40代の平均年収と中央値は？勝ち組に仲間入りするための方法も紹介

40代の平均年収はいくらなのでしょうか。

国税庁「令和元年分　民間給与実態統計調査」より、男女別の平均年収を確認してみましょう。

以上からわかる通り、40代の平均年収は男女で300万円近くの差があります。

OECDの統計によると、日本の男女賃金格差はOECD加盟国38か国中ワースト2位です。

この男女賃金格差の理由としては、男女の雇用形態の違いが挙げられます。

総務省統計局「労働力調査」の2021年4～6月期平均データによると、非正規雇用者2058万人に対して、女性はその2/3以上にあたる1413万人です。

正規雇用者と非正規雇用者では、平均年収が300万円以上の差があります。

したがって、非正規雇用者の割合が高い女性の方が、平均年収が低くなるのです。

厚生労働省が中心となり「雇用均等政策」に取り組んでおり、表向きの差別は解消されているものの、出産や育児などを理由に女性が昇進しづらい環境の企業も少なくありません。

以上のような理由から、男性は年齢を重ねるごとに大きく平均年収が上がる一方で、女性は300万円台でほぼ横ばいの状態です。

前章で挙げた40代の平均年収は、あくまで様々な業種を総合した平均年収です。

実は働く業種により、平均年収には違いがあります。

本章では、以下の内容についてそれぞれ解説します。

• 40代男性の業種別平均年収
• 40代女性の業種別平均年収

平均年収が最も高い業種や男女で違いを、詳しく見ていきましょう。

40代男性の業種別平均年収は以下の通りです。

（国税庁「令和元年分　民間給与実態統計調査」、厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」より）

業種別で見ると、40代男性で最も年収が高いのは「金融業・保険業」です。

銀行や証券会社などに代表されるように、高収入のイメージが強く、就職・転職市場でも人気があります。

男性の傾向としては、いずれの業種も40代前半より40代後半の方が年収が高いです。

男性の場合は正規雇用者の割合が高いことから、昇給・昇進の影響があるのでしょう。

一方で業種ごとの収入差も大きく、最も低い「運輸業・郵便業」と最も高い「金融業・保険業」で、200万円以上の差があります。

40代女性の業種別平均年収は以下の通りです。

 （国税庁「令和元年分　民間給与実態統計調査」、厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」より）

業種別で見ると、40代女性で平均年収が高いのは「情報通信業」、「教育、学習支援業」です。

特筆すべきは、40代後半の方が平均年収が低い業種が6つもあることでしょう。

男性の場合は年齢とともに年収も上がる傾向にありました。

しかし女性の場合は、必ずしも年齢と年収が比例しません。

非正規雇用者の割合が高いことも原因のひとつとして考えられますが、女性は特に業種選びやキャリア形成を慎重に行った方が良いでしょう。

企業の規模により平均年収は異なるのでしょうか。

実は、企業規模が大きい会社ほど平均年収は高いです。

しかし大企業と中小企業との賃金の差には、男女で違いが見られます。

本章では以下の内容について解説します。

• 40代男性の企業規模別平均年収
• 40代女性の企業規模別平均年収

大企業と中小企業の賃金格差や、男女の傾向の違いについて見ていきましょう。

40代男性の企業規模別平均年収は以下の通りです。

（国税庁「令和元年分　民間給与実態統計調査」より）  

40代男性の場合は、資本金10億円の企業の平均年収が最も高いです。

企業規模による給与差が非常に大きく、資本金2,000万円未満の企業と10億円以上の企業では、300万円前後の差があります。

企業規模が大きいほど効率的に利益が出せて、社員への配分も大きくできます。

そのため、企業規模の小さい会社より大きな会社の方が、毎月の給与はもちろん、一般的に賞与も高額です。

以上のような理由から、企業規模の大きい会社の方が、平均年収が高くなるのでしょう。

特に男性は女性よりも正規雇用者の割合が高いため、企業規模の大きさと年収が比例しやすいです。

近年は慢性的な人手不足解消のために、賃上げに取り組む中小企業も増えています。

しかし賃上げには経済的なリスクも伴うため、業績低迷や景気見通しの不透明さを理由に進められない企業も多いです。

40代女性の企業規模別平均年収は以下の通りです。

（国税庁「令和元年分　民間給与実態統計調査」より）  

40代女性は男性と比較すると、どの企業規模でも全体的に平均年収が低めです。

また、企業規模別では資本金10億円以上が最も平均年収が高いものの、男性よりも企業規模による給与差が少ない傾向にあります。

理由として考えられるのは、非正規雇用者の多さです。

資本金の多い大企業の中には、チェーン展開している飲食店やスーパーなどもあります。

そこで働くアルバイトやパートなどの給与は、正規雇用者と比べたらはるかに低い水準です。

また、オフィスで働く場合でも、派遣社員や契約社員として事務職などを行う場合もあります。

この場合も、正規雇用者と比べると給与水準は低めです。

たとえ正規雇用であっても、女性は事務職に多く配属され、総合職の男性と昇給・昇進ペースに大きく差が出る企業も少なくありません。

40代女性の企業規模別平均年収に大きな差がないのは、こうした背景も影響しているのでしょう。

続いて、雇用形態別に40代男女の平均年収を見て見ましょう。

（国税庁「令和元年分　民間給与実態統計調査」、厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」より）  

正規と非正規では、40代男性が150万円前後、40代女性は100万円前後の差があります。

年齢を限定しない調査では、男性の正規・非正規の差は300万円以上と格差が非常に大きいです。

男性で正規雇用の場合は総合職が多く、昇進・昇給を通して平均年収が上昇します。

一方女性は事務職などの一般職につくことが多く、総合職と比べると昇進・昇給の幅やペースに制限があります。

そのため、正規・非正規の平均年収を比較すると、男性の方が格差が大きくなるのでしょう。

2020年4月に施行されたパートタイム・有期雇用労働法が、2021年4月に大企業のみならず中小企業に対しても適用されました。

「同一労働同一賃金」を掲げるこの法律により、正規雇用者と非正規雇用者の不合理な待遇差の解消を進めています。

非正規雇用者の中には、正規雇用者と同等の業務や責任を負わされながらも、正規雇用者よりも賃金が低く抑えられている人たちがいました。

しかしこの法律によって、雇用形態による賃金などの差別が是正されることが期待されます。

40代の平均年収と学歴は関係あるのでしょうか。

（国税庁「令和元年分　民間給与実態統計調査」、厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」より）

以上の結果から、男女いずれも大卒と高卒で、平均年収に100万円以上の差があることがわかります。

大卒と高卒は初任給の時点から差があり、それが後々まで影響しているのでしょう。

中途採用の場合は、これまでの経験や実績を加味して採用されます。

しかし、新卒の場合は実績から判断することが困難であるため、学歴が高い=能力が高いと判断されやすいです。

大卒であれば大学の偏差値から能力や勉強に費やす労力などが推察しやすいですが、高卒の場合は能力が不明瞭で能力の判断が困難です。

また、高卒はアルバイトなどの社会経験が乏しいこともあり、企業とのミスマッチが生じやすく、離職率が高い傾向にあります。

したがって、大卒と比べると給与を安く抑えている企業が多くあります。

ここまで業種別や企業別など、様々な形で40代の平均年収をお伝えしてきました。

しかし平均年収の場合は対象に高所得者も計算に含まれているため、一気に数値が跳ね上がり現実的な数字からかけ離れてしまいます。

よりリアルな数値に近い金額を算出する場合は、中央値を求めましょう。

中央値は対象者全体の真ん中の数値を表すため、より現実に近い感覚がわかります。

40代の年収のおおよその中央値は以下の通りです。

（国税庁「令和元年分　民間給与実態統計調査」、厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」より）  

中央値は参考とするデータにより差異が生じますが、基本的に40代男性は400〜500万円、40代女性は300万円程度が中央値として算出されます。

中央値を見ると、男女ともに平均年収を下回っていることがお分かりいただけるでしょうか。

女性の中央値である約300万円は、マイルド貧困と呼ばれる貧困層に近い年収です。

男性の400〜500万円も、一人暮らしでは十分ですが、子育て家庭ではギリギリの生活が要求されます。

そのため中央値を見てみると、40代は男女ともに生活に不安を抱えている層が多いことがわかります。

40代の平均年収より低い人は、現在・将来ともに不安を抱えている人が多いのではないでしょうか。

しかし現在の年収が低くても、適切に対処すれば年収アップや老後の安定した生活が期待できます。

勝ち組の仲間入りを果たす方法は以下の通りです。

• 昇進や昇格を果たして年収アップをねらう
• 営業職で成功して歩合給を増やす
• 高年収を目指せる職業に転職する
• 本業に加えて副業で稼ぐ
• 資産運用をして給与以外からも収入を得る

勝ち組の仲間入りを果たす方法1つめは、昇進や昇格を果たして年収アップをねらうことです。

2000年初頭までは、年功主義的な昇給制度が残っており、一定の年齢までは評価に関係なく定期昇給が行われていました。

しかし近年はベースアップの廃止や定期昇給の見直しに伴い、一般社員の給与は抑えられている状態です。

そのため会社勤めで年収アップを狙うなら、昇進・昇格を果たすことが重要です。

昇進・昇格のためには、会社からの評価を受ける必要があります。

仕事で成果を出すのはもちろんのこと、資格の取得やスキルアップも大切です。

仕事に対する意識を引き上げ、評価をひとつひとつ積み上げていきましょう。

勝ち組の仲間入りを果たす方法2つめは、営業職で成功して歩合給を増やすことです。

営業職の場合は、給与が基本給＋歩合給になっている場合があります。

歩合給は営業成績に応じて変動する給与です。

そのため営業職で結果を出すことで歩合給を増やすことで、年収アップが期待できます。

営業職は成果が出たときの達成感が大きい反面、新規開拓営業の場合は結果が出ないことも多く、ストレスと上手く向き合うことやモチベーションの維持が重要です。

歩合給は収入の変動幅が大きいため、コンスタントに高収入を得るためには、結果を出し続けるしかありません。

自社の製品やサービスへの理解を深めるのはもちろん、接客や顧客心理を学び、売上の向上を目指しましょう。

40代は多くの場合、子育てをしたりマイホームの購入を考えたりと、大きなライフイベントを経験する時期です。

また、同時に老後の資金も意識し始める時期でもあります。

近年、「老後2000万円問題」という言葉を聞いたことのある人も多いのではないでしょうか。

「老後2000万円問題」とは、老後20～30年間で約1300万円～2000万円が不足するという、2019年の金融庁の金融審議会「市場ワーキング・グループ」による試算です。

この試算から分かる通り、定年後に年金だけで生活するのは厳しいため、老後に向けて早いうちから資産形成することが重要になります。

実際に何から始めたら良いかわからない人は、お金のプロへご相談ください。

お金のプロであれば、ひとりひとりの経済状況やライフプランに合った資産運用方法のアドバイスが可能です。

マネーキャリアなら、お金のプロに無料相談ができます。

予約から面談まで全てオンラインだから、スマホひとつで利用可能です。

老後に向けた資産形成にお悩みの人は、ぜひお気軽にご相談ください。

40代の平均年収は、住んでいる地域により大きく異なります。

上位の都道府県は次の通りです。

（国税庁「令和元年分　民間給与実態統計調査」、厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」より）

平均年収の高い都道府県は、基本的に都市部に集中していることがわかります。

なお、最下位は青森県の239万円でした。

つまり、1位の東京都と最下位の青森県では、100万円以上の年収差があるということです。

以上の点から、高い年収の仕事に就きたい場合は、東京都や神奈川県などの都市部で仕事を探すと良いでしょう。

ただし、都市部は物価や家賃などが地方と比べて高いです。

都道府県別の平均年収と暮らしやすさ・資産形成のしやすさは、必ずしも比例しない点には注意しましょう。

40代の平均年収や中央値を中心に解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

40代の平均年収は、男性600万円前後、女性320万円前後と男女で大きな開きがあります。

中央値では男性400〜500万円、女性300万円程度となり、子育てやマイホームの購入など大きなライフイベントの多い40代では、生活が苦しいと感じる家庭も多いのではないでしょうか。

また、40代は老後に向けた資産形成も考慮すべき時期でもあります。

生活を安定させつつ老後資金を形成するためには、家計の見直しや資産運用が重要です。

家計の見直しや資産運用を適切に行うためにも、積極的にお金のプロへの相談を行いましょう。

お金のプロであれば、家庭の経済状況や生活スタイルに合った方法をアドバイスできます。

マネーキャリアなら、お金のプロへの無料相談が可能です。

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相談は納得がいくまで何度でも無料です。

40代からの資産形成にお悩みの人は、ぜひお気軽にご相談ください。