更新日:2022/03/11
50代からの資産形成・資産運用の方法!独身・夫婦別に詳しく解説!
老後の生活が間近に迫る50代。老後の生活を安定したものにするには、資産形成・資産運用が欠かせません。老後資金はどのくらい必要で、どのように準備すべきなのでしょうか。本記事では初心者でもできる、低リスクで着実な資産形成・資産運用方法を解説します。
内容をまとめると
- 老後に安定した生活を送るためには、50代のうちに資産形成・資産運用に取り組むことが重要
- 50代からの資産形成・資産運用は、積立投資信託・iDeCo・個人年金保険がおすすめ
- 失敗リスクを減らすには、商品の仕組みを理解したり、生活を見直したりすることが大切
- 投資に関する不安解消や家計の見直しはファイナンシャルプランナーへの相談がおすすめ
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目次を使って気になるところから読みましょう!
- 50代からの資産形成・資産運用が必要な理由
- 理由①夫婦・独身共に50代はお金の悩みが多い世代
- 理由②年金だけでは不足する老後の生活費
- 理由③50代の平均貯蓄額は1000万円超
- 理由④老後資金の必要額は人によって違う
- 50代が投資をためらう4つの「ない」
- 50代は老後に備えて資産形成・資産運用をするべき!
- ①安定した生活を送るための貯蓄
- ②資産を増やすための投資
- 50代で資産形成・資産運用するメリット
- メリット①老後の生活に余裕ができる
- メリット②退職金運用の事前勉強ができる
- 50代貯金なしでも間に合う資産形成・資産運用のやり方
- 資産形成のための家計の見直し
- 長期・積立・分散の基本原則で投資
- 積立投資の活用で投入資金を倍増させる
- 50代の資産形成・資産運用におすすめの金融商品3選
- ①自分好みを選択できる積立投資信託
- ②主婦や独身女性にもピッタリなiDeCo
- ③貯蓄性があり税制優遇も受けられる個人年金保険
- 資産運用で失敗したくない人が知っておくべきこと
- ①50代の資産形成で投資してはいけない商品
- ②投資を始める前に生活の見直しをしよう
- ③資産形成は失敗してからでは遅い!プロの助言で不安を解消
- 参考:50代独身女性の場合老後資金はいつから準備するべき?
- 50代の資産形成・資産運用についてのまとめ
目次
50代からの資産形成・資産運用が必要な理由
定年退職や老後が視野に入っている50代。
一般的な50代はどの程度の貯蓄や負債を抱えていて、どのように資産形成を行なっているのでしょうか。
老後の生活費は年金だけでは不足すると言われている昨今、50代からの資産形成・資産運用は不可欠です。
50代の資産形成・資産運用が必要な理由性をは以下のとおりです。
- 50代はお金の悩みが多い世代
- 老後の生活費は年金だけでは不足する可能性が高い
- 50代の平均貯蓄額は1000万円超
- 老後資金の必要額は人によって違う
本章では上記4つについて詳しく解説します。
安定した老後を迎えるためにも、資産形成・資産運用に取り組んでみましょう。
理由①夫婦・独身共に50代はお金の悩みが多い世代
50代はお金の悩みが多い世代です。
一般的に定年退職後は年金生活になり、不足分は貯蓄などの資産から捻出することになります。
また、住居を購入している場合は、住居の劣化を修繕したり、リフォームを考えたりすることでしょう。
他にも子供の大学進学費用や親の介護問題など、お金に関する悩みは尽きません。
このようなお金の悩みを解消するには、資産形成・資産運用を行って万全の備えをする必要があります。
これまで全く資産形成をしてこなかった人でも、すぐに始めれば50代からでも決して遅くはありません。
「個人年金保険」「つみたてNISA」「iDeCo」などを活用して、資産形成を始めましょう。
理由②年金だけでは不足する老後の生活費
老後の生活費は、年金だけでは不足する恐れがあります。
2019年に話題となった「老後2000万円不足問題」をご存知でしょうか?
「老後2000万円不足問題」とは、金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」において報告された試算です。
この報告では、夫65歳以上、妻60歳以上の無職世帯が生活した場合、毎月5.5万円、30年間で合計2000万円が不足すると予測しています。
毎月の不足金額は、2017年の平均収入・支出から算出されました。
参考として、2019年の高齢無職世帯の家計収支をご紹介します。
60〜64歳 | 65〜69歳 | 70〜74歳 | 75歳以上 | |
---|---|---|---|---|
可処分所得 | 155,743円 | 222,688円 | 215,311円 | 208,394円 |
消費支出 | 272,927円 | 271,374円 | 256,315円 | 222,574円 |
黒字 | -117,184円 | -48,686円 | -41,004円 | -14,180円 |
(総務省統計局「家計調査報告(家計収支編)2019年(令和元年)平均結果の概要」より)
以上のデータからも、老後の生活費が赤字になっていることがわかります。
そのため、不足する生活費を補うための資産形成・資産運用が欠かせません。
理由③50代の平均貯蓄額は1000万円超
2019年の50代の貯蓄額・負債額は以下のとおりです。
金額 | |
---|---|
貯蓄額 | 1704万円 |
負債額 | 652万円 |
純貯蓄額 | 1052万円 |
(総務省統計局「家計調査報告 世帯属性別にみた貯蓄・負債の状況」より)
平均貯蓄額は1704万円と老後資金の目安となる2000万円に近いものの、住宅ローンなどの負債を抱えている世帯もあります。
そのため、貯蓄額から負債額を引いた準貯蓄額は、平均1052万円になります。
老後資金の目安である2000万円には1000万円近く足りません。
不足する金額は、資産形成・資産運用により確保しましょう。
50歳から始めて60歳までに1000万円準備するには、年間100万円を貯める必要があります。
貯蓄だけでは難しいと感じる金額かもしれませんが、適切な資産運用を行えば、増やしながら無理なく貯めることが可能です。
理由④老後資金の必要額は人によって違う
老後資金の必要額は、人によって異なります。
- 家族構成
- 職業
- 貯蓄の有無
- 教育費
- 住宅ローン
50代が投資をためらう4つの「ない」
50代が投資をためらう理由として、4つの「ない」があります。
4つの「ない」とは以下のとおりです。
- 知識がない
- 時間がない
- まとまったお金がない
- 損したくない
一般的に「投資」と聞くと、「金融知識が豊富な人が、毎日株価や情勢をチェックし、まとまった資金を投入して売買を繰り返す、ハイリスクハイリターンな手法」というイメージを持っている人が多いのではないでしょうか。
このような理由から、投資に興味はあっても始めない人も多いです。
もちろん投資方法によってはこのような側面もあります。
しかし、資産形成・資産運用を目的とした投資では、つみたてNISAやiDeCoなど、少額から始めらて、手軽で低リスクな手法を用いることが一般的です。
これらの手法は毎月同じ商品を一定額分購入するだけのため、毎日動向をチェックしたり、金融知識について深く学ぶ必要もありません。
そのため、一般的に持たれがちなネガティブなイメージとは反して、手軽かつ着実に資産形成・資産運用が行えます。
50代は老後に備えて資産形成・資産運用をするべき!
老後資金に不安がある場合は、50代からでも資産形成・資産運用をしましょう。
資産形成は1からお金を貯めることで、資産運用はすでにあるお金を金融商品でさらに増やすことを意味します。
本章では、資産形成・資産運用に関してどのように考えるかについて、
- 安定した生活を送るための貯蓄
- 資産を増やすための投資
以上の2点を解説します。
それぞれの目的を理解して、適切な形で老後資金に備えましょう。
①安定した生活を送るための貯蓄
資産形成には、大きく分けて貯蓄と投資の2つがあります。
すぐに使う可能性があるお金は銀行預金などで貯蓄、将来のために増やしたいお金は、株式やその他の投資に充てるようにしましょう。
日々の生活を送る上では、予定外の出費が生じる可能性があります。
この時もし貯蓄をしていないと、最悪の場合負債を背負うことになるかもしれません。
そのため、安定した生活を送るためには、貯蓄が欠かせません。
着実に貯蓄を進めるためには、毎月の積立額を決めて無駄遣いをしないことが大切です。
②資産を増やすための投資
老後に向けた資産形成・資産運用をする場合、多くの人は貯蓄を検討するのではないでしょうか。
もちろん貯蓄は安定してお金が貯められるメリットがあります。
しかし、銀行預金は歴史的金利水準にあり、長く預けていてもほとんど増えません。
2021年11月現在の金利水準は、日本銀行のデータによると定期預金で0.003%です。
そのため、老後に向けて資産を増やそうと考える場合は、株式や投資信託などへの投資が必要です。
中期的に必要となるお金は収益性を求めず貯蓄していき、長期的なお金に関しては投資によって増やすことを意識しましょう。
50代で資産形成・資産運用するメリット
50代で資産形成・資産運用をすると、どのようなメリットがあるのでしょうか。
50代で資産形成・資産運用するメリットは以下のとおりです。
- 老後の生活に余裕ができる
- 退職金運用の事前勉強ができる
本章では、上記で挙げた2点についてそれぞれ解説します。
メリット①老後の生活に余裕ができる
50代で資産形成・資産運用するメリット1つ目は、老後の生活に余裕ができることです。
50代は老後資金作りのラストチャンスと言える時期です。
ここで資産形成・資産運用をしなければ、老後の生活が苦しくなる可能性があります。
反対に言えば、50代でしっかりと資産形成・資産運用に取り組むことで、老後資金に余裕ができ、豊かな生活が送れるということです。
「人生100年時代」と言われている昨今、長い老後を生活が苦しく無気力に過ごすのは、誰もが避けたいはずです。
旅行や趣味などを満喫できる老後にしたいのであれば、50代からでも資産形成・資産運用を始めましょう。
メリット②退職金運用の事前勉強ができる
50代で資産形成・資産運用するメリット2つ目は、退職金運用の事前勉強ができることです。
退職金を元手に投資を始める人も少なくありません。
しかし退職金という大きなお金を得てから、初めて投資に臨むのでは、知識や経験が不足して失敗するリスクが高まります。
現役中の50代から投資を始めておけば、事前に退職金の運用の練習が可能です。
老後のための貴重なまとまった資金を、誤った判断でハイリスクな商品に投資し失敗するのを防ぐためにも、50代から少額で運用の練習を始めましょう。
50代貯金なしでも間に合う資産形成・資産運用のやり方
「人生100年時代」とすれば50代はまだ折り返し地点。
30代・40代から始めるのと比べて楽ではありませんが、50代で貯金なしでも資産形成できる方法はあります。
50代からでも間に合う資産形成・資産運用のやり方は以下のとおりです。
- 資産形成のための家計の見直し
- 長期・積立・分散の基本原則で投資
- 積立投資の活用で投入資金を倍増させる
本章では上記で挙げた点について、詳しく解説します。
資産形成のための家計の見直し
資産形成を考えるときに、最初に取り組みたいのが家計の見直しです。
家計の見直しでは、固定費や流動費に減らせる支出はないかを確認します。
主な固定費・流動費は次のとおりです。
例 | |
---|---|
固定費 | 住居費 通信費 保険料 水道光熱費 |
流動費 | 食費 娯楽費 交際費 雑費 |
固定費と流動費では、毎月決まった金額が支出される固定費の方が、削減の効果が大きいです。
減った分のお金を資産形成・資産運用に回せば、無理なく取り組むことができます。
どこが減らせるお金か判断が難しい場合は、ファイナンシャルプランナーへの相談がおすすめです。
ファイナンシャルプランナーはお金に関する様々な専門知識を持っているため、ライフスタイルに合った家計のアドバイスが出来ます。
長期・積立・分散の基本原則で投資
投資では長期・積立・分散を基本原則としています。
これは50代であっても同じです。
長期・積立・分散の内容とメリットは次のとおりです。
内容 | メリット | |
---|---|---|
長期投資 | 金融商品を長期間にわたり保有する | 短期よりもリターンの振れ幅が平準化し、安定したリターンを得やすい |
積立投資 | 決まったタイミング・金額で購入する | 一定額で購入するため、株価が高い時は少なめに、安い時は多めに購入でき、購入単価を低く抑えやすい |
分散投資 | 様々な金融商品に投資する | ひとつの商品が下落しても、全体の影響が抑えられる |
つまり長期・積立・分散は、時間と銘柄の分散でリスクを小さくし、収益を安定させる効果があります。
短期間で一つの銘柄に一気に資金を投入する手法は、市場傾向によっては大きなリターンがある一方で、大幅に下落し一気に資金を失う恐れがあるなど、非常にハイリスクでギャンブル性が高いです。
そのため、資産形成・資産運用を目的とした投資では、長期・積立・分散を意識しましょう。
積立投資の活用で投入資金を倍増させる
50代からでは資産形成・資産運用は遅いと考えていませんか?
「人生100年時代」と言われている昨今、50代はまだまだ若い方です。
そこで、積立投資の活用で投入資金を倍増させてみましょう。
このとき重要となるのが「複利の力」です。
複利とは、運用で得た収益を元本にプラスして再投資することです。
投資では元本に対して利息が付きます。
この利息を再度投資に回すことで、次は元本+利息に対して利息が付きます。
これを長期間かけて繰り返すことで、資産を雪だるま式に増やすことが可能です。
例えば、月5万円の積立投資(年6%複利)を25年続ければ、1500万円の投資が3200万円に育ちます。
積立投資を50歳から始めて25年続けると75歳。
「人生100年時代」を想定した資産形成・資産運用としては、50代からのスタートでも遅くはありません。
50代の資産形成・資産運用におすすめの金融商品3選
これまで50代の資産形成・資産運用の必要性や、やり方を中心に解説してきました。
それでは、おすすめの金融商品にはどのようなものがあるのでしょうか。
50代の資産形成・資産運用におすすめの金融商品は以下のとおりです。
- 積立投資信託(NISA・つみたてNISA)
- iDeCo
- 個人年金保険
本章では上記それぞれについて詳しく解説します。
①自分好みを選択できる積立投資信託
積立投資信託は、毎月同じタイミングで一定金額の投資信託を購入し、積立ていく手法です。
商品や投資金額、購入のタイミングなどを、自分好みに選択できます。
積立投資信託のメリット、デメリットは以下のとおりです。
積立投資信託 | |
---|---|
メリット | 少額で始められる 投資のリスクやストレスが少ない 金融知識がなくても始められる |
デメリット | 元本保証がない 販売手数料や信託報酬などのコストがかかる 課税対象となる |
積立投資信託は初心者でも低リスクで始めやすい一方で、販売手数料や信託報酬などのコストがかかります。
課税対象にもなりますが、NISAやつみたてNISAを活用することで、一定の金額まで非課税にできます。
それぞれの特徴やメリット、デメリットは以下のとおりです。
NISA | つみたてNISA | |
---|---|---|
非課税期間 | 最長5年 | 最長20年 |
上限 | 毎年120万円 | 毎年40万円 |
投資対象 | 株式・投資信託 | 投資信託 |
メリット | 利益はすべて非課税 確定申告は不要 非課税期間終了後はロールオーバー可能 投資の回数に制限がない | 利益はすべて非課税 100円から運用可能 自動積立だから手間がかからない |
デメリット | 損益通算・繰越控除ができない 非課税期間終了時に含み損だと、取得価格が下がる | 決まった投資信託にしか投資できない 損益通算・繰越控除ができない 非課税期間終了時に含み損だと、取得価格が下がる 非課税期間終了後はロールオーバー不可 |
NISA・つみたてNISAは、どちらか一方しか選択できません。
基本的に長期・積立・分散を目的とした投資では、つみたてNISAの活用がおすすめです。
5年間でまとまった資金を投入したい場合は、NISAの活用を検討しましょう。
②主婦や独身女性にもピッタリなiDeCo
iDeCoとは、公的年金とは別に自分で年金を準備する制度です。
定期預金・保険・投資信託などを用いて資産形成をします。
2016年12月以前は専業主婦の加入ができませんでしたが、2017年1月から専業主婦もiDeCoに加入できるようになりました。
メリット、デメリットは以下のとおりです。
iDeCo | |
---|---|
メリット | 税制優遇がある 商品が選びやすい 元本保証のある商品もある 投資コストが安い |
デメリット | 原則60歳までは引き出せない 掛金の限度額がある 手数料がかかる 年金受取時に課税される可能性がある |
iDeCoでは、以下のような税制優遇が受けられます。
- 掛金全額が所得控除の対象
- 運用益が非課税
- 受け取り方法に関わらず、一定額が非課税
専業主婦の場合、所得控除は受けられませんが、運用益や受取時に税金がかからないのは大きなメリットです。
60歳まで引き出せないため急な支出に柔軟に対応はできませんが、反対に考えれば途中で引き出す心配がないということです。
そのため、貯蓄が苦手な人でも老後資金として着実に積立ができます。
NISAやつみたてNISAとの併用も可能なため、資金に余裕のある人は両方運用することがおすすめです。
③貯蓄性があり税制優遇も受けられる個人年金保険
個人年金保険は、公的年金とは別に自分で年金を準備できる保険商品です。
大きく分けて確定年金・有期年金・終身年金の3種類があり、受取期間や金額に応じて選べます。
メリット、デメリットは以下のとおりです。
個人年金保険 | |
---|---|
メリット | 着実に老後の資産形成ができる 個人年金保険料控除が受けられる 解約しても解約返戻金が受け取れる 受取開始前に死亡したら死亡保障が受け取れる |
デメリット | インフレに弱い 早々に亡くなると受取金額が元本割れする恐れがある 途中解約すると解約返戻金が元本割れする可能性が高い |
個人年金保険は毎月一定の保険料が口座から引かれるため、貯蓄が苦手な人でも着実に資産形成ができます。
個人年金保険料控除の対象になるため、節税としても有効です。
貯蓄性があるため解約すると解約返戻金が受け取れますが、元本割れする可能性が高いです。
また、契約時に決めた金額が支払われることから、インフレに弱い点にも注意しましょう。
個人年金保険は生命保険の一種であるため、年金の受取開始前に死亡した場合は、死亡保障の受け取りが可能です。
万が一に備えつつ老後の資金形成をしたい人は、個人年金保険を活用しましょう。
資産運用で失敗したくない人が知っておくべきこと
どんなに低リスクな金融商品でも、リスクが0になることはありません。
50代ともなると老後が近いため、資産形成・資産運用に失敗できないという思いが強くなります。
そのため、不安が大きくて始めるのをためらう人もいることでしょう。
しかし、失敗のリスクを減らす方法を知っていれば、ストレスなく運用ができます。
資産形成・資産運用で失敗したくない人が知っておくべきことは以下の3点です。
- 50代の資産形成で投資してはいけない商品がある
- 投資を始める前に生活の見直しをする
- プロから助言をもらって失敗リスクの少ない運用をする
本章では、上記で挙げた3つのポイントを詳しく解説します。
①50代の資産形成で投資してはいけない商品
50代の資産形成で運用してはいけない商品は次のとおりです。
- 仕組みのよくわからない商品
- 一つの金融機関から勧められた商品
- 運用コスト(手数料・信託報酬など)の高い商品
金融機関に相談した場合、商品を勧められる可能性が高いです。
勧められた商品を仕組みを理解しないまま運用すると、年数が経つにつれて運用状況が把握できなくなるかもしれません。
また、基本的に金融機関は売りたい商品を勧めてきます。
そのため、一つの金融機関から勧められた金融商品を鵜呑みにして、運用するのはおすすめできません。
自分で金融商品を選ぶ場合でも、金融機関に相談する場合でも、仕組みを理解して「何に対して投資していて、このまま運用を続けるべきか否か」を、自分で判断できるような商品を選択しましょう。
また、投資信託の場合は運用コストがかかります。
仮に年利3%で運用できたとしても、運用コストが年5%もかかる場合、収支はむしろマイナスです。
できれば投資信託を選ぶ際は、運用コストを年1%以下に抑えるように意識してください。
②投資を始める前に生活の見直しをしよう
投資を始める前には、生活の見直しを行いましょう。
投資を始めたくても、資金に余力がないという人もいるのではないでしょうか。
現状の生活で資金に余力がなくても、減らせるお金はありませんか?
老後資金が足りないなら、生活の見直しが不可避です。
- 都市部から郊外に転居し住居費を安くする
- 大型自家用車から軽自動車にする
などのダウンサイジングをしたり、飲み会の回数を減らしたりすることで、資金を作ることができるはずです。
また、2022年4月からは年金受給を75歳まで遅らせることができるようになります。
可能な限り長く働き、老後資金を増やしましょう。
③資産形成は失敗してからでは遅い!プロの助言で不安を解消
資産形成・資産運用に失敗すると、むしろ資産が減ります。
そのため、資産形成は失敗してからでは遅いです。
失敗を回避するためにも、低リスクで手堅い運用が求められます。
しかし、金融知識のないところからスタートすると、失敗するのではないかという不安が生じることでしょう。
不安を解消するには、ファイナンシャルプランナーへの相談がおすすめです。
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50代から資産形成・資産運用を始めようと考え中の人は、ぜひお気軽にご相談ください。
参考:50代独身女性の場合老後資金はいつから準備するべき?
50代である以上、老後資金について不安を感じているならば老後資金の準備を始める時期としてはすでに遅いため、今すぐにでも始めるべきです。また、50代独身でも50代前半と50代後半ではやるべきことが異なるため、それぞれ解説していきます。
まず50代前半については、年金受給までまだ時間があるため、会社員であれば50代の安定した収入の一部をNISA・iDeCoを利用して資産運用をはじめましょう。それ以上に貯蓄の余剰分があるのであれば、堅実な投資信託で資産運用を行うことが重要です。一方で、安定した収入がない方は貯蓄を優先するべきないので、取り返しのつかない資産状況にならないためいも貯蓄の比率を高くしましょう。
50代前半も基本的には50代前半とやることは同じです。しかし、50代後半は老後資金のための資産運用をするには時間が少ないため、まずはリスクを取らずに運用に回せる資金を多く獲得できるよう、家系の見直しを最初に入念に行うことが大切です。
どちらにしても、50代は資産運用を始めるには出遅れている時期でリスクは極力撮ることができいため、まずは預金の確保と運用資金の捻出が重要になります。
50代の資産形成・資産運用についてのまとめ
50代の資産形成・資産運用について解説してきましたが、いかがでしょうか。
老後が目前に迫る50代は、資産形成・資産運用で老後資金を準備することが重要です。
金融知識がなく貯金0でも、運用次第では十分な老後資金が確保できます。
50代からでは遅いと諦めるのではなく、50代からでも資産形成・資産運用に取り組みましょう。
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50代から資産形成・資産運用に取り組み、安定した老後を過ごしましょう。
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