がん保険の加入率を年代・性別・ライフステージ別に解説【2021最新版】

がんといえば胃がんや肺がんなどがあり、年齢が高齢化するにつれて発症するイメージを持つ人は多いのではないでしょうか。

そのため、公的保険の対象にも入りますが、万が一に備えてがん保険に加入する人も少なくありません。

ここではそんながん保険の加入率について、公益財団法人生命保険文化センターの生活保障に関する調査をもとに、推移も含めてご紹介します。

データは2004年～2019年で3年ごとに実施されていて、対象は全体で約4,000人（男性約1,800人、女性約2,200人）です。

※表の数値は全ての項にて%で統一します。

表をみると2004年からがん保険の加入率が右肩上がりに推移していることがわかると思います。

特に、女性に関しては一度も下がらず伸びています。

男女ともに共通していえることはがんは、年を重ねるにつれて発症するリスクがあることから備えとして加入する人が少なくないのでしょう。

このように、加入率が増えているがん保険について、次からは年代・性別、世帯年収別、ライフステージ別に分けて解説します。

年代・性別ごとのがん保険加入率について、2019年度のデータを表にまとめました。

全体からみると18～19歳は一桁台ですが、20代から25.4%と一気に数値が上がっています。

大卒や専門卒など社会人になると同時に、将来を見すえて若いうちからがん保険に加入しているのではないでしょうか。

30代では結婚や子どもが関係している影響か、さらに増えているのがわかります。

40代までは増加傾向にありますが、50代からは減少傾向にあります。

性別では30代までは女性の方が保険加入率が高いですが、40代以降は男性の方が高くなっています。

女性は乳がんの発症が年々増加していることから若いうちからがんに備え、男性は年を重ねるにつれてがんを意識するようになっているといえるのではないでしょうか。

世帯年収別のがん保険加入率について、2019年と2004年のデータを表にまとめました。

まず、2019年からみると300万円未満が26.9%となり、他の年収層と比べて一回り少ない数値になっています。

がん保険の保険料まで支払いが追いつかない、生活費など他に優先すべきものがあるなどの理由が考えられるのではないでしょうか。

300～700万円未満までは増加しており、700万以降は50%を超えています。300万円未満と比べると経済的に余裕があると考えられそうです。

一方で、2004年は世帯年収別のがん保険加入率は先と同じような感じですが、数値をみると全体的に低くなっています。

以前よりもがんに対する準備をしているといえるでしょう。

未婚の場合のがん保険加入率を表にまとめました。

2019年からみると28.9%が未婚、いわゆる独身の人ですが、男性と女性いずれも同じぐらいの数値です。

一方で、2004年は14.2%と数値は低く、比べるとそこまでがんに対する意識は高くなかったといえそうです。

ちなみに、既婚の場合のがん保険加入率も同様の年度でデータを表にまとめたのでみてみます。

2019年は42.7%と2004年の23.6%に比べて一回り以上高い数値になっています。

未婚同様、がんに対する意識が高いといえるでしょう。また、未婚よりも高く、結婚を機にがん保険に加入していることがわかります。

既婚の方が加入率は高くなりますが、未婚でも以前よりがんに対する準備を考えている人が増えています。

既婚と未婚の加入率の違いは周囲への影響があるのではないでしょうか。

既婚者の子育て状況別のがん保険加入率を表にまとめました。

持ち家・賃貸別のがん保険加入率について、持ち家からみていきます。

2019年から持ち家の比率は43.9%となっており、住宅ローンが絡むローンありでは48.8%とローンなしよりわずかに高くなっています。

祖父母の家を継ぐなどした場合の夫婦以外の名義では、32.6%と持ち家の中では最も低い数値です。

2004年はいずれの項目も約20%台ですが、ここでも住宅ローンなどのローンありが一番高い数値になっています。

借家や賃貸住宅、社宅は2019年に関しては似たような数値ですが、2004年は社宅が31.8%とグループ内では少し飛びぬけています。

特定疾病保障保険の加入率と推移について、まずこの保険ですが、特定疾病（しっぺい）といわれる「がん」「急性心筋梗塞」「脳卒中」の3つをまとめたものを表しています。

別名で三大疾病ともいわれ、日本人の死因の大半を占めるとされる危険な病気です。

そのリスクに備えた特定疾病保障保険は、ここまでみてきたがん保険と比べてどのような人が加入しているのか、

• 全体の加入率
• 年代・性別ごとの加入率

以上2点のデータを生活保障に関する調査にてまとめました。

次からはそれぞれのデータをご紹介します。

特定疾病保障保険の全体の加入率について、年度や人数などがん保険と同様の対象で特定疾病保障保険のデータをまとめました。

全体の加入率ですが、2016年を除くとがん保険の加入率のように右肩上がりに推移していることがわかります。

特に、男性はがんや心筋梗塞が女性よりも多い傾向にあるといわれていることからか、2004年から29.6%と女性の20.4%に対して高い数値になっています。

しかし、2019年ではその差は縮まっている上に、全体の加入率も伸びている点から男女ともに特定疾病のリスクに備えているのがわかります。

特定疾病は医療費が高い傾向にあることから、病気が発症して就労状況や収入などに影響するリスクに備えているといえるのではないでしょうか。

特定疾病保障保険の年代・性別ごとの加入率について、2019年度のデータを表にまとめました。

がん保険の年代・性別ごとの加入率のように18～19歳は一桁台ですが、20代から加入率が増えています。

特に、30代から50代に関しては約4割の数値になっていることから、他の年代よりもリスクに備えているのがわかります。

がんも非常に重い病気ですが、特定疾病は日本人の死因の大半を占めるレベルで、治療の長期化や入院などで医療費が高く保険でカバーする人が増えているのでしょう。

また、特定疾病保険には、三大疾病以外に高度障害状態（両目の視力や言語、そしゃくの機能など完全に失った状態）をカバーするものもあります。

保険料は割高になる分、そのようなリスクに備える人も増えているのではないでしょうか。

若いうちからがん保険に加入するメリットについて、病気のリスクが少ない若い年齢であれば入る意味はないと考える人は少なくないと思います。

また、がんに特化した保険なので、それ以外の病気には対処できないと考える人もいるでしょう。

ですが、がん保険には以下のようなメリットがあります。 

• 保険料が安くなる
• 不測の事態に対処できる
• 長期的な治療（入院や通院）を保障する

がん保険について特定疾病保障保険も含めた加入率を全体から年代・性別などみてきましたが、いかがでしたでしょうか。

がんは年齢を増すにつれて発症するリスクが高くなりますが、若いうちからがん保険に加入するなどで万が一に備えた準備ができます。

特に、結婚している世帯、子どものいる世帯などでは、自分ががんになった場合に備える必要があります。

がんになることで、仕事の転職、休職、退職などで収入の減少や無収入になるリスクも否めません。

がんは公的保険でもカバーできるものですが、がんに特化したがん保険と比べると安心できるレベルとはいえないでしょう。

どの年齢でも発症する可能性はあるので、できるだけ準備しておくのが望ましいです。

最後に、がん保険は保険料にお金がかかるので、加入の有無は別に検討したい人もいると思います。

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