１ヶ月の生活費30万円は高い？家族の人数別に家計内訳を徹底解説！

子どもにかかる教育費や老後のお金のことを考えると、「貯蓄をしっかり頑張りたい」と思っている人も多いでしょう。しかし、「収入のほとんどが生活費に消えて貯蓄ができない」と悩む人もいますよね。

１ヶ月の生活費は世帯によって違いが大きくプライベートな話なので、なかなか他の人にも聞きづらいのではないでしょうか。

そこで、この記事では１ヶ月にかかる生活費30万円について、

• 生活費30万円の支出の詳細
• 世帯人数別に生活費30万円で足りるかどうか紹介
• 生活費30万円以内に抑えるための節約ポイント
• 家賃や光熱費、通信費など、固定費の節約術
• 抑えた生活費の貯蓄方法

以上を中心に解説していきます。

 この記事は、「生活費30万円では毎月貯蓄をするのが難しい」「さらに生活費を節約して貯蓄を進めたい」という人のお役に立てるかと思います。 

 ぜひ最後までご覧ください。

総務省統計局が2019年に行った家計調査を参考に、いくつかの家族構成についての生活費平均をご紹介します。

• 一人暮らし（勤労者世帯）の主な生活費平均

手取り月収の平均は約28万円、消費支出の合計は約18万円でした。住居費は賃貸の場合についての金額です。

• 独身一人暮らしのケースについて理想の内訳

独身一人暮らしなら、生活費30万円あれば余裕のある生活ができるでしょう。

しかし、手取り月収30万円に対して、家賃12万円のマンションに住むなど、理想を上回っていると生活が苦しくなることもあります。

また、今は一人暮らしでも結婚する可能性がある場合は、将来に向けて貯蓄を増やしておくことも考えましょう。

• 二人暮らし夫婦のケースについて理想の内訳

生活費30万円を抑えるために内訳を考えることのほかにも、色々とできることがあります。

ただ、食費を切り詰め過ぎたり、買いたいものを一切我慢したりするような、負担を感じることだと途中で挫折する可能性が高いです。
 

上手に生活費を節約するには、長く続けられることをすることがポイントになります。また、節約できることを一つでも多く実践することです。
 

一つ一つの節約効果は小さくても、色々なところで工夫して節約をすることで大きな節約効果を生み出します。

 このあと、具体的な節約のアイデアをご紹介しますので、試せそうなことや無理なく実践できるのに意識が足りなかったようなことなどがあれば参考にしてみてください。 

家賃は手取りの3分の1が目安にしましょう。手取りが30万円なら10万円、手取りが32万円なら10.6万円程度ということです。
 

ただ、賃貸物件を選ぶときに、希望をすべて満たすところを探した結果、予算を超えてしまっている人も少なくないのではないでしょうか。

希望の物件が見つかったときは「ちょっとくらい予算を超えてもいいかな」と思うかもしれませんが、節約の面でよい判断だとはいえません。 

家賃を抑えるためのポイントは、どうしても譲れない条件を絞り、そもそも家賃が安い立地地域で探したり、都心から離れているところや駅から少し遠いところを選んだりすることです。 

毎月の水道光熱費をしっかりと確認できているでしょうか。少しでも節約し長く続ければ大きな生活費の節約になります。

総務省統計局が発表している2019年度の家計調査によると、1ヶ月の水道光熱費の平均は以下のようになっています。

現在、ドコモやソフトバンクなどの大手キャリアのスマホを利用している人は、格安SIMに変えることをおすすめします。
 

大手キャリアの場合、1ヶ月の通信費が7,000円程度はかかります。契約プランや本体代金を分割で支払っている場合は1万円を超えることもあるでしょう。

一方、格安SIMの場合、1ヶ月の通信費は2,000円～8,000円程度と、明らかに差があります。

例えば、通信費が1ヶ月7,000円の大手キャリアから1ヶ月3,000円の格安SIMに変えただけでも、1ヶ月の通信費は半額以下になります。 

スマホを利用している家族が多い家庭ほど通信費の負担は大きいので、ぜひ見直してみてはいかがでしょうか。 

これから結婚して将来子どもにかかる教育費、住宅購入費、老後にかかるお金など、将来かかるお金のことを考えると少しでも貯蓄を進めたいと思うのではないでしょうか。

日本では高齢化が進み年金受給額が減少する、税金が上がるなどの報道も多く、毎月生活費が30万円かかっている人でも「将来のために貯蓄をしないと」と不安になっているかもしれませんね。

貯蓄はよほどの高収入な方でない限り、短期間で進めることは難しいものです。早い時期から無理なくコツコツ貯蓄していくのが、成功の秘訣でしょう。

貯蓄方法には定期預金などの銀行に現金を預けて貯蓄を進めていく方法、つみたてNISAやiDeCo、投資信託などでお金を運用して資産を増やす方法があります。

貯蓄が長く続かない人の多くが「毎月余ったお金を貯蓄している」「生活費と貯蓄を進める通帳が同じなので、つい使ってしまう」など、生活費と貯蓄するお金がしっかり分けられず悩んでいるようです。

毎月生活費から余った分を貯蓄している人は、先取り貯金をするのがおすすめです。

例えば月収が35万円ある人の場合、生活費が30万円だと毎月5万円の貯蓄を進めることができます。しかし、余った分を貯蓄する方法だと、よほど強い意志がないと「生活費が少し足りないから貯蓄はせずに使うしかない」「交際費が高くついたので、今月の貯蓄は1万円」などと使ってしまう方は多いです。

先取り貯金だと先に5万円を別の通帳に移すなどして分けておくため、30万円の予算の中で工夫して生活ができるようになり貯蓄も成功しやすいでしょう。

貯蓄を進める方法は現金を銀行などに預けるだけでなく、投資する方法もあります。方法はいくつかあり、債権や投資信託などで投資して資産を増やしていきます。

債権とは、会社が銀行からお金を借りるだけでなく、債権を発行して直接たくさんの人に購入をしてもらうことです。購入した人は毎年一定額の現金を一定期間受け取ることが約束されます。そして、その期間が終了すれば元本をまとめて受け取ることができます。

株式に比べて債権はあらかじめ利子が決められている、満期日になれば元本が返ってくるなどの理由から株式に比べると値動きが安定しているため高い収益は得られなくてもリスクが少ないのがメリットです。

投資信託とは、投資する人から集めたお金を一つにまとめて、投資家の代わりに専門家が株式や債権に投資や運用をする商品のことです。専門家が運用した成果は投資家が投資したお金に応じて分配されます。

投資信託の成績は市場環境によって変動があるため、投資信託を購入してから利益が得られる人もいれば投資したお金を下回る人もいます。投資信託は運用がうまくいけば資産を増やせますが、元本が保証されていないためリスクも考えて投資する必要があります。

貯金を増やす方法として積立NISA（小額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）などの投資を利用するのもおすすめです。

どちらも最低投資金額が低く、長期的な資産運用でリスクが少ないという点で共通しています。

積立NISAの特徴

• 最低投資金額は100円から
• 年間の最大積み立て金額40万円、最大20年間積み立てできる
• 投資で得た利益は、最長20年間非課税になる
• いつでも自由に引き出しできる
• 金融機関によっては金額の変更ができる

収入や毎月かかる生活費は人によって違うため、自分の生活費が収入に妥当がどうかを自分で考えるのは難しいですよね。また、「毎月生活費が30万円以上かかって厳しい」と悩む人でも、どこから節約していけばよいのか、毎月何万円以内で生活すればよいのかなど、分からないことも多いでしょう。

「生活費を見直したい」という人は、ファイナンシャルプランナーなど、専門家にライフプランを相談するのがおすすめです。

ライフプランニングをしてもらえれば、今の収入に合った生活ができているかだけでなく、将来住宅購入を検討している人にはどのくらいの住宅ローンを組めばよいか、老後資金はどのように準備をすればよいか、将来の家族計画など、今後の将来設計を細かな所までアドバイスしてくれます。

この記事では、世帯人数によって生活費30万円は足りる人と足りない人がいることについて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。 

 今回のこの記事のポイントは、

• 独身世帯や家族3人世帯なら生活費30万円は十分足りるくらいである。
• 家族4人世帯になると、30万円で生活するのに工夫する必要がある。
• 専業主婦よりも共働きをすることで貯蓄を増やしやすい
• 家賃や光熱費、通信費など、固定費を見直すと生活費が節約できる。
• 教育費や住宅購入費、老後の生活費などを考えて貯蓄をすることも大切である。
• 貯蓄には先取り貯金、投資信託、NISAやiDeCoなど、色々な方法があるので自分に合った貯蓄方法を見つけて早める始まるのが重要である。

以上です。 

生活費はいきなり全てを見直しても、どこを節約すればよいのか見つけにくいものです。

まずは収入と支出のバランスを確認し、毎月かならず減らせる固定費から見直しを検討しましょう。

生活費を減らすことができれば貯蓄を増やして将来に備えられるため、安心して暮らしていけますね。

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