海外旅行中に入院…ピンチに欠かせない、海外旅行保険の救援者費用

治療費用とならんで重要とされる補償のひとつです。 

被保険者が旅行中に病気やケガで一定期間入院したときや亡くなったときに、日本から駆けつける救援者の旅費などが支払われます｡  

この記事では、海外旅行保険の救援者費用はどれくらい必要なのか、救援者費用の補償の対象となるケースと対象とならないケースについて説明します。

ぜひ最後までご覧ください。

3名の渡航費用と滞在費を一人あたり50万円とすると、合計で150万円。 

ここに諸経費、患者(場合によってはご遺体)の移動費用も加わります｡ 

おそらく通常は300万円程度あれば十分ではないかと思います｡ 

また最近の海外旅行保険では「治療費用」と「救援者費用」をセットにして「治療･救援者費用」として販売しているものも増えてきています。 

こちらの方が、合計の保険料は割安に設定されています｡ 

この場合、治療・救援者費用の上限額は最低でも1,000万円は欲しいところです｡

一人では身動きがとれず、入院生活や各種手続きもままならないかもしれません｡ 

そんなとき頼れる身内の方が来てくれれば、どんなにありがたいでしょう｡ 

海外旅行保険の救援者費用は、こういったときに家族が現地に駆けつけるための費用なのです｡

いいえ、ご身内に限らず友人や会社の同僚などでも問題はありません｡ 

海外旅行保険における救援者は「被保険者の親族(代理人を含む)」と定義されています｡ 

法律上の親族以外でも、救援者として現地へ赴くためにかかった費用が補償されます。

• ケガをした日から180日以内に死亡したとき 
  
• 病気により死亡したとき 
  
• 病気にかかり医師の治療を受け、旅行行程終了後30日以内に死亡したとき 
  
• ケガまたは病気により継続して3日以上入院したとき 
  
• 搭乗している航空機、船舶などが行方不明または遭難したとき 
  
• 事故により生死が確認できない場合、または緊急の捜索や救助活動が必要となったとき（ただし被保険者の無事を確認後に現地に向かった救援者の費用は対象外） 
  

また、支給される主な項目は以下の通りです。

• 遭難した被保険者を捜索、救助または移送する活動に必要となった費用
  
• 救援者の現地までの航空機などの往復運賃
  
• 現地および現地までの行程における救援者の宿泊施設の客室料
  
• 救援者の渡航手続費 
  
• 救援者・被保険者が現地で支出した交通費 
  
• 被保険者の入院・救援に必要な身の回り品購入費および国際電話料等通信費など
  

支給条件の中で、通常最も該当する可能性が高いのは

「ケガまたは病気により継続して3日以上入院したとき」

なのではないでしょうか。

入院したからといって必ず救援者費用の適用となるわけではなく、その条件としては入院期間3日以上というのが一般的です。

おおむね入院が継続して3日以上である場合に適用され、呼ぶことができる救援者は3名までとなっています｡ 

ただし入院が7日以上にならないと救援者費用を補償しない保険もあります。

あわてて家族3人で荷物をまとめて出発せず、現地に向かう前に必ず確認しましょう｡ 

捜索・救助費用のうち、被保険者や親族が払った分について救援者費用から補償されます｡ 

また不幸にして亡くなられた場合のご遺体の回収費用についても同様です｡ 

救援者3名分×14日分までというものが大半ですが、2名までとする保険もあります｡ 

また「3～6日の入院では1名×14日分」だが「7日以上の入院なら3名×14日分まで」という場合もあります｡ 

こちらも必ず事前に確認してください。

また被保険者の入院に必要な物品の購入費や、国際電話の通信費なども補償されます｡ 

ただしこれら費用には、救援費用の中でも「20万円まで」等さらに細かい支払い限度額が設けられている場合があります｡ 

• 被保険者が亡くなられた場合の、ご遺体の処理費用や日本への輸送費用 
  
• 治療継続中の被保険者を現地から日本の病院などへ搬送するための費用  
  

というように、生死に関わらず救援者費用からの補償となります。

ただしどちらも、もし無事であったなら帰国時に乗る予定だった交通手段の払戻し運賃は差し引いて支払われます。

けっこうシビアですね｡ 

また被保険者の症状が重篤である場合、搬送に医師や看護師をともなうことも考えられます｡ 

その場合は、搬送費だけでかなり高額になる可能性もあります｡ 

下手をすれば治療費用よりも搬送費用のほうが高いことも少なくありません。 

ゆえに救援者費用は、海外旅行保険において治療費用とならんで重要といわれるのです｡ 

たとえ入院しても死亡しても、救援者費用が支払われない場合もあります。

海外旅行保険救援者費用で、補償の対象外となるのはどんなケースなのでしょう。

主なパターンについて確認していきましょう。

他の保険と同じく、もちろんこれは補償の対象外となります。

しかし交通ルール一つ取っても、海外と日本では大きく違うもの。

たとえ「わざとではない、知らなかった」と主張しても、事故が重過失ととらえられてしまう可能性は大いにあります。

特に運転をするときには、ルールを確認して細心の注意を払うようにしましょう。

この場合も救援者費用はもちろん、海外旅行保険全体の補償対象となりません。 

海外旅行の非日常感に酔って、普段は絶対にやらないような行為に手を染めてしまう方も少なくはありません。

海外であるからこそ節度を守り、あまりはめをはずさないようにご注意ください。

ただし自殺に関しては、事情がやや異なります。

「補償期間中に被保険者が自殺行為を行った日から180日以内に死亡したとき」

この場合に限り、救援者費用については支払われる場合もあるのです。 

また、旅行開始前から患っている病気による治療は海外旅行保険の対象とはなりません。 

たとえばもともと心臓疾患があり、海外旅行中に心臓発作を起こして倒れてしまった場合などですね。

持病があるから海外旅行保険に入っても倒れたとき保障されない。

保険がつかえないから、怖くて海外旅行に行けない…。 

そういう方もいらっしゃるのではないでしょうか。 

しかしそんな場合「応急治療・救援費用担保」という特約がつけられる保険もあります。 

海外旅行中に持病(既往症)が急激に悪化して病院にかかったとき、診療代や入院費が補償の対象となります。 

保険料は高めですが、不安のある方はご検討されてはいかがでしょうか。

重複してもらえるわけではなく、上限額が上がるだけですのでご注意ください。

ちなみに死亡・後遺障害保険金については、合算した額にはなりません。 

それぞれのカードの中で最も高い保険金額を限度として、各保険から按分して保険金が支払われる形になります。 

医療費が高騰している場所、たとえばニューヨークなどでは、病気やケガの治療費が数百万～数千万円に及ぶこともあります。

もしそういった所に長期間滞在するときは、海外旅行保険付帯のクレジットカードを複数枚持っていても安心とは言い切れません。 

さらに保障を万全とするために、クレジットカード付帯保険と一般の保険とを組み合わせることをおすすめします。 

治療費などの補償限度額が上がることはもちろん、死亡・後遺障害の補償金額については 

• 一般の海外旅行保険の補償額 
  
• クレジットカード付帯保険の補償額(複数なら最も高い金額) 
  

この二つが単純に合算された額となります。

またクレジットカード付帯保険は、病気による死亡や歯科治療を補償できません。

歯の治療ができないとなると、長期滞在は厳しいと言わざるをえないのではないでしょうか。

海外旅行保険は「あなただけのため」のものではありません。 

何かあったときには、ご家族は日常生活を放り出してあなたの元に駆けつけることになるのです。 

ご家族は、あなたが無事に帰国することを祈っています。 

もしものことがあったときの対応について、事前にしっかりご家族と話し合っておくことも忘れないでください。