飛行機に乗り遅れたときには保険会社へ連絡！航空機遅延特約とは？

しかし、飛行機の利便性は時間通りの運行があってこそであり計画通りの運航をできるだけ達成できるようにしなければなりません。

ゆえに乗客1人一人におもてなしをすると同時に計画から外れてしまう乗客を止む終えず切り捨てることもあります。

一流のビジネスマンであればマイルをつけとかなければ必ず損をすると同じで何度も飛行機に乗るのであれば何度か乗り遅れてしまった経験もあるでしょう。

飛行機に乗り遅れてしまったと電車に乗り遅れてしまったでは意味がかなり違ってきます。

飛行機に乗り遅れたとあってはかなりのタイムロスが出てしまいますし、そもそもかなりの距離を移動するものですので代替案の準備もできないことがあります。

こんな時に保険はどのように発揮されるのでしょうか。

「航空機遅延特約」には航空機に関する遅滞、つまり乗り遅れに関する保障も関係してきます。

海外旅行保険ですので海外旅行あるいは海外へのビジネスを目的とした渡航の際における保険ですが、同様の特約が国内旅行保険にも付加できます。

旅行に関する保険の中には乗り遅れなどの飛行機や電車の交通機関に関する保障内容が加えられていることが多いです。

飛行機の乗り遅れという最悪の事態に備えるためにも海外旅行保険あるいは国内旅行保険に付けられる「航空機遅延特約」については詳しく見ておく必要があるでしょう。

1. 出発が遅れてしまった場合
2. 乗り継ぎがスムーズにできなかった場合
3. 目的地で受けるはずだったサービスが利用できなかった場合

これら3項目はすべて航空機に対して起こり得るケースに対して有効です。

つまり航空機には無事に搭乗でき、大きな問題なく利用することができた場合には支払対象から取り除かれることになります。

今回のテーマである飛行機の乗り遅れというケースは3番目に当てはまります。

飛行機に乗り遅れたがためにホテルや現地で使おうと思っていたサービス（国際電話通話料、Wi-Fi利用料金、食事代等）に関するキャンセル料金を補償するものです。

また、乗り遅れたがために代わりの飛行機を利用する場合には交通費やホテル代が別途必要になりますが海外旅行保険ではこれらも必要経費として保険の対象となります。

海外旅行保険の航空機遅延特約の補償金額は2～3万円が上限として決められている場合がほとんどです。

そもそも加入するために必要な保険料が数百円で済むため大きな保障金額は得られないと考えておいて良いでしょう。

なお補償金額を上回った金額は自己負担となります。

仮にキャンセル料金が5万円かかったとしても海外旅行保険の補償金額の上限が変わることはなく超過分の金額は自己負担の形式をとることになります。

つまり飛行機に乗り遅れた場合にキャンセル料金が発生しても原則としては自己負担が発生しますので始めに乗り遅れないためにどうすればよいかを閑雅ておくことは変わりません。

保険としてはいくつかの例外を提示しており、例外に該当する場合は必ずしも支払い責任は発生しないというルールがあります。

飛行機に乗り遅れた＝保険会社に頼めばなんでも解決するというのは間違いです。

正当な理由があり、乗り遅れた場合における契約事由をすべて達成している場合において保険が有効ですので保険に過信してしまうような状況は避けましょう。

最近では海外旅行をしたいものの火山の噴火や竜巻やらで旅行を断念してしまう方も多いでしょう。

そもそも飛行機が着陸できず、したがって他の便の出発も見送らなければならない場合において海外旅行保険は有効ではありません。

多くの保険会社では細かい規定が設けられており、規定通りに当てはまればマニュアル通りの対応ができますが何分自然災害自体が緊急の案件ですから一旦は会社内で対応を審査してしばらく後に適用の可否を伝えられることになります。

おおよその場合では自然災害発生時における飛行機の乗り遅れに対して補償はないものと考えておいてください。

なお地震や噴火などの自然災害発生時に現地にいる場合はまた違うケースとして認識されますので要注意です。

飛行機に乗り遅れたという事実をわざと作り出していたり、そもそも間に合わせる気が無い場合は航空機遅延特約の支払事由の対象外となります。

過去にはもう一泊したいからと言ってあらかじめ航空機をキャンセルしておき、当日になり飛行機に乗り遅れたためホテル代と移動料金双方の請求をするといったケースがありましたが、そもそも航空機に乗る気が無いため補償はなされませんでした。

また、飛行機の搭乗予定時間が11時なのにホテルのチェックアウトを10時半ごろにしているというケースもあり、明らかに乗り遅れに対する処置が足りていないということで補償が行われなかったことがあります。

つまり乗ると決めていた飛行機に努力空しく乗り遅れた場合のみ補償が行われると考えておいた方が良いでしょう。

また薬物の密輸など法令違反になり、その取り調べや手続きのために乗り遅れたという場合においても補償は行われないことになっています。

バスに乗り遅れたから、電車に乗り遅れたからと言って会社へ連絡している社会人の方は多いと思います。

しかし、その実は寝坊したがためにいつものバスや電車に乗れなかったというのが多いのではないでしょうか。

ヒドイ場合は仮病を使って一日休ませてくださいと言う人も少なくないでしょう。

これだけ寝坊による遅滞のリスクがある以上、寝坊特約というものがあってもよさそうですが、現状では寝坊など自己の失態に対する補償は行われないことになっています。

寝坊に限らず自己の過失と認められることに対しては補償はできないことになっており、自己責任を強く推奨する形をとっています。

空港としては乗り遅れた方への対処として呼び出しまで行ってくれていますので、それ以上の対応をするのは酷であり、虫のいい話としか言いようがありません。

何らかのトラブルに対して補償云々の話をするのは保険会社の特権です。

まずは保険会社に補償ができるのかを尋ねてから対処を考えましょう。

いかがでしたでしょうか。

ただし、商談などで長くかかってしまいどうしても間に合わないという方も少なくありません。

そんなときのために保険が準備されているわけですから、ぜひ活用していきましょう。

ただし、航空機遅延特約はどうしても遅れてしまう時にしか使えませんのでご注意ください。