結婚後の新婚カップルが生命保険の見直しをするための4ステップ!

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結婚をきっかけに、生命保険の加入や見直しを考える新婚カップルは多いのではないでしょうか。今回は、結婚後の保険見直しステップや、ライフスタイル別のおすすめ生命保険、結婚後に保険を見直すべきタイミングなどについてご紹介します。






▼この記事を読んでほしい人

  • 新婚の人
  • 結婚を控えている人
  • 出産・住宅購入を検討している夫婦

▼この記事を読んでわかること

  • 結婚後の保険見直しステップ
  • 新婚夫婦が保険の加入・見直しをする必要性
  • 結婚した夫婦が保険に入らなかった場合のリスク
  • 結婚後に備えるべきライフスタイル別おすすめ生命保険
  • 結婚後に保険を見直すタイミング

内容をまとめると

  • 結婚後の保険見直しステップは、お互いの保険の把握→ライフプランを考える→必要な保障と金額を具体的に考える→保険料に納得できるか考える
  • 保険は家族のために加入するもの・妊娠前に医療保険に加入をしておくことが重要・若い方が加入条件も通りやすく保険料が安いことから、新婚夫婦には保険加入・見直しが必要
  • 結婚後に保険の見直しをするべきタイミングは住宅を購入したとき・出産を迎える前・労働環境が変化したとき
  • 保険相談もセカンドオピニオンのように複数利用がおすすめ!マネーキャリアなら約40社の取り扱いがあり、FPに無料でオンライン相談できる!

保険の見直しを初めてする方、保険の見直し方がわからない方などは、以下の記事で保険を見直す際の基礎知識をまとめているのでぜひ併せてご覧ください!

生命保険の見直しポイント|保険料で後悔しないための知識【保存版】


結婚後に正しい保険見直しをするため4ステップ


結婚をきっかけに、生命保険を見直してみようと考える人は多いのではないでしょうか。


人生をともに歩んでいくパートナーとの将来を考えれば、もしものときのための備えをしっかり用意しておきたいですよね。


とはいえ、具体的に何をどう見直せばよいか、迷ってしまうこともあるのではないでしょうか。


新婚の方が保険を見直すための4ステップをご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

結婚後の保険見直しステップ①お互いの保険を把握する

結婚後の保険見直しの最初のステップは、お互いの生命保険の加入状況をきちんと把握することです。

  • 昔、親が代わりに加入してくれていた保険
  • 就職したタイミングで加入した保険
などを見直してみましょう。


もしかすると、実は自分でも覚えていない生命保険に加入していた、ということもあるかもしれません。


お互いがパートナーの生命保険の加入状況について把握しておけば、もしものときも安心です。


保険証券の保管場所なども、夫婦で共有しておくことをおすすめします。


結婚して名字・住所などが変わったときは、変更の手続きをしておきましょう。


また、加入中の生命保険について、

  • 保障内容に過不足はないか
  • 保障内容と保険料のバランスに問題はないか

をあわせてチェックしてみましょう。


結婚したことで保障内容が合わなくなってしまっていないか、しっかり見直しておく必要があります。


もし、夫婦ふたりとも生命保険に入っていなかった場合は、将来のリスクに備えるためにも、これを機に保険加入を検討してみましょう。

結婚後の保険見直しステップ②ライフプランを考える

結婚後の保険見直しの次のステップは、夫婦で今後のライフプランを考えることです。


結婚した場合、今度さまざまなライフイベントが起こることが予想できますよね。


ライフプランによって、必要な生命保険や保障内容も変わってきます。  


具体的には、主に次のような点について、ふたりで話し合っておくとよいでしょう。

  • 将来的に子どもを持ちたいのか
  • 子どもは何人ほしいのか
  • マイホームを購入するか

この先、どのタイミングでどのくらいの費用が必要になるのか、具体的にイメージしておくことは大切です。


そのうえで、病気やケガによる長期入院や手術に関するリスク・働けなくなったときの収入減のリスク・死亡リスクなどをカバーするために、生命保険をどのように活用していくべきか検討してみましょう。


貯蓄や今後の夫婦の収入もふまえて検討する必要があるので、結婚のタイミングでふたりでしっかりと考えておくことをおすすめします。

結婚後の保険見直しステップ③必要な保障と金額を具体的に考える

死亡保険の必要保障額は、遺族の支出から収入を差し引いたときの金額(不足額)で決めることが一般的です。

公的保障による遺族の収入をふまえ、ケース別に具体例をシミュレーションしてみます。

専業主婦(主夫)の場合
平均標準報酬額40万円の会社員だった夫または妻が35歳で亡くなり、子どもが1人いる場合、残された専業主婦(主夫)は以下の公的保障を受けられます。

  • 子どもが18歳になる年度の末日まで:遺族基礎年金780,900円+子の加算224,700円+遺族厚生年金493,290円※厚生年金加入期間を15年とした概算値
  • 子どもが18歳になる翌年度以降65歳になるまで:遺族厚生年金493,290円+中高齢寡婦加算585,700円
  • 65歳以降:遺族厚生年金493,290円+老齢基礎年金780,900円※満額の場合
※金額はすべて2021年8月時点の年額

子どもの教育費なども含めた生活費から、上記の収入を差し引いた不足額を算出して必要保障額を検討しましょう。

共働きの場合

共働きの場合も基本的な考え方は専業主婦(主夫)のケースと同様です。

残された遺族にも収入がある場合、必要以上に保障を手厚くする必要はないかもしれませんが、子どもが18歳を過ぎると公的保障は減額される点には注意が必要です。

大学進学等、子どもの教育資金についてもしっかりシミュレーションしておくと安心でしょう。

自営業の場合

自営業の場合は厚生年金の加入がないため、受けられる公的保障は次のとおりです。
  • 子どもが18歳になる年度の末日まで:遺族基礎年金780,900円+子の加算224,700円
  • 子どもが18歳になる翌年度以降65歳になるまで:支給なし
  • 65歳以降:老齢基礎年金780,900円※満額の場合
遺族厚生年金を受給できないため、子どもが18歳を過ぎてから65歳まで、公的保障なしで生活しなければなりません。

会社員と比べて不足額が大きくなる可能性が高いため、注意が必要です。

結婚後の保険見直しステップ④保険料に納得できるか

保険見直しステップの4つめは、「保険料に納得できるかどうか」考えることです。


生命保険は保障内容が手厚いほど安心ではありますが、保険料が高すぎて加入の継続が難しくなってしまうようでは本末転倒ですよね。


反対に、保険料の安さだけを重視して必要な保障内容・保障額が備わっていない場合、もしものときに必要とするだけの保障を受けることができず、経済的な負担が増すリスクもあります。


必要な保障は備えつつ、夫婦の収入・支出に見合った保険料の生命保険を検討したいものです。


とはいえ、必要な保障の見極めや、保険料と保障のバランスを考えることは、なかなか難しいですよね。


そんなときは、複数の無料保険相談を利用して、見積もりを比較してみましょう!


マネーキャリア無料相談ならオンラインで気軽に利用できるため、セカンドオピニオンとしてとても活用しやすいです!


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新婚に保険加入・見直しが必要な理由


結婚したら保険の加入見直しをおこなったほうがよい」という話を聞いたことがある方もいらっしゃるかもしれません。


その理由は、次のとおりです。

  • 保険は家族のために加入するもの
  • 妊娠前に医療保険に加入をしておくことが重要
  • 若い方が加入条件も通りやすく保険料が安い
結婚後、なるべく早いうちに保険の加入を済ませておくメリットもあります。


ここでは、新婚の方にとって保険加入や見直しが必要な理由について、詳しく解説していきます。

①保険は家族のために加入するもの

結婚後は、自分ひとりだけではなく、パートナーの人生についても考える必要があります。


将来的に家族が増える可能性もあるでしょう。


生命保険は、自分やパートナーにもしものことがあったとき、家族の生活を守るための備えのひとつになります。


生命保険には、次のような役割があります。

  • 死亡したときに遺族の生活を維持する
  • 働けなくなったときの収入を維持する
  • 医療費から家計を守る
  • 貯蓄が少ない新婚家庭を助ける
  • 夫婦の安定した老後生活を助ける

特に新婚の場合、まだじゅうぶんな貯蓄がない、というケースもあるでしょう。


生命保険は、病気やケガによる大きな出費収入減のリスク死亡時の遺族の生活費などをカバーしてくれます。


また、比較的家計に余裕がある場合は、リタイア後の老後生活に備えて計画的な資産づくりができる年金保険への加入もおすすめです。

②妊娠前に医療保険に加入をしておくことが重要

将来的に妊娠出産を考えている女性は、妊娠前医療保険に加入しておくことをおすすめします。


妊娠・出産にはリスクをともなうことから、妊娠中は医療保険への加入が難しくなることがあります。


また、加入できたとしても、現在の妊娠による帝王切開や切迫早産による入院は保障の対象外となるケースがほとんどなので、注意が必要です。


厚生労働省の「平成29年患者調査」では、20代・30代女性の入院理由のトップは「妊娠、分娩及び産じょく」となっています。


帝王切開切迫早産の場合、状況によっては入院が長引き、出費がかさむこともあります。


妊娠・出産に関する入院リスクをふまえ、医療保険の見直しや加入は妊娠前に済ませておくと安心です。

③若い方が加入条件も通りやすく保険料が安い

新婚夫婦に生命保険の加入・見直しが必要な理由のひとつとして、「年齢が若いほど保険料が安くなる」ことがあげられます。


年齢が上がるほど健康リスクも高まることから、年齢とともに保険料も上がっていくことが一般的です。


また、保険の加入時は、基本的に現在の健康状態などを保険会社に対して告知する必要があります。


過去に病歴入院した経験がある場合、保険の加入が難しくなったり、加入に条件がついたり、保険料が割高になったりする可能性があります。


反対に、健康状態がよい場合、保険料が割引きになる保険商品もあります。


若く健康であるほど選択肢も多く、手頃な保険料の保険商品を探しやすくなるため、結婚のタイミングで保険の見直しや加入を済ませておくことをおすすめします。

結婚した夫婦が保険に入らなかった場合のリスク


新婚の方が保険の加入や見直しをおこなったほうがよい理由についてご紹介してきましたが、もし結婚した夫婦が保険に加入しなかった場合は、どのようなリスクが考えられるのでしょうか。


具体的には、次のようなリスクがあげられます。

  • 死亡時に遺族に資金が残らない
  • 働けなくなった時に収入がなくなる
  • 病気や怪我の医療費で貯蓄がなくなる
  • 老後資金が貯まらず不安定な老後になる

それぞれのリスクについて、順番に詳しくみていきます。

①死亡時に遺族に資金が残らない

まず、生命保険に未加入の場合、夫婦のどちらかまたは両方が死亡してしまったとき、遺族にまとまった資金を残すことが難しくなります。

遺族が必要とする費用には、次のものが考えられます。
  • 葬儀代
  • お墓代
  • 当面の生活資金
  • 子どもの教育資金
鎌倉新書「第4回お葬式に関する全国調査(2019年)」によると、葬儀全体にかかった費用の全国平均は119万1,900円(火葬場使用料・式場使用料を含む)となっています。

同調査では、葬儀代のほかに、葬儀の飲食に平均31万3,800円、葬儀の返礼品に平均33万7,600円の費用がかかったという結果となっています。

お墓が必要な場合も、まとまった費用が必要になるでしょう。

特に一家の大黒柱が亡くなってしまった場合は、遺族の生活が困窮してしまう恐れがあります。

また、子どもがいる場合、進学に影響が及んでしまう可能性もあります。

生命保険に未加入の場合、遺族の経済的な負担が増すリスクがあるのです。

②働けなくなった時に収入がなくなる

病気やケガ・精神疾患によって思うように働けなくなり、収入が減る・もしくはなくなるリスクもあります。

病気やケガで長期間働けなくなった場合、傷病手当金や障害年金などを受け取ることができますが、公的な保障だけでは生活水準が下がってしまう可能性があります。

また、自営業・フリーランスの場合は傷病手当金を受け取ることはできず、障害年金の対象範囲も限定されるため、特に注意が必要です。

病気やケガによる治療費以外にも、生活費や各種ローンの支払いは継続して必要になることを意識しておく必要があるでしょう。

たとえば、就業不能保険は長期にわたって働けなくなってしまったとき、毎月お給料のように保険金を受け取ることができます。

保険は、死亡時だけでなく、病気やケガで働けなくなってしまったときの収入減への備えにもなります。 

③病気や怪我の医療費で貯蓄がなくなる

病気やケガで手術入院した場合、まとまった医療費が必要になります。


生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」によると、過去5年間に入院を経験した人が1回の入院で支払った自己負担費用の平均は、20.8万円でした。


必要となる治療費は病気によって異なります。


主な病気別の1入院にかかる医療費の自己負担額を算出してみました。

病名自己負担額(推定)
脳出血676,323円
急性心筋梗塞476,314円
脳梗塞475,575円
胃の悪性新生物278,284円
気管支および肺の悪性新生物249,212円
乳房の悪性新生物227,479円
急性虫垂炎179,932円
胃潰瘍 170,360円
鼠径ヘルニア129,026円

※公益社団法人全日本病院協会「医療費(重症度別 2020年度10~12月)」をもとに、1入院費用(医療費)に対して自己負担3割(端数は四捨五入)で算出。


退院後も通院が必要な場合は、そのぶん医療費もかさみます。


保険に未加入の場合、これらの費用をすべて貯蓄でまかなう必要があるため、新婚でじゅうぶんな貯蓄がない場合、貯蓄がなくなってしまったり家計を圧迫してしまったりするリスクがあります。

④老後資金が貯まらず不安定な老後になる

「老後には2000万円が必要」と聞いたことがある方もいらっしゃるのではないでしょうか。


これは、2019年に金融庁が公表した「高齢社会における資産形成・管理」によって話題になったものです。


この報告書では、65歳で退職して年金生活者となった夫婦について、毎月の赤字額を5.5万円、95歳まで夫婦で生きることを仮定して

5.5万円×12ヶ月×30年=1980万円

という必要貯蓄額を試算しているのです。


厚生労働省の「令和2年簡易生命表」によると、日本の男性の平均寿命は 81.64歳、女性の平均寿命は 87.74歳となり、男女ともに過去最高(令和元年)を更新しています。


同資料によると、男女それぞれ 10 万人の出生に対する生存率は次のようになっています。

年齢男性生存率女性生存率
65歳89.7%94.6%
75歳76.1%88.4%
90歳28.4%52.5%
95歳11.1%28.3%


生活水準によっても必要な貯蓄額は変わりますが、計画的に老後資金を貯蓄できなかった場合、仕事を退職したあとの生活が不安定になる恐れがあります。


貯蓄型の年金保険を活用すれば、リタイア後の資金を計画的に準備することができます。

結婚後に夫婦で備えるべき生命保険【ライフスタイル別】


結婚後の働き方子どもの有無により、備えるべき生命保険も異なります。


ライフスタイル別に検討すべきおすすめの生命保険をまとめました。

ライフスタイルおすすめの生命保険の種類
夫婦共働き医療保険
がん保険
就業不能保険
専業主婦(主夫)死亡保険
医療保険
がん保険
就業不能保険
子どもがいる学資保険
女性保険
医療保険
死亡保険


どのライフスタイルであっても共通して備えておきたいのは、病気やケガによる入院・手術などの医療リスクに備える医療保険です。


夫婦共働きの場合、夫婦どちらかが死亡したときの経済的なリスクはそれほど高くないことが想定されるため、死亡保険の必要性は低いといえます。


一方、働けなくなったときの収入減のリスクはあるため、就業不能保険に加入しておくと安心です。


専業主婦(主夫)家庭の場合、一家の大黒柱が亡くなってしまったときのために死亡保険、働けなくなってしまったときのために就業不能保険を検討しておくことよいでしょう。

  

子どもがいる場合、教育資金の準備として学資保険、親が亡くなってしまったときのために死亡保険を検討しておくことをおすすめします。


また、妊娠前の場合、妊娠・出産のリスクに備え、医療保険や女性保険を検討しておくと安心です。

結婚後に保険の見直しをするべきタイミング


生命保険は、加入したあともライフイベントごとに見直しをおこなうことがセオリーです。


結婚後は、さまざまなライフイベントが起こることが想定されますよね。


結婚後に保険の見直しをすべき主なタイミングは、次の3つです。

  • 住宅を購入したとき
  • 出産を迎える前
  • 労働環境が変化したとき


なぜこのタイミングで保険を見直したほうがよいのでしょうか。


それぞれ解説していきます。

①住宅を購入したとき

結婚や子どもの誕生をきっかけに、住宅を購入するご夫婦もいらっしゃるのではないでしょうか。


住宅の購入時は、保険を見直すチャンスです。


住宅購入時に住宅ローンを組んだ場合、ほとんどの場合で加入が必須となるのが団体信用生命保険(団信)です。


団体信用生命保険とは、住宅ローンの返済中に被保険者が万が一亡くなってしまったとき、ローンの残額が保険金で返済される制度です。


死亡保険の必要保障額は遺族の支出から収入を差し引いて決めることが基本であり、遺族の支出のなかには住居費も含まれます。


団体信用生命保険に加入した場合、必要保障額の計算にあたり、遺族の支出から住居費を除くことができます。


その結果、すでに契約している生命保険を減額することができるのです。


住宅を購入する際は、あわせて必要保障額も見直すようにしましょう。

②出産を迎える前

子どもが生まれると、養育費や進学のための教育資金が必要になりますよね。


親にもしものことが起きた場合の子どもへの影響を考慮し、出産前に死亡保険の見直しや学資保険の検討をおこなっておくとよいでしょう。


特に、学資保険への加入は、早い方がおすすめです。


0歳のうちに学資保険に加入した場合、それ以降の加入に比べて毎月の保険料が安くなるためです。


学資保険への加入は、妊娠中でも可能です(その場合は0歳で加入したことになります)。


子どもが誕生したあとは、子育てのため、ゆっくり保険を見直す時間をもつことが難しくなるかもしれません。


比較的余裕のある出産前に、夫婦でじっくり保険について検討しておくことをおすすめします。

③労働環境が変化したとき

転職就職、専業主婦(夫)になるための退職異動など、労働環境が変化したときも保険を見直すべきタイミングです。


収入が変われば、必要となる保障額も変わるためです。


収入が下がった場合、現状の保険では保障金額が足りなくなっている可能性があります。


もしものときに必要とするだけの保障を受けられない、ということがないよう、今いちど保障内容を見直しておくべきです。


反対に収入が上がった場合は、保障額を見直すことで、毎月の保険料を下げることができるかもしれません。


保険は加入して終わりではなく、ライフイベントごとに見直すことが大切です、


労働環境収入に変化があったときは、保険の見直しをおこなうようにしましょう。

まとめ:保険の見直しはセカンドオピニオンを利用しよう!

今回は、結婚後の保険の見直しについてご紹介してきました。


保険を見直す際は、セカンドオピニオンを利用することをおすすめします。


一般的に、病気やケガの治療について主治医とは別の医療機関の医師に第2の意見を求めることを「セカンドオピニオン」といいますが、その必要性は保険の見直しにもあてはまります


現在加入している保険会社の担当者の場合、自社の利益を優先した提案にかたよってしまう可能性があるため、保険相談は複数の代理店を利用することが重要です。


とはいえ、複数の代理店を利用してたくさんの保険商品を比較・検討するのは、大変な労力を費やすことになりそうですよね。


マネーキャリアであれば約40社の取り扱いがあり、FPに無料で保険相談することができます。


Zoomなどを使って完全オンライン相談が可能なので、場所を選びません。


結婚をきっかけに保険の見直しを考えている方は、ぜひお気軽にご利用ください。

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