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保険料が収入に占める割合はどのくらいが理想?必要に応じて見直しを

生命保険の保険料の見直しを検討している方もいることでしょう。保険料が収入に占める割合は、どのくらいが適正がご存知ですか?本記事では、収入に占める適正な保険料の割合について解説していきます。これを読めば、保険料を見直すきっかけになるかもしれません。

保険料は高い?収入に占める適正な割合は?

生命保険に加入している方の中には、保険料が高いと感じている方もいらっしゃることでしょう。


また、毎月支払っている保険料が収入に占める割合は適正なのか、気になりますよね。


しかし、保険料や収入に関してはなかなか人には聞きにくいものです。


そこで、この記事では『保険料が収入に占める割合は適正か』について、

  • 家計に占める保険料の理想的な割合とは
  • 会社で生命保険に加入している場合とは
  • 貯蓄と保険料のバランスとは
以上を中心に解説していきます。

この記事は、生命保険の保険料が高く悩んでいる、また保険への加入を検討しているけれど収入に対していくらの保険料が適正か知りたいという方のお役に立てるかと思います。

ぜひ最後までご覧ください。

家計に占める保険料の割合は収入の7~10%が理想

生命保険に支払う保険料の割合は、月にいくらくらいが適正がご存知ですか?


保険料が高過ぎて家計が苦しいということも問題ですし、逆に保険料が安過ぎても保障が十分なのかと不安になることでしょう。


実は、生命保険に支払う毎月の保険料の割合は、収入の7~10%が理想と言われています。


それでは、例として夫婦と子ども2人の4人家族の場合、保険料は一般的に収入のうちどれくらいの割合といくら程度になるのかを解説していきます。

4人家族の場合を考える

夫婦2人、子ども2人の4人家族の場合、収入に占める保険料の割合を例を挙げて解説していきましょう。


【4人家族】

夫:40歳

妻:37歳

長男:8歳

長女:4歳


夫の月の手取り収入:35万円(40歳の平均年収から算出)


夫の手取り収入が35万円の場合、保険料の割合は24,500~35,000円が理想となります。


それでは、夫婦2人と子ども2人の保険料をこの収入から算出される理想保険料割合でまかなうことができるのか、以下で確認してみましょう。

毎月の保険料を総額で考えてみると?

まず、夫婦2人の生命保険と医療保険の保険料についてシミュレーションしてみます。


大手保険会社Oのシミュレーションで保険料を算出しました。

生命保険保障内容生命保険保険料医療保険保障内容医療保険保険料保険料合計
夫:40歳死亡時:1,500万円
保険期間:20年満了
4,216円入院給付金日額:5,000円
先進医療特約:付加
がん一時金:50万円
がん通院特約:付加
3,881円8,097円
妻:37歳死亡時:500万円
保険期間:20年満了
987円入院給付金日額:5,000円

先進医療特約:付加

がん一時金:50万円

がん通院特約:付加
3,167円4,154円

上記の夫婦2人のひと月の保険料は、合計12、251円となります。


次に、子ども2人の保険料をシミュレーションしていきます。

医療保険保障内容医療保険保険料学資保険保障内容学資保険保険料保険料合計
長男:8歳入院給付金日額:5,000円

先進医療特約:付加
972円学資金受取年齢:18歳

学資金:200万円
9,024円9,996円
長女:4歳入院給付金日額:5,000円

先進医療特約:付加
1,021円学資金受取年齢:18歳

学資金:200万円
9,024円10,045円

上記の子ども2人のひと月の保険料は、合計20、041円となります。


4人家族の保険料は32,293円となり、収入割合10%以下ですので理想の保険料と言えるでしょう。


しかし、家計簿にて子ども2人の学資保険は貯蓄として見なす場合、学資保険保険料18,048円を差し引き、家族の保険料を14,245円と計算することもできます。


この場合、保険料の収入割合は4%となりますので、かなり低い収入割合となります。 


これを見て、保険料をもう少し払ってもいいと考えて保障を手厚くするなど保険の見直しをすることができます。


このように、現在支払っている保険料の収入割合を計算してみることで、保険の見直しの際の目安にもなります

会社で生命保険に加入している場合

会社によっては、福利厚生の一つとして会社側が契約者となり、従業員が被保険者となって生命保険に加入することがあります。


この場合、会社側が保険料を支払ってくれますので、被保険者である従業員は保険料を払わなくても、もしものときに備えることができます。



手取りは年収の何割?

そもそも、給料の手取りが年収の何割かご存知でしょうか?


収入のうち、給料の手取りの目安平均は額面のおよそ8割ほどとなります。


残りの20%は、給料と賞与などを合わせた額によって算出される所得税や社会保険などで控除されます。


そのため、手取りは年収のおよそ8割となり、会社の福利厚生に生命保険の加入がない場合、この年収の8割の手取りから保険料を支払っていかなければなりません

源泉徴収票を確認:給料から保険料が引かれている

会社が従業員に生命保険を掛け、従業員を被保険者とした場合、その保険金の受取人が被保険者であれば、保険料は“給与扱い”となり、源泉徴収が必要となります。


会社で生命保険に加入している場合、保険料について確認する際には源泉徴収を確認するようにしましょう。

貯蓄と保険料とのバランス

積立タイプの生命保険は、保険料を支払うことで資産となるとお考えの方もいらっしゃることでしょう。


しかし、いつ保険会社が保険金を支払うことができない状況になるか分かりませんので、資産づくりを保険商品だけに頼るのはできるだけ避けましょう。


そこで、保険料を払いつつ、貯蓄もバランスよく行えることが理想と言えます。

収入の何割を貯蓄に回すか

貯蓄率は、その家庭の収入額や家計状況、またライフステージによって割合は異なります。


しかし、一般的に収入の何割を貯蓄に回したらいいかと言いますと、夫婦2人で子どももいるご家庭の場合、収入の1~2割は貯蓄に回したいところです。


子どものいないご夫婦2人のご家庭や、また独身者の場合であれば、収入の2割以上は貯蓄に回しておくといいでしょう。


貯蓄が苦手という方は、家計簿をつけるなどし、収入と支出の割合を確認するようにしましょう。

適正な貯蓄額の割合はライフステージによって異なる

また、貯蓄額は個々のライフステージによってその適正額は異なります。


例えば、独身の方で実家暮らしの場合、手取りが20万円だとすると、貯蓄は収入の3割ほどの6万円となります。


そしてしばらくの間手取りも変わらず、実家での生活が続くようであれば、この貯蓄割合を維持することができるでしょう。


そして夫婦2人と子ども2人の4人家族の場合、夫の手取りが40万だとすると、理想の貯蓄額は収入のおよそ2割である8万円です。


しかし、マイホームを購入したばかりでローンの支払いがある場合、賃貸では必要なかった修繕積立金や固定資産税などがかかるようになりますので、貯蓄額は収入の1割である4万円ほどになることでしょう。


このように、ライフステージによって貯蓄額の割合は異なりますので、必ずいくら貯蓄しなければいけないということはないのです。


自分の収入とライフステージに合った貯蓄額の割合を知り、できるだけ貯蓄できるよう収支のバランスを整えておきましょう。

まとめ:必要に応じて保険料の見直しをしよう

この記事では、家計に占める保険料の割合について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

今回のこの記事のポイントは、
  • 収入に占める保険料の割合は7~10%が理想である。
  • 家計に占める保険料の割合を計算して確認することで、保険の見直しを行う際の目安にすることができる。
  • 会社で生命保険に加入する場合、保険料の心配は必要ないが源泉徴収の確認は必要である。
  • 資産づくりは保険商品に頼るだけでなく、保険料と貯蓄のバランスを今一度考え、貯蓄額も増やせるようにする。

以上です。


保険大国と言われている日本では、保険への加入率はなんと90%にもなり、保険がいかに私たちの生活の身近な存在であるかわかります。


そのため、今ではたくさんの保険商品が販売されていますので、自分に合った保険を選ぶだけでなく、収入に合った保険を選ぶようにしましょう。


ほけんROOMでは、ほかにも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

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