FPが教えるがん保険と医療保険のおすすめの組み合わせ

がん保険と医療保険を組み合わせて「もしものとき」に備えるためには、

• がん保険：診断給付100万円
• 医療保険：入院日額5千円
  

なぜ、この組み合わせがよいのでしょうか。

ここでは、

• 仕事を休業したときに不足する生活費・交通費
  
• 入院したときの経済的な負担
• 通院にかかる治療費

ぜひ、がん保険・医療保険を組み合わせて保障内容を検討するときの参考にしてください。

最近では、がんについても通院で治療をおこなうケースが増えています。

しかし、抗がん剤治療による副作用などで、思うように働けなくなってしまう事態も考えられますよね。

ここでは、次のケースにおける生活費をはじめとした経済的な負担について考えてみます。

• 年収660万円の50代サラリーマン男性
• 半年間の抗がん剤治療（通院）をおこない、その副作用で就業不能になった
• 合計約220万円の傷病手当金を受給

50代以上の男性の平均的な年収とされる660万円で考えた場合、本来であれば半年間で稼ぐことのできる330万円分を、ほかの方法で補填する必要があります。

その方法のひとつとして挙げられるのが、「傷病手当金」です。

傷病手当金はとは、サラリーマンなどが就業不能になってしまった場合、条件を満たせば受け取ることができるお金のことです。

上記のケースにおいては、半年間でおよそ220万円を受け取れる計算となります。

ただし、傷病手当金を受け取ったとしても、

330万円－220万円＝110万円

で、100万円以上のマイナスが出てしまうことになります。

日々の生活費はもちろん、住宅などのローン返済や通院にかかる交通費など、治療費以外にも経済的な負担は発生するでしょう。

そのため、年収660万円の方が治療を受けながら普段と同等レベルの生活を維持するためには、傷病手当金以外で100万円程度のお金を受け取れると安心、ということになります。

そこでおすすめしたいのが、がん保険の「診断給付金」で100万円を確保する方法です。

がんと診断されたときに受け取れる診断給付金は、使いみちが自由であるケースが多いため、生活費の補填などにも充てることが可能です。

診断給付金100万円程度があれば、治療費以外で発生する大きな損失をカバーすることができるでしょう。

なお、治療費用の確保については、後ほどご紹介いたします。

入院治療が必要になったときのことを考えると、その経済的な負担も心配になりますよね。

実際にがんで入院した場合、どのくらいのお金がかかるのでしょうか。

がんの種類ごとに想定される自己負担費用（入院1回あたり）のシミュレーション額は、次のとおりです。

※厚生労働省「医療給付実態調査 平成30年度」統計表 第3表 疾病分類別、診療種類別、制度別、件数、日数（回数）、点数（金額）をもとに、総費用÷がんの分類ごとの件数にて1件あたりの費用を算出（※点数1点を10円として計算）。端数は四捨五入。

やはり入院となると、ある程度まとまった費用がかかることがわかります。

そのため、「入院保障の手厚い医療保険に入っておいたほうがよいのでは？」と考える方もいらっしゃるのではないかと思います。

確かに保障が手厚いほど安心感は増しますが、通常の入院治療であれば、入院日額5000円で問題ないでしょう。

その理由のひとつに、高額な医療費がかかったときは「高額療養費制度」で負担をおさえられることが挙げられます。

これは、ひと月で上限額を超える費用を医療機関などに支払った場合、超えたぶんの金額を支給する制度で、前述の年収660万円の方であれば、上限額はおよそ8万円強となります。

先進医療など、制度の対象外となる費用もあるため注意が必要ですが、標準治療における高額な入院費は、高額療養費制度を利用して自己負担額を軽減できます。

医療保険で入院日額を高く設定しすぎると保険料が高額になり、かえって家計を圧迫してしまうリスクもあります。

そのため、入院日額5000円程度の医療保険で備えておくことがおすすめです。

放射線治療や抗がん剤治療など、通院でおこなわれる治療にかかる費用については、がん保険の「通院給付金」でまかなうことがおすすめです。

そもそも、がんの通院治療では、どのくらいの費用がかかるのでしょうか。

厚生労働省の統計をもとにした、主ながんにおける通院費の自己負担額（治療1回あたり）のシミュレーション結果は、次のとおりです。

※厚生労働省「医療給付実態調査 平成30年度」統計表 第3表 疾病分類別、診療種類別、制度別、件数、日数（回数）、点数（金額）をもとに、総費用÷がんの分類ごとの件数にて1件あたりの費用を算出（※点数1点を10円として計算）。端数は四捨五入。

1回の治療につき、平均1万4千円程度の自己負担額が発生していることがわかります。

がん保険の通院給付金は、がん治療のための通院にかかる費用をカバーするものです。

治療が長引くほど経済的な負担も増えていくため、医療保険だけでなく、通院治療も保障するがん保険も組み合わせて備えておくと安心です。

保険にはさまざまな種類があるため、混乱してしまうこともありますよね。

がん保険と医療保険を組み合わせて最適な保障を備えるためには、それぞれの特徴を押さえておく必要があります。

ここでは、

• がん保険
• 医療保険

まず、がん保険とはどのような保険なのでしょうか。

受け取れる主な給付金とその内容は、以下のとおりです。

さまざまな種類の給付金がありますが、共通点は「がんに特化していること」が挙げられるでしょう。

がん保険は、その名のとおり、がんに焦点を絞った保険といえます。

医療保険は、大きく分けて

• 公的医療保険
• 民間の医療保険

それぞれの特徴を解説します。

公的医療保険

がん保険・医療保険を組み合わせた加入を考える場合は、それぞれの違いを押さえておくことが大切です。

がん保険と医療保険には、具体的にどのような違いがあるのでしょうか。

主な違いは、次のとおりです。

がん保険は「がん」に特化しているため、保険料は割安な傾向にあります。

また、がんに起因する既往症がない場合は、医療保険よりも加入しやすい、という特徴があります。

一方、医療保険ではがんに限らず、幅広い病気やケガに備えられることが特徴です。

反面、保険料はがん保険に比べて割高になります。

入院については、医療保険では限度日数が設けられているものの、がん保険は無制限、という違いがあります。

また、がん保険には30日間の免責期間（※詳しくは後述）があることに対し、医療保険ではそのような期間の設定はありません。

それぞれの保険の違いを押さえたうえで必要な保障を組み合わせて、「もしものとき」に備えましょう。

「医療保険でがんにも備えられるのであれば、がん保険は不要なのでは？」と考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。

確かに、医療保険はがんを含む幅広い病気やケガに備えられる保険です。

ただし、医療保険のほかにがん保険も組み合わせて検討するすべき理由がいくつか存在します。

主な理由は、次の5つです。

1. 再発率・罹患率の高さ
   
2. 診断給付金の有効性
   
3. 女性特約の重要性
   
4. 支払日数や通院保障の制限がない
   
5.  先進医療特約の重要性

ここでは、上記の理由について詳しく解説していきます。

がんは、再発のリスクが高い病気といわれています。

たとえば、2019年における、女性のがん死亡数で1位（※）となっている「大腸がん」の病期（ステージ）別の再発率は、以下のとおりです（※国立研究開発法人国立がん研究センター「最新がん統計」より）。

（引用：大腸癌研究会「大腸癌治療ガイドライン医師用2019年版」資料 表7より））

ステージが進むほど、再発率が高くなっていることがわかります。

また、一生のうちにがんにかかる確率は、

• 男性：65％
• 女性：50.2%

男女ともに、生涯のうちに2人に1人はがんに罹患する、ということになります。

このように罹患率・再発率ともに高い特徴をもつ病気であることから、医療保険だけでなく、がん治療に対するサポートの手厚い「がん保険」も組み合わせて備えておく必要性は高いといえるでしょう。

がんの治療が長期化するほど、経済的な負担も増すことが想定されます。

また、治療の副作用などで思うように働けなくなり、自宅療養を余儀なくされることもあるでしょう。

傷病手当の1日あたりの支給額は標準報酬日額の3分の2なので、治療しながら休業前の生活を維持することは難しいケースもあります。

病気の発覚による精神的な負担に加えて経済的な不安まで重なったら、治療に専念することも難しくなってしまうかもしれません。

そんなとき頼りになるのが、がん保険の「診断給付金」です。

• 治療や入院を前提とせず、がんと診断確定されただけで受け取れるお金
• 使い道は自由

治療を始めていなくても、がんと診断を受けた際にまとまった金額を手にすることができます。

受け取った給付金は、治療費に充てることはもちろん、収入が減って足りなくなってしまった生活費に使うことも可能です。

経済的な不安の軽減にも役立つ診断給付金を受け取れることは、がん保険の強みといえるでしょう。

がん保険のなかには、女性特約によって「女性特有のがん」に手厚く備えられる商品が数多く登場しています。

女性特約とは、女性ならではの病気による入院などに対して、給付金が上乗せされるもののことをいいます。

たとえば、女性特有の主ながんとしては、以下が挙げられます。

保険商品によって補償範囲は異なりますが、

• 乳房再建術
  
• 乳房観血切除術
• 子宮全摘出術
• 卵巣全摘出術

また、医療用ウィッグ費用などの外見ケアに使用できる給付金を受け取れる商品もあります。

がん保険の女性特約を付加することで、女性ならではの不安や悩みに寄り添ったサポートを受けられます。

医療保険のなかには、がん特約を付加できるものもあります。

そのため、「がん保険を組み合わせなくても、医療保険のがん特約でじゅうぶんでは？」と考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。

確かに、契約を一本化できるなどのメリットもありますが、「医療保険のがん特約」と「がん保険」には違いがあるため、それぞれの特徴を把握したうえで検討する必要があります。

両者の違いを、以下に表でまとめました。

1つ目の大きな違いとしては、「上限日数」が挙げられます。

医療保険のがん特約の場合、がんで入院・通院したときでも、ほかの病気やケガによる入院・通院と同様、「給付金の支払い限度日数」が存在します。

医療保険によって異なりますが、入院給付金では60日または120日が一般的で、上限日数を超えた入院については保障の対象外となります。

一方、がん保険では上限日数は設けられていません。

がん診断給付金についても、医療保険のがん特約では、がん保険に比べ金額・選択肢ともに少ない傾向にあります。

また、医療保険でがんの先進医療に備えるためには、ベースとなる医療保険に先進医療特約を付加する必要があります。

同じ「がんに対する備え」といっても、このように両者には違いが存在します。

そのため、「がんに対して手厚く備えたい」という場合は、医療保険だけでなくがん保険も組み合わせて検討することがおすすめです。

多くのがん保険では、先進医療特約を付加することができます。

先進医療特約とは

がん保険と医療保険を組み合わせて加入する際には、いくつか気をつけておきたいポイントがあります。

そでは、主に次の3点です。

1. がん保険には「免責期間」がある
2. がん保険・医療保険には告知義務がある
   
3. 自分1人での判断では、損をしてしまう恐れがある

ここでは、それぞれの注意点について解説していきます。

ぜひ、最適な保険選びの参考にしてください。

がん保険には「免責期間」が設けられています。 

免責期間とは、保険に入ってから一定のあいだ「保険金や給付金が支払われない」と定められている期間のことです。 

がん保険では、90日間の免責期間が設定されていることが一般的です。

たとえば、免責期間が90日の保険に入り、加入から90日の間にがんと診断されたとしても、原則として保険金や給付金を受け取ることはできません。

なぜ、このような期間が存在するのでしょうか？

その理由には、がんという病気の特徴が挙げられます。 

がんは自覚症状がなく、気がつかないうちに症状が進行してしまうこともあります。

そのため、本人が自分の病気に気がつかないまま保険に申し込み、契約してすぐにがんと診断されて給付金を受け取る事態も考えられるのです。

このようなケースが起こった場合、健康な状態で加入している契約者との公平性が保てなくなってしまいます。

契約の公平性を維持するため、免責期間が設定されているのです。 

がん保険や医療保険の加入者には告知義務があります。

告知内容

必要な保障内容は、一人ひとりの状況によって異なります。

特に、複数の保険を組み合わせて加入するときは、保障の組み合わせ方などに悩んでしまうケースは多いのではないでしょうか。

保険に加入しても、「最適な組み合わせ方」を正しく理解できていない場合、思わぬ損をしてしまうこともあります。

とはいえ、専門知識も必要となることから、独断で最適な保険を検討することは難しいものです。

せっかく保険に加入するのであれば、自分1人で判断せず、まずはプロの意見を仰ぐことが大切です。

「プロに相談するのはお金がかかりそうだし、契約を迫られないか不安」という方は、契約を強要される心配のない、無料の保険相談を活用しましょう。

マネーキャリアでは、保険のプロがオンライン無料相談に対応しています。

無理な勧誘もないため、安心して利用できますよ。

がん保険・医療保険の組み合わせに関するお悩みは、ぜひ一度プロに相談してみてください。

がんの治療費や収入減のリスクに対しては、先にご紹介した「公的医療保険」のほかにも、公的な制度を利用して負担を減らせることがあります。

ここでは、特に覚えておきたい公的な制度として

1. 高額療養費制度
   
2. 傷病手当
   
3. 医療費控除
   

ぜひ参考にしてください。

医療機関などに高額な費用を支払ったときは、高額療養費制度を利用できることがあります。

この制度は、1カ月（月の初め～終わりまで）でかかった医療費の自己負担額が決められた一定の金額を超えたとき、超えた額について払い戻しを受けられるものです。

年齢や所得によって上限額が決まっています。

ここでは「70歳以上の場合」と「69歳以下の場合」にわけて、年収の目安ごとの基準をご紹介します。

70歳以上の場合の上限額

69歳以下の場合の上限額

（引用：厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ（平成30年8月診療分から）」）

• 先進医療
• 入院中の差額ベッド代

がんが原因で仕事を休んでしまったとき、休業中の生活を保障してくれる制度が「傷病手当金」です。 

• 業務外の病気やケガによる休業
  
• 医療機関などで「就業不可」という判定を受けている
  
• 休業している期間中に給与の支払いがない
  
• 公休日を含めた連続した3日間の休み（待期）を経て、4日目以降の休業日に対して支給
  

支給額は、

支給開始日前の12カ月間の標準報酬月額の平均÷30日×(2/3) 

1月1日〜12月31日までの医療費が一定の金額を超えたときは、確定申告で医療費控除を受けられます。

医療費控除を受けることで、所得税や住民税を安くすることができます。

控除額の計算方法は、以下のとおりです。

実際にかかった医療費-保険金等で補填される金額-10万円（総所得200万円未満の場合は総所得の5％）

控除の上限額は、200万円です。 

医療費控除を受けるためには、所得税の確定申告書に「医療費控除の明細書」を添付し、管轄の税務署に提出する必要があります。 

対象となる医療費は、国税庁の公式ホームページなどで確認できます。

今回は、がん保険と医療保険の組み合わせについてご紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか。

両者を組み合わせることで、がんも含めたあらゆる病気やケガに対し、より手厚く備えることができます。

上手に組み合わせるためには、がん保険・医療保険の特徴や違いを知ったうえで検討することが大切です。

しかし、それぞれの保険には多くの商品があり、選べる保障内容もさまざまです。

自分にとってどのような契約が最適なのか、悩んでしまうこともあるのではないでしょうか。

自分1人で判断する前に、まずはプロに相談してみましょう。

専門的な目線で、適切な保険選びをサポートしてもらえますよ。

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