新NISA成長投資枠でおすすめの銘柄は?選ぶ際のポイントも解説

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2023年9月末時点で証券会社でのNISAの総口座数が1356万口座を超えたNISAは、2024年1月からの改正により「新NISA」となってパワーアップしました。新NISAでは一括投資が生涯1800万円まで可能となり、年間最大240万円まで投資できることがポイントです。

この記事の監修者
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。

目次を使って気になるところから読みましょう!

新NISAでおすすめの成長投資枠銘柄を比較

新NISAの成長投資枠で投資するのにおすすめな5つの投資信託を紹介します。


▼利回り・信託報酬(スマホの方は右にスクロールできます)

銘柄名利回り信託報酬
eMAXIS Slim全世界株式
(オール・カントリー)
18.88%0.05775%
たわらノーロード先進国株式21.65% 0.09889%
日経平均高配当利回り株ファンド34.52%0.693%
eMAXIS Slim米国株式
(S&P500)
24.03% 0.09372%
iFree S&P500インデックス23.84%0.198%
(2024年3月現在)

ここからはそれぞれの投資信託について、より詳細な特徴を紹介していきます。

eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)

eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)は、日本を含む全世界(先進国・新興国)の企業へ投資を行う投資信託です。


▼この投資信託の特徴

  • アメリカに拠点を置くMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス社の「MSCI指数」に連動する投資成果をめざして運用
  • 全世界(日本を含む先進国・新興国)の株式等が対象
  • 原則為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受ける


▼eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)が投資する対象国は、日本を含む全世界(先進国・新興国)



▼投資信託にかかる手数料

手数料の種類年率
購入時手数料
なし
信託財産留保額なし
運用管理費用0.05775%


▼投資信託の委託会社情報

委託会社三菱UFJアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者関東財務局長(金商)第404号
設立年月日
1985年8月1日
資本金20億円
運用投資信託財産の合計純資産総額28兆5,759億円

※出典:eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)投資信託説明書

よく聞く「MSCI指数」って何?


「MSCI指数」とは、アメリカのニュースに拠点を置く金融サービス企業のMSCI社が、算出・公表した指数のことです。先進国・新興国・経済発展初期段階であるフロンティア市場などなど、合計約70か国と地域の株式市場をカバーしている広範囲の指数です。多くの機関投資家や投資信託がこれを参考にしています。



たわらノーロード先進国株式

たわらノーロード先進国株式は、日本を除く先進国の企業へ投資を行う投資信託です。


▼この投資信託の特徴

  • MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)
    に連動する投資成果をめざして運用
  • 購入と換金(信託財産留保額)の手数料がなし
  • 年1回決算を行う

▼たわらノーロード先進国株式の投資先は、日本を除く先進国



▼投資信託にかかる手数料

手数料年率
購入時手数料なし
信託財産留保額なし
運用管理費用0.09889%


▼投資信託の委託会社情報
委託会社アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者関東財務局長(金商)第324号
設立年月日1985年7月1日
資本金20億円
運用投資信託財産の合計純資産総額17兆2,574億円

「インデックス」って何?


インデックスファンドとは市場全体の動きを表す代表的な指数に連動した成果を目指す投資信託です。
インデックスとは指標、ファンドとは投資信託のことで、パッシブファンドとも呼ばれます。目安となるインデックスには、日経平均、NYダウなどの株価指数の他、債券指数、リート(不動産投資信託)指数、コモディティ指数などがあります。  


出典:三井住友銀行

日経平均高配当利回り株ファンド

日経平均高配当利回り株ファンドは、日経平均株価採用の225銘柄のうち、予想配当利回りの上位30銘柄の企業に投資を行う投資信託です。


▼この投資信託の特徴

  • 日本の日経平均株価に採用されている企業の株式が主な投資対象
  • 日経平均株価採用銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄
    に投資
  • 年2回の決算で(6月15日・12月15日)分配
 
▼日経平均高配当利回り株ファンドの投資先は、銀行業・鉄鋼業・海運業等


▼この投資信託にかかる手数料

手数料年率
購入時手数料上限2.20%
(販売会社が定めます。)
信託財産留保額なし
運用管理費用0.693%


▼この投資信託の委託会社情報
委託会社三菱UFJアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者関東財務局長(金商)第404号
設立年月日1985年8月1日
資本金20億円
運用投資信託財産の合計純資産総額28兆3,166億円 
※出典:日経平均高配当利回り株ファンド目論見書

「日経平均株価」って何?


「日経平均」とは、日本経済新聞社が東証プライムに上場する企業の中から業種等のバランスを考慮して選んだ、日本を代表する225社の平均株価です・


「日経平均株価」「日経225」などと呼ばれることもあります。

「日経平均が上がっていれば多くの企業の株価が値上りしている」、「日経平均が下がっていれば多くの企業の株価が値下りしている」という見方ができ、株式市場全体の大まかな値動きを把握することができます。


このため注目度が高く、テレビのニュースなどで「今日の日経平均は○○○円でした」というように紹介されることも多々あります。


出典:松井証券

eMAXIS Slim米国株式(S&P500)

eMAXIS Slim米国株式(S&P500)は、米国を代表する500社に対して投資を行う投資信託です。


▼この投資信託の特徴

  • S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして
    運用を行う
  • 主に対象インデックスに採用された米国の株式に投資を行う
  • 原則為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受ける

▼eMAXIS Slim米国株式(S&P500)の主な投資先は、アメリカのソフトウェア・サービスやテクノロジー・ハードウェア等


▼この投資信託にかかる手数料

手数料年率
購入時手数料なし
信託財産留保額なし
運用管理費用0.09372%


▼この投資信託の委託会社情報
委託会社三菱UFJアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者関東財務局長(金商)第404号
設立年月日1985年8月1日
資本金20億円
運用投資信託財産の合計純資産総額28兆5,759億円
※出典:eMAXIS Slim米国株式(S&P500)目論見書

「為替ヘッジ」って何?


為替ヘッジとは、為替取引等を利用し、円高・円安といった為替変動による損益を回避(ヘッジ)することをいいます。


為替ヘッジで得られる効果
一般的に、海外の資産に投資する場合、外貨建で運用が行われるため、それらに投資する投資信託は日々為替の影響を受けることになります。


為替ヘッジありは、「為替変動のリスクを抑えたい人」「今後円高になると考えている人」におすすめで、為替ヘッジなしは、「為替変動のリスクを許容できる人」「今後円安になると考えている人」「為替ヘッジコストの負担を避けたい人」におすすめです。


出典:三井住友銀行

iFree S&P500インデックス

iFree S&P500インデックスは、米国を代表する500社に対して投資を行う投資信託です。


前述したeMAXIS Slim米国株式(S&P500)とは委託会社や手数料率、販売会社が異なります。


▼この投資信託の特徴

  • 米国の株式に投資し、投資成果をS&P500指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざします。

▼iFree S&P500インデックスの主な投資先は、アメリカ株式の中でも情報技術やヘルスケア業種

▼この投資信託にかかる手数料

手数料年率
購入時手数料なし
信託財産留保額なし
運用管理費用0.198% 


▼この投資信託の委託会社情報
委託会社大和アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者関東財務局長(金商)第352号
設立年月日1959年12月12日
資本金151億74百万円
運用投資信託財産の合計純資産総額26兆1,487億8百万円

なぜ「アメリカの情報技術」に注目が集まっているの?


アメリカの投資信託といえば情報技術(IT)に投資をすることが多いですが、アメリカに拠点を置いた情報技術セクターには「アップル(AAPL)」「マイクロソフト(MSFT)」「エヌビディア(NVDA)」「ビザ(V)」等の世界的シェアを誇る企業が多くあります。


特に「アップル(AAPL)」に注目してみると、米ドル高やコロナによる工場稼働の難しさでプロダクト部門は低迷しましたが、サービス部門の売上高は6.4%増の207億6600万ドルと着実に成長し、四半期ベースで初めて200億ドルを突破しました。クラウドサービスや「AppStore」、音楽配信が好調でした。


参考:マネクリ

新NISAの成長投資枠で投資できる銘柄は?

新NISAの成長投資枠では、非常に幅広いラインナップから商品を選ぶことができます。(つみたて投資枠にはない商品も投資可能です。)


▼新NISAの成長投資枠で投資できる銘柄

  • 投資信託
  • 上場投資信託(ETF)
  • 上場投資法人(REIT等)
  • 個別銘柄
ただし投資信託の中でも、20年未満の信託期間の商品、毎月分配型の商品、デリバティブ取引を用いた商品は、新NISAで投資を行うことはできませんので注意が必要です。

投資信託

投資信託とは、皆さんのような多数の投資家が小口の金額を出資して、集まった大きなお金を運用会社が株式や債券に投資する仕組みの商品です。


投資信託の種類によって、株式に多く投資するものや、投資対象を先進国にするものなど、様々な特色があります。


投資信託の価格は、購入した株式や債券のその日の価格などにより決まります。


株式や債券の価格が下がると投資信託の価格も下がるため、投資した元本よりも価格が下がるケース(元本割れ)が発生することもあり得ます。


元本が確保される銀行の預金とは異なるので注意が必要です。


新NISAの成長投資枠で投資可能な投資信託は、1,868銘柄です。

(2024年3月現在)


前述した投資信託以外にも、次のような商品に投資をすることが可能です。

ファンド名利回り信託報酬
米国株式配当貴族(年4回決算型)21.11%0.55%
iTrustインド株式20.24%0.3828%  
つみたて8資産均等バランス8.70%0.242%  

上場投資信託(ETF)

上場投資信託(ETF)とは、前述した投資信託と同様の特徴をもつ商品のうち、金融商品取引所(東京証券取引所など)で取引ができる投資信託のことです。


通常の投資信託が1日1回しか価格(基準価額)を算出しないのに対し、ETFは時価で取引を行います。


1口あたりの購入金額も高いですが、信託報酬が安いのもETFの特徴です。


新NISAの成長投資枠で投資可能なETFは、238銘柄です。

(2024年3月)


例として次のような商品が挙げられます。

ファンド名利回り信託報酬
バンガード トータルストックマーケットETF(VTI)1.81%0.03%
バンガード S&P 500 ETF(VOO)1.95%0.03%
バンガード 米国高配当株式ETF(VYM)3.05%0.06%

上場投資法人(REIT等)

上場投資法人とは、複数人の投資家からお金を出資してもらい、不動産などの資産に投資する法人のことで、金融商品取引所で売買できるものを言います。


投資家から集めたお金を元手に不動産を購入するREITと呼ばれる商品が代表的な上場投資法人です。購入した不動産から発生する賃料収入や不動産の売却利益などを元手に、投資家に収益を分配していく商品です。


新NISAの成長投資枠で投資可能な上場投資法人は、63銘柄です。

(2024年3月現在)


例として次のような商品が挙げられます。

ファンド名利回り
野村不動産マスターファンド投資法人
4.43%
三井不動産ロジスティクスパーク投資法人4.19%
大和証券リビング投資法人4.49%

個別銘柄

個別銘柄とは、各個別の会社の株式のうち、金融商品取引所で上場している商品のことを指します。


前述した投資信託に比べて、値上がり幅・値下がり幅ともに大きくなる傾向があるのが特徴です。


また投資した株式によっては、配当金や株主優待などを得ることも可能となります。


新NISAの成長投資枠で投資可能な個別銘柄の例として、次のような商品が挙げられます。

銘柄名利回り
マツダ2.88%
日本特殊陶業3.72%
小野薬品工業3.27%
(2024年3月現在)  

【地域別編】新NISAの成長投資枠の銘柄はどう選ぶ?

新NISAの成長投資枠で、どこの地域に投資すべきかのヒントを紹介します。


大きく3つの地域に分けられます。

  • 国内株(日本株)
  • 先進国株(アメリカ株・イギリス株など)
  • 新興国株(インド株・中国株など)
どの地域を選ぶかによって、リスクが大きく異なります。

それぞれの地域のリスクや特徴について、詳しく解説していきます。

国内株を選ぶ|日本株

日本株の特徴・最も大きなメリットとして挙げられるのは、円で投資し、円で利益を享受できるところです。


外国株で運用する場合、外国の通貨を円で購入した後に投資をし、売却した際も外国の通貨で受け取ったものを円に変換する必要があります。


円安時に利益を確定できれば良いですが、円高時では円で受け取る利益が目減りしてしまいます。


つまり企業の業績だけでなく、為替による価格変動の影響も大きくなるという特徴が外国株にはあるのです。


その点、日本株への投資の場合、為替は全く考慮せず、純粋な企業の利益だけを考えて投資判断ができるため、非常にシンプルです。



主な日本株の銘柄としては、次のものが挙げられます。

  • トヨタ自動車
  • ソフトバンク
  • ファーストリテイリング  

先進国株を選ぶ|アメリカ株・イギリス株

先進国株を選ぶ特徴・大きなメリットとして考えられているのは、高い成長率です。


特にアメリカの成長は著しく、2024年に、アメリカの代表的な企業500社で構成される指数であるS&P500は過去最高益を達成しました。


このように現状、非常に順調に資産が成長している点が魅力です。



一方で国内株の項目で前述した通り、為替による利益の変動があり得ます。


企業の利益だけではなく、為替も考慮しながら運用していく必要が外国株にはあります。


主な先進国株の銘柄としては、次のものが挙げられます。

  • Apple
  • Amazon
  • Microsoft

新興国株を選ぶ|インド株・中国株

新興国株を選ぶ特徴としては、今後の株価の大きな伸びが期待できるという点です。

中国やインドはIT技術に特化しており、今のうちに株を購入しておき、数年後には大きく成長していることも期待できます。

現状の成長率は先進国株には劣りますが、数年後には逆転していても不思議ではありません。


先進国株と同様、為替の考慮が必要になりますが、もう1点デメリットとしては情勢や法制度の不安定さがあります。


ロシア・ウクライナの戦争も長期化しています、このことによりロシア株は売買を行うことができません。


このような不安定さが新興国株の投資を行う上でのリスクと言えます。


主な先進国株の銘柄としては、次のものが挙げられます。

  • テンセント
  • アリババ
  • ペトロブラス

【銘柄の特徴編】新NISAの成長投資枠の銘柄はどう選ぶ?

新NISAの成長投資枠で、どのような銘柄に投資すべきかのヒントを紹介します。


例えば次の4点で考えると、銘柄選びがやりやすくなります。

  • 高配当が期待できる銘柄で選ぶ
  • リスク度合いで銘柄を選ぶ
  • 各種指標(PBR・PERなど)で銘柄を選ぶ
  • 株主優待がある銘柄で選ぶ
それぞれ詳しく解説していきます。

高配当が期待できる銘柄で選ぶ

新NISAの成長投資枠で投資するにあたり、高配当が期待できる銘柄を選ぶのは選択肢の1つです。


高配当銘柄を保有していると、手元にお金が定期的に入ってくるので、たとえ株価が伸びなかったとしても、利益を手にすることができます。


高配当銘柄として多いのは、長く市場に居続けた成熟企業と一般的に言われています。


配当の原資となるのは企業の利益です。成長中の企業であれば、出た利益を次の設備投資に使うケースが多いため、配当という形で株主に還元することは少ないです。


配当利回りが高いのは、例えば次のような銘柄です。

  • ITメディア
  • レイズネク
  • PHCHD

(2024年3月現在)  

リスク度合いで銘柄選ぶ

新NISAの成長投資枠は、リスク度合いで商品を選ぶのも1つの方法です。


ここでいう「リスク」とは、危険性ではなく、値動きの幅の大きさです。


高リスクな商品は、大きな値上がり益を得られるチャンスがありますが、一方で大きく値下がりする可能性を秘めているという特徴があります。


逆に低リスクな商品は、値動きの幅がそこまで大きくなりません。


リスクに応じて商品を表にまとめましたので、参考にしてください。

商品名
高リスク不動産・金・FX
中リスク貯蓄型保険・外貨預金・投資信託・株式
低リスク預貯金・債券・iDeCo
(2024年3月現在)  

各種指標で銘柄を選ぶ

新NISAの成長投資枠で銘柄を選ぶ際、指標として重要となるのが「PBR」「PER」です。


PBRは企業の株価が純資産の何倍かを、PERは企業の株価が1株当たりの登記純利益の何倍かを示す指標です。


どちらも株価の妥当性を測るための指標として使われています。


PBRは株価と会社がもつ資産を比較しています。仮に会社が倒産し、資産を全て売却したとしても、PBRが1の場合は、株主には株価と同額が返還されます。


つまりPBRが1以下の銘柄であれば、株価は割安と言えるでしょう。


PERは株価と利益を比較する指標です。例えば企業を買収(発行されている株を全て購入)し、何年で回収できるかを表します。


PERは15倍程度が、一般的な目安です。


PERが高いとされている銘柄は次の通りです。

銘柄PER(倍)
ソースネクス714.2
ブルドック573.7
ミニストップ476.6
(2024年3月現在)  

株主優待がある銘柄で選ぶ

株主優待とは、一定以上の株数・期間を保有している株主に対して、その企業の割引券や商品などをもらえる制度のことです。


諸外国にはなく、日本特有の制度となります。


株式自体に資産価値があるにも関わらず、保有しているだけで恩恵を受けることができるので、非常に人気の制度です。


例えば宝酒造を傘下に持つ「宝ホールディングス」の株を100株保有していると、酒類の詰め合わせ、もしくは調味料の詰め合わせをもらうことができます。


また、「アクスル」の株を100株保有していると、年2回、通販で使える2,000円相当のクーポンを入手することができます。


株主優待がお得に受け取れる銘柄には、例えば次のようなものが挙げられます。

  • 宝ホールディングス
  • アクスル
  • くら寿司
  • 日本マクドナルドホールディングス
  • STIフードホールディングス

(2024年3月現在)  

新NISAの成長投資枠を活用するのにおすすめの証券会社

新NISAの成長投資枠を使うにあたって、おすすめの証券会社を3社紹介します。

  • SBI証券
  • 楽天証券
  • 松井証券
どの証券会社も人気で間違えない証券会社ですので、ぜひ参考に選んでみてください。

なお、新NISAは1つの証券会社でしか行えないので注意してください。

SBI証券

SBI証券をおすすめするポイントは次の3点です。

  • 顧客満足度 ネット証券第1位
  • 新規NISA口座開設数 第1位
  • 豊富な商品ラインナップ
SBI証券の情報をまとめると次の通りです。

取扱商品数1,153銘柄
手数料無料
クレカ積立の可否
NISA口座開設累計数1,196万口座
公式サイトhttps://www.sbisec.co.jp/ETGate
(2024年3月現在)  

楽天証券

楽天証券をおすすめするポイントは次の3点です。

  • NISA口座数 業界1位
  • 楽天ポイントが貯まりやすく、投資もできる
  • マネー本が無料で読める
楽天証券の情報をまとめると次の通りです。

取扱商品数1,120銘柄
手数料無料
クレカ積立の可否
NISA口座開設累計数1,048万口座
公式サイトhttps://www.rakuten-sec.co.jp/
(2024年3月現在)  

松井証券

松井証券をおすすめするポイントは次の3点です。

  • 取引相談ができるサポート体制
  • 投信残高ポイントの還元率が高い
  • 新NISA開設時のキャンペーンがある
松井証券の情報をまとめると次の通りです。

取扱商品数1,035銘柄
手数料無料
クレカ積立の可否不可
NISA口座開設累計数152万2,801口座
公式サイトhttps://www.matsui.co.jp/
(2024年3月現在)  

新NISAでおすすめの成長投資枠に関してよくある質問

最後に新NISAの成長投資枠に関するよくある質問について紹介していきます。

成長投資枠を利用して、資産形成をするヒントにしてください。


  • つみたて投資枠と成長投資枠、同じ銘柄に投資をすることは可能ですか?
  • 成長投資枠の投資上限枠はいくらですか?
  • 新NISAで成長投資枠だけを使うことはできますか?

つみたて投資枠と成長投資枠、同じ銘柄に投資をすることは可能ですか?

可能です。つみたて投資枠で購入した銘柄を、成長投資枠でも購入することができます。

成長投資枠の投資上限枠はいくらですか?

年間240万、総額1,200万円です。なお240万円までなら年初に一括投資することも可能ですし、毎月積み立てる形で投資を行うこともできます。  

新NISAで成長投資枠だけを使うことはできますか?

可能です。つみたて投資枠の利用は必須ではありません。

新NISAに関係する用語集

▼新NISAに関係する用語集(左右にスクロールできます)

用語意味
MSCI指数
MSCI社が、算出・公表した指数
インデックスファンド代表的な指数に連動した成果を目指す投資信託
日経平均株価日本を代表する225社の平均株価


MSCI指数

「MSCI指数」とは、アメリカのニュースに拠点を置く金融サービス企業のMSCI社が、算出・公表した指数のことです。先進国・新興国・経済発展初期段階であるフロンティア市場などなど、合計約70か国と地域の株式市場をカバーしている広範囲の指数です。多くの機関投資家や投資信託がこれを参考にしています。  

インデックスファンド

インデックスファンドとは市場全体の動きを表す代表的な指数に連動した成果を目指す投資信託です。

インデックスとは指標、ファンドとは投資信託のことで、パッシブファンドとも呼ばれます。目安となるインデックスには、日経平均、NYダウなどの株価指数の他、債券指数、リート(不動産投資信託)指数、コモディティ指数などがあります。  

日経平均株価

「日経平均」とは、日本経済新聞社が東証プライムに上場する企業の中から業種等のバランスを考慮して選んだ、日本を代表する225社の平均株価です。「日経平均株価」「日経225」などと呼ばれることもあります。


「日経平均が上がっていれば多くの企業の株価が値上りしている」、「日経平均が下がっていれば多くの企業の株価が値下りしている」という見方ができ、株式市場全体の大まかな値動きを把握することができます。


このため注目度が高く、テレビのニュースなどで「今日の日経平均は○○○円でした」というように紹介されることも多々あります。

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