突然の旅行キャンセルに備える海外旅行保険の旅行変更費用特約とは？

たとえば、テロ行為によって予定していた日程が変更になったり、空港が閉鎖されたりした場合には、旅行の中止、または空港での足止めといった状況に追い込まれてしまう可能性があるのです。

そうなると、飛行機代や宿泊代など、予想外の出費を強いられることとなります。

そのような時に役立つのが海外旅行保険の旅行変更費用特約です。

ここでは、海外旅行保険の旅行変更費用特約について解説いたします。

このような場合に発生する費用を補償するのが旅行変更費用特約です。

通常、海外旅行保険では、死亡補償や治療費などの保険金は支払われますが、旅行を途中でキャンセルしたために支払わなければならない費用を補償する旅行変更費用特約については保険会社によって取扱が異なり、補償の対象となっていない可能性があります。

保険会社によっては、旅行変更費用特約が海外旅行保険のパッケージに組み込まれていないことがあるからです。

もしも、旅行変更費用特約が海外旅行保険のパッケージに組み込まれていない場合には、旅行途中の事故や急な病気などにより、旅行をキャンセルして帰国せざるを得なくなった場合に発生する費用は補償されません。

そのようなことがないように、海外旅行保険に加入する場合には、旅行変更費用特約の付帯がされているか否かを確認し、もしも付帯されていなければ、特約として付帯することをおすすめします。

海外旅行保険の保険期間は出発前から始まり、旅行終了後、自宅に戻るまでとなっています。

そのため、旅行変更費用特約による補償が適用されるのも、出発前および出発後となります。

たとえば、被保険者およびその配偶者が、出発前に交通事故に遭い、入院をしたことによって旅行を中止した場合に発生したキャンセル料は旅行変更費用特約で補償されるのです。

しかし、出発前の入院が原因による旅行のキャンセルに伴う補償は、3日以上の入院が条件となっています。

3日を超えない入院による旅行のキャンセルは補償の対象とはなりませんので、注意が必要です。

1. 旅行取り消し料
2. 査証料
3. 予防接種料
4. その他、キャンセルに係る料金として旅行会社に支払った手数料

これらの費用が保険金額を限度として支払われます。

1. 保険の対象者（被保険者およびその同行者）が死亡もしくは危篤状態となった時、およびケガまたは病気によって入院をした場合。（出国前は3日以上入院した時）
2. 保険の対象者の配偶者、3親等内の親族が死亡もしくは危篤状態となった場合。
3. 保険の対象者の配偶者、2親等内の親族がケガや病気によって14日以上入院をした場合。
4. 保険の対象者が搭乗する飛行機もしくは船舶が遭難したり、旅行中にアイゼン、ピッケルなどの道具を用いて行う山岳登攀をしている途中で遭難したりした場合。
5. 急激かつ偶然な外来の事故によって、保険対象者の捜索または救助が必要となったことが警察などの機関によって確認された場合。
6. 火災、水災などによって、保険対象者の居住する家屋や家財が100万円以上の損害を受けた場合。
7. 保険対象者が裁判の証人や鑑定人として裁判所に出頭する場合。
8. 旅行先での、戦争、テロ行為、宿泊先や交通機関の火災・事故、日本政府からの退避勧告などがあった場合。
9. 感染症等による隔離が発せられた場合。

これらの理由により支払われる保険金は出国中止費用と中途帰国費用とに分けられ、それぞれが旅行変更費用特約の保険金額を限度として支払われることとなります。

その中には、取消料、違約料、渡航手続費用などが含まれます。

中途帰国費用は企画旅行であるか否かによって、支払われる保険金額が異なります。

企画旅行の場合、旅行変更費用特約の保険金額と実際の旅行費用のいずれか少ないほうの金額に、旅行日程のうち中途帰国した日を差し引いた残日数を全旅行日数で除した数を掛けた金額が支払われる保険金となります。

企画旅行以外の場合には、取り消し料、違約料などの名目で旅行会社支払った費用のほか、査証料、予防接種料などの渡航手続きに要した費用が支払われます。

1. 契約者、保険の対象者または保険金受取人の故意または重大な過失
2. 保険の対象者のケンカや自殺行為
3. 戦争、外国の武力行使、革命、政権奪取、内乱、武装反乱その他これらに類似の事変
4. 日本国内における地震、噴火またはこれらによる津波や放射線照射、放射能汚染

しかし、同じ武力による事変であっても、テロ行為によるものは除かれます。

チケットガードは、被保険者と旅行の同行者およびその配偶者や3親等内の親族が死亡したり、ケガや病気で入院したりして、旅行をキャンセルした場合に加え、2時間以上の交通機関の遅延によって旅行を中止した場合のキャンセル費用を保険金額を限度に支払う保険です。

出国前の補償が旅行変更費用特約と重なる部分がありますが、旅行変更費用特約には、出国をした後のトラブルによるキャンセル料の支払いのみを補償する特約が設けられているため、その特約を利用することでチケットガードと併用することも可能です。

ただし、チケットガードは企画旅行の利用を前提とした保険となっています。

そのため、航空券や宿泊費用のみの予約をする場合には加入できないので、注意が必要です。

旅行変更費用特約について解説いたしましたが、ご理解いただけましたでしょうか。

海外旅行では、急な予定変更による出費は避けたいものです。

そのための補償として海外旅行保険の旅行変更費用特約への加入をおすすめします。