【FP監修】出産前の保険見直しが吉！妊娠後の保険と家計の3つの要点

そんな中、しっかりと考えたいのが、夫婦の保険です。

家族に赤ちゃんが増えることで、今までの死亡保障で足りるのか、医療保険はどうなのか、そして生活費・教育費は大丈夫なのか、と様々なことを考える必要があります。

保険ROOMでは、出産前後の夫婦の保険の見直し・選び方ポイントについて、FPの方に回答してもらいました。

ぜひ最後までご覧ください。

1. 夫が死亡時・高度障害時・入院時の生活費をカバーできるか
   
2. 子どもの教育資金の負担はどうするか
   
3. 妻の死亡時などの家事負担はどうするか
   

これらについて順に見ていきましょう。

それは、余分に使っているお金があるなら、まずはその削減から始めることです。

特に、今回が一人目の赤ちゃんという夫婦の家庭であれば、無駄な出費があるかと思います。

もし余分に使っているものがあるならば、教育費の貯蓄という意味も含めて、赤ちゃんのために使ってあげましょう。

入院程度であれば、夫が会社員なら公的保障（傷病手当金や失業手当など）や、貯金などで対応できるかもしれませんが、死亡時・高度障害時の場合のことを考えて、死亡保障は手厚くしたほうが良いケースが多いです。

なお、なかには、住宅ローンを組んでいる夫婦もいらっしゃるかと思います。

住宅ローンを組んでいる場合は、だいたいが団体生命信用保険に加入しているかと思いますので、この場合、夫に万が一のことがあると、住宅ローンの返済は免除となります。

つまり、住宅ローンを組んでいる夫婦の場合は、最悪住居費は確保できるのです。

そのため、死亡保障は住宅ローンを組んでいない家庭よりは少なくでも良いかもしれませんね。

出産前は葬式代程度で十分だったかもしれませんが、赤ちゃんができたら、稼ぎ頭の夫に万が一のことがあっても、赤ちゃん・子供の将来が安心できるように、死亡保障の見直しをしましょう。

私立・公立どちらにするかにもよりますし、学習塾などの習い事の費用にもよりますが、およそ300万から1000万はかかると言われています。

大学・大学院を進学するとなったなら、さらにお金が必要ですよね。

現在の貯蓄と今後の収入などを考慮して、シミュレーションをしてみましょう。

よくある誤った夫婦の保険の見直し方に、稼ぎ頭の夫の保険の見直しばかり考えて、妻の保険の見直しが不十分といったケースがあります。

共働きならもちろん、専業主婦の場合でも、妻が亡くなると、家事負担のために家政婦を雇ったり、残業ができなかったりといったことが考えられますよね。

また入院時のときも考えると、医療保険の検討も必要です。

FPの方の中には、生命保険や医療保険よりも定期預金やiDeCoでの貯蓄を第一に掲げている方もいました。

実は、出産前後は、夫の保険の見直しと同じくらい、妻の保険の見直しも大切なのです。

そこで、高い保険料が厳しいという家庭にぜひ検討すべき二つの保険を紹介します。

それが収入保障保険と学資保険です。

収入保障保険とは、満期に近づくにつれて、死亡保障金額が減っていく掛け捨ての定期保険です。

子どもが大きくなるにつれて、必要な死亡保障は減っていきます。

そのため通常の定期保険では、子どもが赤ちゃんのときに死亡保障を設定すると、大きくなるにつれて、死亡保障が必要以上に大きくなってしまうのです。

多くの人は、定期保険を減額更新をするかと思いますが、収入保障保険は、定期保険を減額更新するよりも、割安な保険料で済みます。

赤ちゃん・小さい子どもがいる家庭にとって、合理的な生命保険と言えます。

学資保険には、

1. 定期預金よりも利率が良い
2. なかば強制的に貯蓄ができる
3. 契約者に万が一のことがあったときに、保険料が免除されることが多い

というメリットがあります。

3の保険料払込免除特約により、夫に万が一のことがあった場合、保険料が免除されつつも、お祝い金や満期保険金は受け取れるので、子どもの生活資金・教育資金を確実に貯蓄できます。

ただし、現在はマイナス金利政策により、学資保険の返戻率が低くなっています。

そのため、学資保険といった貯蓄型保険よりも、定期預金など保険以外の方法をおすすめしているFPの方もいらっしゃいました。

• 出産をして子供が出来た夫婦の保険の見直し。
  
  1.死亡保障は充分か？特に賃貸の場合は、保険は手厚く。
  
  夫の職業が会社員でなく自営業の場合、万一の失業の時失業手当が出ないので所得補償保険を検討する手もあります。
  
  2.妻の仕事はどうなるか？妻が一緒に住宅ローンを払っている場合など、妻にも所得補償保険が必要かも知れません。
  
  ３.子供はどのくらいまで進学させたいか。それによって、学資保険のかけ方や満期金から割り出す保険料が異なってきます。
  
  （拝野洋子）

• 1.マイホームはどうするのか。賃貸派？購入派？
  住宅ローンを組む際に団体信用生命に加入するため死亡保険金額が大きく変わってきます。購入派の人の方が、死亡保険金の必要保障額は額が少なくなります。
  
  2.死亡保障について考える
  子供が生まれた今、ほとんどの方が死亡保険は必要になります。
  
  ご主人に万一のことがあってしまった時に、残された妻と子が生活できるだけのお金を保険で準備するのです。
  
  遺族年金で足りない部分を最低でも子供が大学を卒業するまでの期間、準備してください。人生で一番死亡保障額が必要な時期となります。
  
  3.病気になってしまった時の治療費、働けなくなった場合を考える
  
  子供が生まれたことでのリスクは死亡リスクだけではありません。
  
  死亡の場合はマイホームを購入していれば団体信用生命により、ローンがなくなり、遺族年金ももらえます。
  
  大きな病気になってしまった場合はどうでしょう。
  
  多くの場合、家のローン、家賃はそのまま継続されます。
  
  大きな病気になってしまった時のリスクは、死亡リスクと同じぐらい、あるいはもっと必要と考えるべきでしょう。
  
  （下澤純子）

• 1.死亡保障の見直し
  
  子供が成人するまでの修学資金や配偶者の生活資金を踏まえて死亡保険金を設定し直す必要がある。
  
  子供の数にもよるので、出産のたびに設定することが肝要である。
  
  2.入院保障の見直し
  
  子供の就学時期と親の身体の変調時期とが重なるケースが意外に多い。
  
  親の入院で子供の進学、就学への影響度を極力抑えるリスクヘッジとなるような保障内容に改める必要がある。
  
  3.子供の学資を確保するための方策検討
  
  子供の学資を計画的に積み立てる上で、保険を利用するのか、定期預金を活用するのか検討する必要がある。
  
  保険を利用するのであれば、子供の生命や傷害（障害）の程度に応じた保険内容を自ら考える必要がある。
  
  （鳥海光夫）

• 1.稼ぎ手に万が一のことがあった場合、残された家族への保障・子どもの教育費をどう貯めていくかを考える
  
  2.子どもの教育費の負担が増えることで保険料が家計に負担を与えないかチェックする
  
  一番大事なことは、稼ぎ手に万が一のことがあった場合の生活保障です。
  
  公的保障も受けられるので、必要保障額がどれくらいになるかをチェックして、加入する保険を考える、もしくは保険を見直すとよいでしょう。
  
  また、今後生活するうえで子どもの教育費にどれくらいかけていくかを考える必要があります。
  
  それをどのように貯めていくかを考え、教育費として家計がどの程度まで出すことができるかを調べたほうがいいでしょう。
  
  そのうえで、貯蓄にするか学資保険にするか、その他の保険にするかを考えるのがいいと思います。
  
  （前佛朋子）

• 1.夫の死亡保障の確認
  
  子供が成人するまでは、ある程度の死亡保障を確保すると安心。
  
  定期保険や共済などで、期間限定で保障を増やすなど検討する。
  
  2.子供の教育費の準備
  
  一番教育費が必要になる大学入学時を想定して、教育費の準備を始める。
  
  学資保険だけではなく、定期保険と貯蓄の組み合わせなども検討する。
  
  3.妻の死亡保障の確認
  
  妻に万一の場合、夫が働きながら子育てをしていくのは大変なこと。
  
  子供がある程度の年齢になるまで、家事サポートの利用も考えられる。そのための備えを生命保険で準備しておくと安心
  
  （正田きよ子）

• 1.必要に応じてライフプランと必要保障額の見直しを検討します。
  
  2.子どもの養育費・教育費に備えるため死亡保障の増額を検討します。
  
  3.今後現金が多く必要になりますから生命保険の解約返戻金等があれば活用法を検討します。
  
  4.医療保障は過剰なものがあれば解約や保障の見直しをします。 
  
   子どもができれば養育費や教育費が将来かかってきますのでそれへの備えが必要になります。
  
  ライフプランを見て死亡後預貯金でカバー出来ないのであれば追加の定期死亡保障や収入保障を検討します。
  
  一般に保障額が増えていきますから、全てを保険で備えようとせずライフプランで全体を見通しながらバランスの良いリスクヘッジを考えるようにします。
  
  出産・育児が落ち着いたら共働きを選択するのもリスクヘッジの有効な手段となります。子どもができて家族が増えた場合の医療保障は預貯金等の流動性資産で準備する方が効率がよくなっていきます。
  
  そのため子どもがいなかった時代にかけていた医療やがん保障は見直ししていくと良いです。
  
  (林健太郎）

• 大学までの教育費、生活費の目安となる。親としての責任が生じます。妻であっても、収入に応じた定期保険や収入保障保険へ加入して備えましょう。
  
  （横川由理）
  

• 1.妊娠が分かった段階で、保険の見直しを行う。
  
  2.教育費について考える
  
  3.子どもの保険について考える妊娠した時点で、必要な保障や今後の教育費について考える
  
  実際は、妊娠中は体調不良や出産準備で忙しいと思いますが、出産後すぐに手を付けられる様に準備しておく事が必要です。
  
  教育資金準備としては、終身保険や学資保険があります。
  
  コツコツ強制的に貯める事ができる、家計と別管理できるので確実に教育費に回せる、というメリットがあります。
  
  保険会社によっては元本が割れることもあるので注意が必要です。
  
  子どもの保険に関しては、治療費や入院費が小さな間は不要なのですが、合わせて考えると良いでしょう。
  
  （冨士野喜子）
  

• 1.子どもができたことで増えた夫の必要保障額への対応
  
  2.将来の教育資金を学資保険で貯めるのか他の手段で貯めるのか
  
  3.妻の死亡保障や医療保障は見直す必要があるかどうか
  
  養う家族が増えれば一家の大黒柱（通常は夫）に万一の時の備えは当然大きくなります。
  
  早めに対処しておきたいです。
  
  妻の医療保障は出産（妊娠）前に確実に備えておきたいところですが、出産後妻も働くのか専業主婦になるのか等の確認をし、それに合わせた備えを確保しておきたいものです。
  
  教育資金は産婦人科にいる時から話題になるくらい母親の関心は高いので、どのような手段で貯めていくか早期に決めておきたいです。
  
  （松浦建二）

出産前後での夫婦の保険の見直し方について、FPの方のコメントを掲載しました。

出産したら、次に考えるべきは、赤ちゃんに保険をかけるかどうかです。

赤ちゃんから保険に入るメリットがあることも知らない方もいるのではないでしょうか。

しかし、一方で、赤ちゃんから保険に入る必要がないという意見もあります。

では、次の記事に赤ちゃんから保険に入ることの是非について、FPの方のコメントが載っていますので、ぜひご覧ください。