中小企業の年収を大企業と比較!年収を上げる方法やメリットも紹介

中小企業のに勤めている方の中には、賃金が低いと嘆く方も多いと思います。実際、統計的にで大企業の方が中小企業より平均年収が高いという結果が出ています。今回は、中小企業と大企業でどれくらい年収に差があるのか、またその原因と対策方法を紹介します。





▼この記事を読んでほしい人

  • 中小企業の平均年収を知りたい人
  • 中小企業勤めでも資産を増やす方法を知りたい人
  • 貯金や投資ができていないけれどこれから資産を増やしたい人
  • 中小企業で勤めながら年収をあげる方法を知りたい人
  • 中小企業に就職・転職を考えている人


▼この記事を読んでわかること

  • そもそも中小企業とは?
  • 中小企業の平均年収
  • 大企業と中小企業の比較
  • 中小企業のユニークな福利厚生
  • 年収をあげる方法
  • 中小企業のメリット・デメリット

内容をまとめると

  • 中小企業の定義とは
  • 大企業の定義とは
  • 中小企業と大企業の年収比較
  • 中小企業ならではの福利厚生をご紹介
  • 年収をあげる方法をご紹介
  • 資産運用は中小企業に働きながらもできる資産の増やし方
  • 資産形成に迷ったらプロに相談するのがおすすめ
  • オンラインでも相談できるマネーキャリアは忙しい社会人にぴったり
  • マネーキャリアは相談料無料

中小企業の定義とは?中小企業と大企業の違いを解説

会社は資本金の額や従業員の数などによって大企業と中小企業に分類されます。

どのような会社が中小企業と言えるのでしょうか。 

大企業の明確な定めは実はありませんが、中小企業は中小企業庁が定めた中小企業基本法によって定義されています。

業種によって定義条件が異なります。

詳しい定義は以下の通りです。
 業種分類中小企業基本法の定義
製造業その他資本金の額又は出資の総額が3億円以下の会社又は
常時使用する従業員の数が300人以下の会社及び個人
卸売業資本金の額又は出資の総額が1億円以下の会社又は
常時使用する従業員の数が100人以下の会社及び個人
小売業資本金の額又は出資の総額が5千万円以下の会社又は
常時使用する従業員の数が50人以下の会社及び個人
サービス業資本金の額又は出資の総額が5千万円以下の会社又は
常時使用する従業員の数が100人以下の会社及び個人

参考:中小企業庁


この範囲に収まる資本金の額や従業員数の会社が中小企業として定められています。


資本金の額や従業員数はインターネットで調べられるので、自分の働いている会社が中小企業なのかどうかを調べてみてもいいかもしれませんね。

中小企業の年収は大企業より低い 企業規模別平均年収を紹介

中小企業は大企業に比べて年収が低いです。

企業の規模の差が年収にも表れています。

実際に中小企業と大企業ではどのくらい年収の差があるのでしょうか。


業種別平均年収は以下の通りです。

業種中小企業(従業員10人以下)大企業(従業員1000人以上)
販売
449万円452万円
専門職554万円652万円
製造410万円
488万円
サービス348万円368万円

参考:e-Stat

「職種(大分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」より算出


どの業種も中小企業に比べて大企業の方が年収が高い傾向にあることがわかります。


日本の企業のうち中小企業の割合は9割を超えているので、中小企業の年収はほぼ日本人の平均年収と言っても過言ではないでしょう。


年収だけで見ると100万円以上の大きな差の開きはありませんが、数十万円違うと生涯年収の差は大きく開きます。


ただ、大企業で高収入を得ようと思うと、出世争いを覚悟したり、責任の重い仕事をしたりと大変な側面もあります。


中小企業でのんびりと働くというやり方が性に合っている人もいます。


年収ばかりを気にするよりも自分のやりたいことや向いている仕事を考えるのがいいかもしれませんね。

中小企業の福利厚生は大企業よりユニーク 年収より重視されることも

中小企業の福利厚生は独特なものも多いです。

大企業に比べて自由度が高くユニークで、福利厚生を目当てに就職を考える人もいる企業もあります。

ユニークな福利厚生の例はこちらです。

  • オフィスにお惣菜が常備されている
  • 会議室でヨガのレッスンを受けられる
  • 家事代行サービスを受けられる
思わず働きたくなるような楽しい福利厚生ですね。

詳しくご紹介していきましょう。

事例①:オフィスにお惣菜が常備されている

食事補助系は人気の福利厚生のひとつです。


食事補助といえば社員食堂を真っ先に思い浮かべる人も多いですが、コストや設置面積のない小さな会社だと社員食堂を作るのも難しいこともあります。


オフィスにお惣菜が常備される福利厚生を導入すると、社員食堂を設置しなくてもいいのでスペースが限られている中小企業にもぴったりです。


お惣菜の活用方法は人によって様々で、昼食をすべてお惣菜でまかなったり、白米だけを持参しておかずを購入したり、多めに買っておいて朝食や夕食の足しにしたりなど、各々が自由に使えます。


肉や魚などのメインのお惣菜から、おひたしなどの野菜を使ったお惣菜まで幅広く、栄養が偏ってしまいがちな若者や独身の人にもぴったりです。


オフィスにお惣菜があると、わざわざ昼食を買いに行く手間も省けるのも嬉しいですね。

事例②:会議室でヨガのレッスンを受けられる

ヨガやジムに通う金額を負担してくれる健康促進の福利厚生も人気のひとつです。


中には、ヨガの先生を会社に呼んで会議室でヨガのレッスンを受けられるユニークな福利厚生もあります。


会議室でレッスンを受けられるので、特別な場所をわざわざ用意する必要がありません。


仕事で凝り固まった肩や腰などがヨガを受けることで解されて、これからの仕事の活力になること間違いなし。


また、同僚と一緒にヨガのレッスンを受けると親近感がわきコミュニケーションの一環にもなることでしょう。


会社帰りにわざわざヨガに通う手間も省けます


しっかり仕事をしたあとに体を動かしてリフレッシュできるのは嬉しいですね。

事例③:家事代行サービスを受けられる

家事代行サービスは共働きの世帯が増えた昨今ならではともいえる福利厚生のひとつです。


共働きの世帯は夫婦ともに仕事で忙しく、家事に手が回らないこともしばしばあります。


福利厚生の家事代行サービスが利用できれば、食事の用意や掃除、洗濯などを代行してくれるので便利です。


掃除は手の行き届かないところもピカピカにしてもらえるので、なかなか掃除まで手が回らない家庭にぴったりです。


プロに頼むことで自分たちがやるより丁寧に家事をしてくれることもありますよ。


また、家事代行サービスを福利厚生の一環として行うことで、共働き世帯が継続して働きやすくなるなど会社にとってもメリットがあります。


家事のことを考えなくても済むようになれば、仕事のモチベーションもアップし社員の生産性も上がることでしょう。

中小企業のボーナスは大企業より少ない コロナ禍でさらに減少

中小企業は大企業に比べてボーナスが少ない傾向です。

ボーナスは年収にも影響し、ボーナスが少ないと年収も少なくなってしまいます。


2021年の夏のボーナス平均支給額は以下の通りです。

平均支給額前年比
大企業71万397円(予想) -2.8%
中小企業37万4,654円 -2.3%

参考:転職企業の歩き方


ボーナスの平均支給額が大企業では71万円程度に比べて、中小企業は37万円程度と大きな差があることがわかります。


冬のボーナスもこの程度の差があると考えると、年間およそ60万円程度の差が中小企業と大企業の間に生まれるという計算になります。


ボーナスの支給額にこれだけ差が生まれると、年収にも大きく差が広がるということがわかりますね。


また、新型コロナウイルスの影響で業績が悪化した企業も多く、ボーナスの平均支給額は大企業も中小企業も関係なく前年に比べて下がっています。


コロナ禍でなくても中小企業のボーナス支給額は少ないのに、今回の新型コロナウイルスの影響でボーナス支給額はさらに下がってしまっていますね。


コロナ禍であるから仕方がない部分もあれど、あまりにボーナスが支給されなかったり年収が上がらなかったりする場合は転職も考えてもいいかもしれませんね。

中小企業で年収を上げたい人必見 年収アップをねらう5つの方法



中小企業で転職をしないで年収をアップするにはどうすればいいのでしょうか。

年収アップのための具体的な方法は以下の通りです。

  • 年収を上げてもらうよう交渉する
  • 仕事に関わるスキルや資格を取得する
  • 副業をする
  • 年収の高い企業に転職する
  • 資産運用をして給与以外からも収入を得る
いますぐできるものから、時間をかけて取り組むものまで様々な方法があります。

詳しく解説していきましょう。

方法①:年収を上げてもらうよう交渉する

中小企業ならではの年収アップの方法です。


上司や人事部に直接年収をあげてもらうように交渉できます。


継続的に評価を高くすることを心がけたうえで、何らかの大きな実績をあげた後に交渉を試みるのがベストです。


大きな実績があればこれからも会社のために働ける人材であることをアピールできるからです。


年収をあげてほしい場合は、自分が会社にとってどれだけ役に立つか、過去の実績をあげて裏付けをして、これからも会社のために結果を出すことをアピールしましょう。


会社としては社内全員の年収をあげるよりも、結果を多く出している個人に年収をあげてあげるのが得策と言えます。


自分の能力を高めて結果を多く出し、年収アップを試みましょう。

方法②:仕事に関わるスキルや資格を取得する

年収をあげたい場合、仕事に関わるスキルや資格を取得するのも賢い選択のひとつといえるでしょう。


仕事に必要なスキルや資格を持っている人材を、会社は手放したくないはずです。


会社によっては福利厚生のひとつとして、資格を取得することで資格手当が支給されるところもあります。


資格を取得するだけで収入アップにつながるのだとすると、資格を取得して損はありません。


また、現時点で転職を考えていない人であっても資格を取得しておくことで転職にも有利になります。


今の会社で働き続けるよりも転職をしてしまった方が収入アップにつながるのだとすると、やはり資格取得はしておいて損がないものになりますね。


今の会社でどんな資格やスキルが求められているかをしっかりと見極めて、最適な資格のために時間やお金を使うようにしましょう。

方法③:副業をする

現在の会社で働きながら手っ取り早く収入をアップさせる方法のひとつに副業があります。


副業禁止の会社でなければ、すぐに収入アップにつながる副業はしておいて損はありません


ライターやwebデザイナー、ハンドメイド販売など自宅ですぐできる副業も多く、会社に勤めていても空いている時間を上手く活用して収入アップにつなげることができます。


始めは単価も少なく、収入も少ないですが、試行錯誤しながらコツコツと続けていると徐々にスキルも身について収入アップにつながります。


上手くいけば副業の収入が本業よりも上回る結果になることもあります。


自分のできそうなことから少しずつ初めて取り組んでみてくださいね。

方法④:年収の高い企業に転職する

手っ取り早く収入をアップさせる方法のひとつが転職です。


会社でどれだけ頑張ったとしても上司や人事部に認められないと収入は上がりませんし、そもそもその会社で得られる年収には上限があります。


この会社ではもう年収アップは見込めないと判断した場合、転職も視野に入れるといいかもしれませんね。


スキルや資格があれば、転職先で即戦力になってすぐに結果を出せるかもしれません。


また、中小企業から大企業へと転職できたとしたら、同じ仕事をしているのに年収が以前よりも高いということにもなる可能性も。


とはいえ、転職は慎重にいかなくてはなりません。


自分に合っている会社かの見極め、転職したところで本当に年収があがるのかの判断などが重要になります。


じっくりと考えつつ転職活動に取り組んでみてください。

方法⑤:資産運用をして給与以外からも収入を得る

収入をあげるために必要な手段のひとつに資産運用があります。


月々の収入の何割かを投資へと回すことで資産を増やせます。


投資額が大きいほどリターンも大きくなりますが、まずは月1万円から少しずつ始めるのがおすすめです。


始めは投資額も少なくリターンも少ないですが、少しずつ投資額を増やしていくことでリターンも大きくなることでしょう。


また、投資は時間をかけて行うことで大きなリターンが見込めます。


相場の下がっているときでも臆せずに投資をすることで、じっくりと資産を増やしていくことができます。


株式投資や投資信託、貯蓄型保険など投資できる金融商品は様々です。


自分の性格やライフスタイルに合った投資を考えて資産運用をするようにしましょう。

自分に投資する時間とお金を最大化するために資産形成や家計の見直しが重要

収入アップのために投資をしてみたくても、どんな投資が自分に合っているかわからないこともありますよね。


様々な金融商品の中からどの商品を選び、月々どれくらい投資をするべきかなど初心者はわからないことが多いです。


投資額は自分のライフスタイルを考えて、生活費から切り崩さない余剰金を使うことが鉄則です。


家計簿をつけて余剰金がどれくらいあるか、どれだけ投資に回せるのかを確認したうえで投資額を決めるといいでしょう。


また、わからないことがあればお金のプロに相談するのも賢い選択のひとつです。


マネーキャリアなどの無料でお金の相談ができる窓口を活用するといいでしょう。


マネーキャリアならオンラインで相談できるので、仕事が忙しい人でも隙間時間を活用してお金の相談ができます。


資産形成や家計の見直しをプロにアドバイスしてもらいたい人は、ぜひ一度マネーキャリアにご相談ください。

中小企業の良いところとは?年収だけでは判断できない中小企業のメリット5選



中小企業は大企業に比べて年収は低いですが、中小企業で働くメリットも多数あります。

具体的には以下の通りです。

  • 大企業より人間関係が良くアットホームなことが多い
  • 経営者や役員との距離が近くスピード感がある
  • 社風や企業文化を大事にしている
  • 裁量が大きく個人の意見を反映しやすい
  • 大企業ほど出世競争は厳しくない
人が少ない中小企業ならではのメリットが多く、自分のペースで働けることから中小企業の方が合っている人も多くいます。

それぞれのメリットについて、詳しく解説していきましょう。

メリット①:大企業より人間関係が良くアットホームなことが多い

中小企業は大企業に比べて従業員が少ないのが特徴です。


そのため、社員ひとりひとりと関わりが持てる分、人間関係が良くアットホームであることが多いのが中小企業で働くメリットのひとつです。


大企業だと人数が多すぎて名前の把握も難しいものです。


その点中小企業だと社員全員が顔見知りで名前も知っていて、アットホームな雰囲気で働けるのが嬉しいポイントですね。


仕事終わりに飲み会や休日にバーベキューなど仕事以外にも仲良く楽しみながら過ごす会社もあります。


人間関係を深めておくことで、仕事の悩みはもちろん、プライベートの悩みを相談するなどもしやすくなります。


何でも話せる風通しのよい職場は中小企業ならではのメリットですね。

メリット②:経営者や役員との距離が近くスピード感がある

経営者や役員の距離が近いのも中小企業ならではのメリットのひとつです。


大企業だと社員の数が多すぎて把握しきれず、経営者や役員の顔や名前すら知らない社員もいます。


中小企業は人数が少ない分社員と経営者や役員の距離が近く、中にはいつでも直接対面で話せるくらい経営者や役員と親密な関係を取れる会社もあります。


仕事上で困ったことや、経営者や役員にしてほしいことなどを直接相談できることで、問題解決へのスピードも大企業に比べて早い傾向です。


自分のやりたいことを直接相談できるなど、実力を発揮できるのも中小企業ならではのメリットと言えるでしょう。


社員と会社が一体となって仕事を進めていく充実感を味わうことができます。

メリット③:社風や企業文化を大事にしている

中小企業は社風や企業文化を大事にしている傾向にあります。


もちろん、大企業も大事にしている会社は多いですが、人数が多くなってくる分どうしても社風や企業文化などの会社の考え方に合わないと思いながら働き続ける人も出てきます。


中小企業で働いており、その会社の社風や企業文化が自分に合っていると、とても働きやすいことでしょう。


自分の考え方に合った社風の元働くことができるのなら、仕事もやりやすく楽しくなること間違いなしです。


中小企業は様々な社風や企業文化を持っている会社があるため、自分の働き方の考えに適しているところを入社前にしっかりと見極めて就職するのがいいでしょう。


いざ入社してみて社風や企業文化が馴染めなくて仕事が楽しくないなんてことにならないようにしましょう。

メリット④:裁量が大きく個人の意見を反映しやすい

中小企業は大企業に比べて人数が少ない分、個人の意見がとても大きな意味を持ちます


大企業だと埋もれてしまう意見であっても、中小企業だと経営者や役員に直接意見を述べることができるので、自分の考えを知ってもらいやすいのが中小企業のメリットのひとつと言えるでしょう。


仕事上でやりたいことや変えてほしい点などを気軽に相談でき、その意見はすぐに役員会議にかけてくれるなど意見が通りやすい環境が整っているのが魅力ですね。


ただ単に仕事をこなすというよりも、会社のためによりよくするにはどうすればいいのかを役員や経営者とともに考えながら仕事をするやりがいが強いのも嬉しいポイントです。

メリット⑤:大企業ほど出世競争は厳しくない

大企業に比べて出世競争は厳しくないのも中小企業のメリットのひとつです。


大企業は年齢や入社年次で出世が決まることもある一方、中小企業では個人の能力や結果の出し方によっては同期を出し抜いてすぐに出世できることもしばしばあります。


大企業では難しい役員への出世であっても、中小企業では働き方によってはある程度結果を出すことで出世の道が開かれることもあります。


従業員が少ない分、出世競争がそこまで厳しくないのが中小企業ならではと言えるでしょう。


自分の能力を最大限発揮して上を目指すことができます。


自分の力を試してみたい人にとっては、中小企業で働くのは適しているかもしれませんね。

中小企業の悪いところとは?年収だけでは判断できない中小企業のデメリット5選



中小企業には大企業にはないメリットがあるとお伝えしましたが、当然デメリットもあります。

具体的には以下の通りです。

  • 大企業より年収が低い
  • 会社の将来性に不安を感じる
  • 大企業より福利厚生が充実していないこともある
  • ワンマン経営で経営者の意向に振り回される可能性もある
  • 主体的に動かない人には仕事が回ってこない
それぞれ詳しく解説していきましょう。

デメリット①:大企業より年収が低い

年収が低いことは、中小企業のデメリットとして真っ先に上がる事柄と言えるでしょう。


従業員や規模が小さい分どうしても仕方のない面もありますが、大企業ほど年収がもらえないのが確かです。


年収の少なさがネックとなり転職を考える人も少なくありません。


社内でどれだけ結果を出して出世をしたとしても、思ったように年収が上がらないこともしばしばあります。


同じような仕事をしていたとしても大企業の方が年収が高いなど、中小企業の年収の低さに不満を感じている人もいることでしょう。


ただ、中小企業には風通しのよさや役員や経営者などの距離の近さなどの様々なメリットがあるので、年収が低くてもすぐに転職を考えるのではなく、自分の働き方などもしっかり考えるようにしましょう。

デメリット②:会社の将来性に不安を感じる

中小企業は大企業に比べて経営が安定していないこともあります


30年後に会社自体が存続しているかもわからないほど、将来性に不安を感じてしまうことは中小企業のデメリットのひとつです。


もちろん、大企業であっても必ず安定した経営が続く保証はありませんが、中小企業は資金や従業員が少ない分、絶対的な仕事量が少なく、大企業に比べて安定した経営が望めない場合があります。


最悪の事態として会社を畳むことになったとしても、人数や規模が少ない分中小企業の方が比較的簡単に会社を畳める側面もあります。


中小企業に就職を考える人は、その会社そのものはもちろん、会社の業界や職種がこれからも生き残れるものかどうかを考えてもいいかもしれませんね。

デメリット③:大企業より福利厚生が充実していないこともある

大企業よりも福利厚生が充実していない中小企業もあります。


先ほど中小企業のユニークな福利厚生についてご紹介しましたが、それはあくまで一例


会社によっては福利厚生が充実していなかったり、福利厚生そのものがなかったりする中小企業も存在します。


福利厚生が必要ないと考える人にとってはデメリットにはなりませんが、充実してほしいと感じる人にとってはデメリットと言えるでしょう。


大企業のように福利厚生が充実していたとしても、それをすべて活用しきれないなどあっても意味のないこともあります。


中小企業に就職を考える人は、福利厚生が自分にとって本当に必要かを考える必要がありますね。

デメリット④:ワンマン経営で経営者の意向に振り回される可能性もある

中小企業の経営者がワンマン経営をしていた場合、上の意向に振り回される可能性があることは中小企業のデメリットのひとつです。


上の決定で仕事内容がころころと変わったり、仕事とまったく関係のないことばかりやらされてしまったりと、ワンマン経営の場合は振り回されてしまうこともしばしばあります。


もちろん、ワンマン経営のすべてがそのように理不尽に社員を使っているとは言えませんが、ワンマン経営だと経営者の意向に沿うように仕事をしなければならないことが多いです。


理不尽だと感じたら意見を出して話し合う環境があればいいですが、そうでない場合は理不尽に耐えて心を壊してしまう可能性もあります。


自分の心や体を大切にしながら仕事ができるように見極めることも大切です。

デメリット⑤:主体的に動かない人には仕事が回ってこない

中小企業は即戦力を求めています。


人数や規模が少ない分、主体的に働かない人材がいたら他の社員にも迷惑がかかりますので、主体的に動ける人材が求められています。


自分で仕事を作って対応していくなど、能動的に働く人には仕事はどんどん回ってきますが、そうでない人には仕事がなくなってきます。


やるべき仕事がなくなってしまって、会社を首にされてしまうなんてことになる恐れもあるかもしれません。


社員ひとりひとりが会社の歯車となり、会社を動かしていく存在だという意識を持たなければ会社が回っていきません。


能動的に働く人にとってはデメリットとはいえないかもしれませんが、与えられた仕事をこなしたい人にとっては仕事がなくなることはデメリットのひとつでしょう。

中小企業の平均年収や大企業との比較に関するまとめ

中小企業は大企業に比べて平均年収が低いなどがわかりました。


平均年収が低くても、大企業にはないユニークな福利厚生を独自にしていたり、良い人間関係が築けるといったメリットがあったりと、中小企業ならではのメリットもたくさんあります。


一方で、同じ仕事をしていても大企業の方が年収が多いなどのデメリットも確かにあります。


中小企業か大企業かどちらに就職をしようか迷っている人は、年収の多さに惑わされないで、自分らしくのびのびと働ける会社を選ぶのがいいでしょう。


年収が高いことはもちろん職を選ぶ上で重要な事柄のひとつとはなりますが、高い年収のために無理をしすぎてしまって体を壊してしまっては元も子もありません。


自分に合った会社を選び、自分らしく働ける仕事ができる会社に就職するのがベストです。


また、中小企業で働いていて年収が低いけれど資産をもっと増やしたい人などは、投資などで資産を増やすのがおすすめです。


資産運用について話を聞きたい場合は、一度プロの相談窓口を利用してみてくださいね。

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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