生活費の平均は月々どのくらい？家族構成ごとに徹底解説！

毎月家計が赤字で苦しい、こんなに生活費を使ってしまっていて良いのか…家計に関する悩みは尽きないものです。

そんなとき参考になるのが他人の家の家計ですが、お金に関する話はなかなか他人にはしづらいもので、一人で悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

そこで、この記事では「日本における生活費の平均と生活費の内訳」について、

• 家族構成別の生活費の平均は月々いくらぐらいなのか
• 手取り別の生活費の内訳はどのようなものなのか
• 生活費を節約するためにはどうすれば良いのか

以上のことを中心に解説していきます。

この記事を読んでいただければ、他の人の生活費や家計についての実情を知ることができ、ご自身の家計の見直しに繋げていただくことができます。

是非最後までご覧ください。

生活費の平均といっても、その人が一人暮らしなのか大家族なのか、収入の高低によってもかなり変わってくるので、一概には言えません。

しかし、一応の目安として出しておくと生活費の平均値としては、月々約29万円となっています。

生活費の大小がもっとも左右されるのは、家族構成の人数です。単純に食費や通信費などは、家族構成の人数分がかかってくるからです。

しかし、人数が増えたからといって単純に生活費が2倍、3倍となるわけでもありません。

住居費などは二人になったからといって二倍になるわけではなく、人数が増えるにしたがって少しずつ増えるような形となります。

もう少し詳しく、家族構成の人数別に生活費の平均を見ていきましょう。

このように、5人家族は1人家族に比べて、約3倍の生活費がかかっています。

もちろん、実家暮らしなのか賃貸なのか、もしくは持ち家なのかによって住居費は大きく変わります。

この金額も、あくまで平均値として捉え、極端にこの数字に惑わされないようにしましょう。

家族構成ごとの月々の平均生活費は分かりました。

ここからは、年収に沿った生活費の内訳と、理想的な家計のあり方を考えてみます。

よく月収の○○%は食費、○○%は貯蓄というふうに割合での話がされますが、これはあくまでも目安であり、無理にその基準に合わせる必要はありません。

家計の最大の目的はいかに貯蓄を増やせるかにあるので、割合ではなく具体的な生活レベルやその金額をイメージしましょう。

まずは、年収500万円（月々の手取額が25万円程度）の場合の生活費の内訳を見てみましょう。

生活費は、理想的な割合というものがあります。

その割合に従えば必ずお金が貯まるというわけではありませんが、収入に対する理想的な生活費の割合を知っておくことは重要です。

なぜなら、それを知ることで生活のレベルを具体的にイメージでき、支出して良い金額と無駄遣いの金額を知ることができるからです。

その無駄遣いの部分を削ることで、無理のない家計を作り上げることができるのです。

以下に、生活費の理想的な割合をご紹介します。

生活費の中には、大きなものとして住居費、食費、水道光熱費、通信費などが挙げられます。

また、子どものいる家庭では学校の授業料や習い事など、教育費がかなりの割合を占めるでしょう。

しかし、生活費の理想的な割合はどのような世帯でも大きく変わるものではありません。

生活費の理想的な割合は、おおむね以下のようになります。

これが、理想的な生活費の割合です。

費目の中で大きなポイントは3つあり、特に割合の大きい項目でもある貯蓄、住居費、食費が重要です。

まず貯蓄に何%を回すかですが、一般的には収入金額の20%を貯蓄に回していれば良い家計と言われます。

また、住居費も25％程度が理想的とされていますが、可能ならば20%程度を目指すと良いでしょう。

住居費は必ず支出する必要のある費目で、なおかつ毎月固定の金額であるため、ここを削るのが最も節約においては効果が高いからです。

逆に、食費は無理をしてまで削る費目ではありません。

確かに食費も生活費の中では割合の高い費目ですが、あまり無理をして食費を削っても健康を損なうことになり、意味がありません。

節約を目指すのであれば、他の項目での節約を目指しましょう。

近年は共働き夫婦の世帯も多くなり、財布を別々にしている夫婦も増えてきています。

また、小遣い制ではなく一家で家計をまとめている家庭もあるでしょう。

しかし、それでも旦那が稼いだ給料から妻にいくらかを渡すという形をとっている家庭も多いものです。

そんな家庭では、妻が旦那からもらう金額はいくらで、妻に渡す金額はどう決めているのでしょうか。

統計上では、妻の小遣いとして渡す金額は、平均で3万5千円程度のようです。

この中には、日々のランチ代や洋服代、化粧品など妻が自由に使えるお金が含まれています。

金額の決め方は家庭によってさまざまですが、よく話し合って決めることが重要です。

もしどうしても金額の決め方に悩むようであれば、収入の〇〇%といったふうに、割合で決めましょう。

一般的な割合としては、収入金額の5%～10%程度を目安にすると良いでしょう。

ここまでは具体的な生活費の金額やその内訳を見てきました。

生活費を節約するためには、まずこのような数値を知り、自身の収入や家計と比較して理想的な数値に近づけることが必要です。

ここからは、実際に生活費を節約するためにはどう考えていけばいいのか、具体的にはどこを削ればいいのかをご紹介していきます。

生活費を節約したいと思ったときは、まず現状を把握することが最も大切です。

今いくら家賃を支払っているのか、食費にどれぐらいかかっているのか、教育費がかかりすぎていないか…など、支出の金額を数字で書き出します。

端的に言えば、家計簿をつけることです。まずは1か月だけでも良いので家計簿をつけてみましょう。

そして、家計のデータがまとまったら、理想の割合と比較します。

例えば住居費が30%を超えているようだと、収入に対して住んでいる家の家賃が高すぎるといったことが言えます。

節約をするためには身の丈に合った生活が大事ですので、まずは数字を洗い出し、無理な支出をしていないかを確認してみましょう。

食費はあまり削るべきではないと言いましたが、食費の中でも節約できる項目があります。

まずは、外食や中食が多くなっていないかを確認してみましょう。

やはり外食をしたり、よく中食を買っていたりすると、自炊したときに比べて食費が大きく上がってしまいます。

また、食材などはなるべく一か所でまとめて買うことで、支出の金額を把握しやすくなります。

例えば卵はAという店が安い、野菜はBという店が安い…というふうにあちこち回ってしまうと、かえって無駄なものを買ってしまいます。

またそこまで労力をかけても、削れる費用はせいぜい数十円から数百円です。

買い物にはなるべく時間と手間をかけないようにしましょう。

近年、固定費の中で大きな割合を占めるのが携帯電話などの通信費です。

と言っても電話代が上がっているわけではなく、その原因はスマートフォンのインターネット通信費が大半を占めます。

特にdocomo、ソフトバンク、auの俗に言う三大キャリアは、通信量にもよりますが月々のインターネット通信費が5,000円をゆうに超える金額です。

電話料金と合わせると、月々1万円を超えている人も多いのではないでしょうか。

そこで、インターネット通信費を節約する方法として格安SIMを利用する方法があります。

格安SIMは三大キャリアの回線を借り受けて提供されている他社の通信契約ができ、インターネット通信費も月々900円程度からとかなり安く利用することができます。

家に一本固定回線を引き、通信量の多い動画やゲームなどは家でやるようにして、外では極力通信量の少ない契約で安く済ませるというふうにすると良いでしょう。

インターネット通信費は毎月の支出なので、ここが安くなればかなりの節約に繋がります。

生活費を見るときは月間で見ることも大事ですが、年間の支出も重要です。

年単位で見ると、旅行や税金、車検費用の支払いなど、1年に1回の支払もあり、それを含めないと正確な家計の把握はできません。

参考までに、年間の生活費平均も表で見てみましょう。

このように、生活費は個々の資産状況や収入の多寡によって適正な状態が全く変わってきます。

年収が1,000万円以上と高くとも貯蓄が少ない人がいる一方で、年収500万円程度のそれほど収入が多くない人でも資産総額が1,000万円を超えている人もたくさんいます。

なかなか貯蓄が貯まらないという人は、適正な家計を把握することができておらず、また自分で考えるのも難しいという人も多いでしょう。

そこで、家計や生活費に関してはライフプランの専門家であるファイナンシャル・プランナーに相談するのが一番です。

ファイナンシャル・プランナーは、お金や保険、資産運用に関するプロで、個人個人に合った最適な家計の診断や、アドバイスをしてくれます。

ほけんROOMでは、生活費について専門のファイナンシャル・プランナーが相談に乗ってくれますので、是非活用してください。

生活費の月々の平均額やその内訳について見てきましたが、いかがでしたでしょうか。

今回のこの記事のポイントは、

• 全世帯の生活費の平均は約29万円である
• 生活費の理想的な割合は収入のうち2割を貯蓄に回すことだが、無理をしない範囲で金額を決めることが大事
• 生活費は固定費を節約することで効率よく減らすことができる

です。

他人の生活費は気になるものですが、まずは自分の収入と相談して、目標となる家計を設定しましょう。

そうすれば、自然と支出に目が行き、やがて大きな節約に繋がることになります。

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