険金や給付金が支払われない」と定められている期間のことです。 


がん保険では、90日間の免責期間が設定されていることが一般的です。


たとえば、免責期間が90日の保険に入り、加入から90日の間にがんと診断されたとしても、原則として保険金や給付金を受け取ることはできません。


なぜ、このような期間が存在するのでしょうか?


その理由には、がんという病気の特徴が挙げられます。 


がんは自覚症状がなく、気がつかないうちに症状が進行してしまうこともあります。


そのため、本人が自分の病気に気がつかないまま保険に申し込み、契約してすぐにがんと診断されて給付金を受け取る事態も考えられるのです。


このようなケースが起こった場合、健康な状態で加入している契約者との公平性が保てなくなってしまいます。


契約の公平性を維持するため、免責期間が設定されているのです。 

注意点② 告知義務

がん保険や医療保険の加入者には告知義務があります。


告知内容

加入する商品や保険会社によって内容は異なりますが、一般的な内容は次のとおりです。

  • 過去○カ月以内に、医師による診察・検査・治療・投薬を受けたか
  • 過去○年以内に病気・ケガによる入院・手術、医師による○日以上の診察・投薬・治療を受けたか
  • がんの罹患歴があるか
  • 現在妊娠しているか
  • 視力・聴力・言語・そしゃく能力に機能の障害はあるか
  • 手・足・指に欠損はあるか
  • 健康診断・人間ドックで再検査・要精密検査などの処置を受けたことがあるか
場合によっては、健康診断が必要になるケースもあります。

告知義務が設けられている理由

保険の公平性を維持するためです。

保険は、加入者みんなで少しずつ保険料を負担し、誰かが保障を必要としたとき、集めたお金の一部を渡して経済的な負担をサポートする「相互扶助の精神」で成り立っています。

同じ保険料を負担しているにも関わらず、一部の人だけが保険金を受け取ってばかりいては、不公平となってしまいます。

そのため、事前に告知してもらうことで、リスクの高い人には割高な保険料となるように調整したり、加入を見合わせてもらったりしているのです。

告知が必要なとき

主に、以下のシーンで必要となります。

  • 新規加入するとき
  • 途中で特約を付加するとき
  • 保障額を増額するとき
  • 契約中の保険をほかの保険契約に転換するとき
  • 失効してしまった保険を復活させるとき

傷病歴がある場合

告知内容にひっかかってしまったとしても、保険会社の判断によって保険に加入できることがあります。

また、次のような条件つきで加入が認められるケースもあります。
  • 割増保険料の適用となる
  • 一定の期間、保険金額が減額される
  • 特定部位の病気については一定期間または永久的に保障の対象外となる(部位不担保)

「傷病歴があり、なかなか保険に入れない」というときは、
  • 引受基準緩和型
  • 無選択型
といった、健康状態基準が緩和された商品を検討する方法もあります。

告知義務違反に該当する場合

故意または重大な過失によって
  • 事実とは異なる告知をした
  • 事実を告知しなかった
ときは、「告知義務違反」となります。

具体的な例としては、
  • うつ病の投薬治療を受けているにも関わらず受けていないと告知して加入し、うつ病で入院した
  • がんと診断を受けているにも関わらず罹患歴はないと告知して加入し、がん手術給付金・入院給付金を申請した
などが挙げられます。

告知義務違反がわかった場合、契約の解除・取り消しとなる恐れもあるため、正しく申告することが重要です。

注意点③ 自分1人の判断での保険加入

必要な保障内容は、一人ひとりの状況によって異なります。


特に、複数の保険を組み合わせて加入するときは、保障の組み合わせ方などに悩んでしまうケースは多いのではないでしょうか。


保険に加入しても、「最適な組み合わせ方」を正しく理解できていない場合、思わぬをしてしまうこともあります。


とはいえ、専門知識も必要となることから、独断で最適な保険を検討することは難しいものです。


せっかく保険に加入するのであれば、自分1人で判断せず、まずはプロの意見を仰ぐことが大切です。


「プロに相談するのはお金がかかりそうだし、契約を迫られないか不安」という方は、契約を強要される心配のない、無料の保険相談を活用しましょう。


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がん保険・医療保険の組み合わせに関するお悩みは、ぜひ一度プロに相談してみてください。

公的な医療保険制度も利用して費用を最小限に抑えよう

がんの治療費や収入減のリスクに対しては、先にご紹介した「公的医療保険」のほかにも、公的な制度を利用して負担を減らせることがあります。


ここでは、特に覚えておきたい公的な制度として

  1. 高額療養費制度
  2. 傷病手当
  3. 医療費控除
3つをご紹介いたします。


ぜひ参考にしてください。

①高額療養費制度

医療機関などに高額な費用を支払ったときは、高額療養費制度を利用できることがあります。


この制度は、1カ月(月の初め~終わりまで)でかかった医療費の自己負担額が決められた一定の金額を超えたとき、超えた額について払い戻しを受けられるものです。


年齢や所得によって上限額が決まっています。


ここでは「70歳以上の場合」と「69歳以下の場合」にわけて、年収の目安ごとの基準をご紹介します。


70歳以上の場合の上限額

年収月の上限額(世帯ごと)外来(個人ごと)
約1,160万円~252,600円+(医療費-842,000)×1% 
約770~約1,160万円167,400円+(医療費-558,000)×1%
約370~約770万円80,100円+(医療費-267,000)×1% 
156~約370万円57,600円18,000円
(年14万4千円)
住民税非課税世帯24,600円または15,000円 8,000円 


69歳以下の場合の上限額

年収月の上限額(世帯ごと)
約1,160万円~252,600円+(医療費-842,000)×1%
約770~約1,160万円167,400円+(医療費-558,000)×1%
約370~約770万円80,100円+(医療費-267,000)×1%
~約370万円57,600円
住民税非課税者35,400円

(引用:厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ(平成30年8月診療分から)」)


  • 先進医療
  • 入院中の差額ベッド代
などについては対象外となるため、注意が必要です。

②傷病手当

がんが原因で仕事を休んでしまったとき、休業中の生活を保障してくれる制度が「傷病手当金」です。 


  • 業務外の病気やケガによる休業
  • 医療機関などで「就業不可」という判定を受けている
  • 休業している期間中に給与の支払いがない
  • 公休日を含めた連続した3日間の休み(待期)を経て、4日目以降の休業日に対して支給
という条件を満たした、給与収入者(フリーランスや事業主は対象外)は、最長で1年6カ月のあいだ手当金を受け取ることができます。


支給額は、

支給開始日前の12カ月間の標準報酬月額の平均÷30日×(2/3) 

となります。

③医療費控除

1月1日〜12月31日までの医療費が一定の金額を超えたときは、確定申告で医療費控除を受けられます。


医療費控除を受けることで、所得税や住民税を安くすることができます。


控除額の計算方法は、以下のとおりです。

実際にかかった医療費-保険金等で補填される金額-10万円(総所得200万円未満の場合は総所得の5%)

控除の上限額は、200万円です。 


医療費控除を受けるためには、所得税の確定申告書に「医療費控除の明細書」を添付し、管轄の税務署に提出する必要があります。 


対象となる医療費は、国税庁の公式ホームページなどで確認できます。

まとめ:診断給付金の高いがん保険と医療保険を組み合わせよう

今回は、がん保険と医療保険の組み合わせについてご紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか。


両者を組み合わせることで、がんも含めたあらゆる病気やケガに対し、より手厚く備えることができます。


上手に組み合わせるためには、がん保険・医療保険の特徴違いを知ったうえで検討することが大切です。


しかし、それぞれの保険には多くの商品があり、選べる保障内容もさまざまです。


自分にとってどのような契約が最適なのか、悩んでしまうこともあるのではないでしょうか。


自分1人で判断する前に、まずはプロに相談してみましょう。


専門的な目線で、適切な保険選びをサポートしてもらえますよ。


マネーキャリアなら、無料オンライン相談で、がん保険や医療保険に関するお悩みを保険のプロにご相談いただけます。


この機会にぜひ、お気軽にご利用ください。

がん保険の選び方が知りたい方はこちらの記事もご覧ください

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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