転職したら生命保険の見直しが必要!見直しの手続きや団体保険も解説

会社員を辞めてフリーランスに転向する、年収を大幅に落としても転職する、前の会社時代に団体保険に加入していた、そんな方は生命保険・社会保険・家計の見直しが必要です。転職時の忙しい時だからこそ見落としがちだからこそ、プロへの保険の相談をしておきましょう。




 ▼この記事を読んで欲しい人

  • 転職を検討している方
  • 転職する際に生命保険を見直すべきか悩んでいる方
  • 保険やお金について不安のある方

 ▼この記事を読んでわかること
  • 転職のケースによって異なる生命保険の見直し方
  • 転職時に団体保険に加入していた場合のその後
  • 転職や退職の際に行う生命保険の見直し手続き
  • 転職に伴う生命保険の見直しに役立つおすすめ保険相談サービス

内容をまとめると

  • 転職したら生命保険の見直しが必要
  • 転職時や退職時に団体保険に入っていた場合は見直しが必要
  • 転職後や退職後には団体保険を脱退・条件付き継続・継続
  • 転職時には生命保険以外も見直しの必要がある
  • 転職時に生命保険の見直しをするなら保険のプロに相談

生命保険には数多くの種類があるため、どれに加入すれば良いか迷う人も多いと思います。


プロが選ぶ生命保険ランキングについてはこちらの記事を参考にしてください。

転職したら生命保険の見直しが必要!4つの転職ケースに分けて紹介


転職時には、収入が変わったり公的な保険の内容が変わったりするため、その後万が一のことがあったときに困らないよう生命保険の見直しが必要です。


特に以下の4つのケースの際には、必ず見直しをしましょう。


  • 会社員からフリーランス・自営業などに転職し、社会保険から国民健康保険に変わる場合
  • 自営業から会社員に転職する場合
  • 年収が大幅に変化する転職の場合、特に年収が大幅に減る転職の場合
  • 妻の働き方が変化した場合

この章では、上記4つの転職ケースについて、ひとつずつ詳しく解説していきます。

転職ケース①:会社員からベンチャー企業・自営業に転職する場合

会社員からベンチャー企業・フリーランス・自営業に転職する際には、保険も大きく変わります。


変わることをまとめると以下の通りです。

  • 健康保険と厚生年金保険から国民健康保険と国民年金へ変更になる
  • 就業不能時の公的医療保険からの手当がなくなる
  • 18才までの子どもがいる場合、遺族年金は遺族基礎年金だけの支給になる


自営業になると、今まで会社の中で入っていた健康保険・厚生年金保険を継続することができなくなります。代わりに入る社会保険は国民健康保険と国民年金になります。


役所での手続きが必要になる他、国民健康保険は保障が手薄くなります。

厚生年金保険はとは違い、病気やケガで働けなくなった際の保障がありません

長期入院してしまう、怪我をして働けない場合に、収入が大きく低減してしまうリスクが存在します。


この場合では、事業の継続や家族の保障にまで影響してきますので、この不安を補うために就業不能リスクをカバーする保険に入っておくと良いでしょう。



また、フリーランスやベンチャーへの転職すると子どもがいる場合、遺族基礎年金のみの受給になります。(詳しくは日本年金機構のHPへ)


会社員の場合受給資格のあった遺族厚生年金の分がなくなってしまいますので、自分で備える必要があります。


この場合は、老後の生活資金を補う年金保険やidecoなどを検討するのが良いと思われます。

また、月々十数万の年金を受け取れるタイプか死亡保障を1000万円以上で加入しておくのがオススメです。


これらの社会保険の有無は、保険相談を行う際にも重要になります。

基本的にフリーランスや自営業の方は社会保険が手薄いですので転職の際は要注意です。



保険の見直しポイントをまとめると以下のようになります。

  • 就業不能リスクをカバーできる保険加入を検討する
  • 年金を自分で手厚くする方法を考える

全体として、会社員の時よりも保証は薄くなりますので、転職の際には将来にそなえて保険の見直しは必要です。

転職ケース②:自営業から会社員に転職する場合

自営業から会社員に転職する場合は、転職ケース①の逆パターンになります。


社会保険から国民健康保険の切り替えの場合は、会社員時代よりも公的な保険での保障が縮小してしまう可能性がありました。


しかし、自営業から会社員の場合は、国民健康保険から社会保険への切り替えになり、今までよりも公的な保険での保障内容が充実する可能性があります。


したがって、会社員になったときには生命保険は自営業のときほど必要がないこともあり、保障内容を見直すことで保険料を抑えることができるでしょう。


自営業から会社員になったときにも、ぜひ生命保険の見直しを行ってみてください。

転職ケース③:年収が大幅に上下する転職の場合

保険相談には、その世帯の労働者の年収が大きな基準の一つとなります。

何故ならば、その方たちの家族の生活は年収によって支えられているため、万が一の際にはその分を補うために必要な保険金額を計算していく必要があるからです。


そのため、転職によって収入が大きく変動する際には加入している保険を見直した方が良いでしょう。


特に年収が大幅に落ちる場合には必ず保険・家計の見直しをすべきです。


今まで負担でなかった月数万円の保険料も負担となってくる可能性があります。


お子さんがおられ、まだ学生の間ですとさらにこれからお金の負担が大きくなってきます。

一方で、年収が大幅に上がる方でもインフレ変動に備えながら老後のための貯蓄・投資を検討されても良いかもしれません。

転職ケース④:妻の働き方が変化した場合

転職の際に見直すのは、大黒柱である夫だけではありません。


妻の働き方が変わったときにも保険の見直しをしましょう。


夫婦二人でどちらとも正社員で働いている時には、さほど手厚い保障にしなくても妻の収入で夫に何かあっても生活していくことができます。


しかし、出産などで妻が専業主婦やパートなどになった場合、妻の収入だけでは万が一のときに生活できるだけの保険金が必要です。


妻が正社員から専業主婦やパートに変わったときには、今の生命保険で万が一のときに生活していけるか確認して見直していく必要があります。


また、逆に専業主婦で再度仕事を始めた際にも、妻の収入が出始めるので保険の見直しをすることで保険料を抑えることに繋がる可能性があります。


このように、妻の働き方が変わったときにも生命保険の見直しをしていきましょう。

転職時や退職時に団体保険に入っていた場合は見直しが必要


会社にお勤めの方は団体保険に加入しているケースが多いです。 


入社時に説明を受けるくらいであまり印象に残っていないことが多いですが、割安な保険料で多くのリスクに対応できる便利な保険となっています。 


 企業が保険会社と特別な契約を結んでいますので、それだけで病気やケガ、万が一の保障など医療保険や生命保険を包括しています。 


しかし、団体保険だけに加入している場合は注意が必要です。


それだけであらゆるリスクに対応できることから他の保険に入っていないケースもありますが、退職時には保障が無くなってしまうこともありえます。 


 団体保険の加入にはその団体に属する職種であることが必須ですので、転職及び退職後には基本的に団体保険から外れるようになります。 


そのため、万が一の保障が受けられなくなりますので他の保険からリスクをカバーする必要が出てきます。 


年を重ねてから退職することとなったとき、健康上の理由から新たに保険に加入できなくなりますので、早いうちからあらかじめ他の保険に入っておいた方が良いでしょう。 

さらには団体保険だけですと必要な保障金額まで足りていないこともありますので、まだ保険に対してよく考えたことがないのであれば在職中であっても相談する方がいいでしょう。


転職の前後には保険について相談しておくのが無難です。

転職後や退職後に団体保険はどうなる?転職後の3パターン

もっとも例外もありますので、それも含めて転職及び退職後の3パターンを見ていきましょう。 


  1. 脱退
  2. 条件付き継続
  3. 継続


脱退 

基本的に自動的に脱退させられます。


この場合はあらゆる保障が一切消滅しますので、新しい保険に加入することが求められます。 


条件付き継続 

保険金の減額など条件を変更して継続できます。


保障金額が減りますので、その点に注意しましょう。 


 継続 

まれにですが、そのまま継続できる場合もあります。


団体保険は便利な保険であり、それだけで生活における多くのリスクをカバーすることができます。


保険料も会社を通じて支払われるため、振り込みの手続きもなく手軽でもあります。


しかし、転職や退職時には自動的に脱退させられることが多く、下手をすると他の保険に入ることが難しくなってしまっています。


団体保険の取り扱いはそれぞれ勤務先によって異なりますので、必ず退職前に確認するようにしておきましょう。 


保険相談を行う際にも団体保険の退職時の取り扱いが重要となります。


転職の前はドタバタして失念しがちですが、自身や家族の人生に関わることですので気をつけておきましょう。

転職や退職の際に行う生命保険の見直し手続き


転職や退職の際には、生命保険で手続きが必要になってきます。


転職・退職時に必要な手続きは以下のようになります。


  • 職種の変更手続き
  • 住所や電話番号の変更手続き
  • 保険料払込変更手続き
  • 団体扱いの場合は、団体扱いでの保険料の引き去り

まず、職種変更の手続きです。

クレジットカードなどでは、転職した際には変更の手続きが必要ですが、生命保険に関しては、転職時の職種変更については手続きは必要ありません。

次に、住所や電話番号の変更です。

これについては、転職により引っ越し、住所や電話番号に変更があったときには手続きが必要ですが、引っ越しがなければ手続きは必要ありません。

保険料の払い込みに変更がある際にも手続きが必要です。

特に、保険料を給与受け取りの口座にしており、転職後給与の払い込み口座が会社指定で変わったときには注意が必要です。

口座の残高不足にならないよう、払込みの口座を変更するかもとの口座にお金を移して支払いが滞らないように注意する必要があります。

また、クレジットカードでの支払い場合は、クレジットカードの更新後カード番号が変わるので、これもまた変更しておく必要があります。

支払いが滞ると、保険の失効のリスクがあるのできちんと行っておきましょう。

最後に、会社の団体扱いで生命保険に加入していた場合、給与からの天引きで保険料が支払われている場合があります。

転職や退職で団体から外れるので、次の会社に同じ保険会社の団体制度がない限り、団体扱いから個人扱いへの変更が必要です。

その際に、団体割引になっているところもあります。
その場合は、月々の保険料にも変更がある可能性があります。

参考:転職時には生命保険以外も見直しの必要がある

転職時には職業によって、加入している社会保険が異なります。


したがって、公的な保険である社会保険の見直しや確認も大切です。


特に、会社員から自営業になった場合は注意しましょう。


会社員のときは社会保険でしたが、自営業になると国民健康保険になります。


また、逆に自営業から会社員になった場合も必要以上の保障内容の契約になっている可能性があるので、見直すことをおすすめします。


ふたつの公的な保険の違いについては以下のようになります。



社会保険(会社員)国民健康保険(自営業、フリーランスなど)
遺族基礎年金
※子ども(原則18歳未満)がいるときに支払われる)
ありあり
遺族厚生年金ありなし


社会保険では遺族厚生年金がありますが、国民健康保険では遺族厚生年金がありません。


その分、公的な保険では万が一のときに支払われるお金が国民健康保険では社会保険よりも少なくなります。


生命保険の死亡保障を1,000万円~2,000万円程度増やす必要があるでしょう。


会社員から自営業やフリーランスになり、公的な保険に変更があった場合には生命保険の見直しをしていきましょう。


会社員から会社員での転職でも、各社会保険によって保障が違う場合があります。


この場合も念のため確認し、必要であれば生命保険の見直しをすることをおすすめします。

転職時に生命保険の見直しをするなら保険のプロに相談!おすすめ保険相談サービス

基本的にお金のことは自分で徹底的に調べるより、お金のプロに相談するのがベターです。


公的保険と保障制・税金・インフレ・そして保険商品の全部を完全に理解するには、経験と専門的な知識が重要です。


近年、保険の無料相談が一般的になってきました。

保険の相談といえば、○○というようなCM・看板広告がよくみられるようになりました。


これらの保険相談サービスでは、お金のプロ、ファイナンシャルプランナーが、複数社の保険会社を比較しながらカスタムしてくれます。


保険料は月々の支出になりますので、転職して忙しい中でも早めに保険の見直しをすることが重要です。


また、近年だと場所を選ばず、自宅や自宅近くのカフェで相談できるサービスがあり、時間短縮できて手軽ですので、忙しい方にもとてもおすすめです。


公的保険の有無・年収の増減を確認できた方は無料の保険相談を検討しましょう!

保険相談①:保険見直しラボ(経歴平均11.8年のプロFPに相談できる)


保険見直しラボは、訪問型の無料保険相談サービスの中でも最もFPの質が高いサービスの一つです。

FP歴平均11.8年とベテラン揃いのサービスです。


若くして優秀というようなFPには出会えないかもしれませんが、確実に質の高い保険相談をすることができます。


また、イエローカード制といって、保険見直しラボの規約違反をしたFPを排除するシステムも設けており、強引な加入がないのが特徴です。


保険相談②:保険マンモス(10周年を迎えた大手保険相談サービス)


保険マンモスは日本最大級の保険相談サービスの一つです。


15年近い相談サービス運営実績があり、保険相談の先駆者的な立ち位置にいます。


サイトからお申込みいただくだけで、専属のFPがお客様のご自宅や近くの喫茶店まで伺ってくれる訪問型のサービスです。


転職の際の保険相談に関する実績もありますので、転職の際の保険相談・家計相談にお悩みの方にもおすすめです。


保険相談③:マネードクター(CMで話題の保険相談サービス)

CMを大々的に行うほどの大手企業であり、相談実績も業界でトップクラスに多く、信頼できるサービスの一つです。


現在はマネードクターに名前を変えています。


ライフプランに係るお金の相談をなんでもできるのが特長です。

転職の際には、金銭的に不安になることも多いですので、一度相談されてみてはいかがでしょうか。


また、場所を選ばずオンラインでもどこでも相談が可能です。

保険相談④:マネーキャリア(オンラインでFPに無料相談!安心の相談満足度)

保険の見直しには、マネーキャリアもおすすめです。


マネーキャリアでは、オンラインでFPに無料で相談できます


相談は保険のことだけではありません。


貯蓄ができない、家計をなんとかしたい、子どもの将来の教育資金の工面方法、ライフプランなどお金の悩みに関して様々な相談に対応してくれます。


無料相談は、納得いくまで何度でも行ってくれます。


転職すると、収入が大幅に増減することがあるでしょう。

そんなとき、マネーキャリアを使って保険の見直しをすることで過不足なく、保険を見直すことができます。


また、転職後の給与でのライフプランなどの相談をしてみるのもいいでしょう。

上記の保険相談サービスの評判は以下の記事で詳しくご紹介しています。


保険見直しラボの評判についてはこちら

保険マンモスの評判についてはこちら

マネードクターの評判についてはこちら



相談の質が高い保険の無料相談サービスを紹介してきましたが、それでも保険にはセカンドオピニオンが必要です。


セカンドオピニオンとは、医療でよく聞きますが、複数の専門家に意見を聞いて見ることです。


転職後の保険相談は選択肢が多く難しいので、複数の専門家に相談することをおすすめします。


セカンドオピニオンは手軽に利用できるものがいいと考えている方も多いのではないでしょうか。


そのようにお考えでしたら、オンライン相談がおすすめです。


マネーキャリアでは申し込みから相談まですべてオンラインで完結しますので、お気軽にご利用いただけます。


無料ですので、セカンドオピニオンとしての利用も検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ:転職したら生命保険の見直しが必要

転職すると、給与の額や公的な保険での保障内容など、さまざまなところでお金の状況に変化があります。


そんなお金の状況が変化するときこそ、生命保険の見直しが必要です。


会社員から自営業では、いまの保障では足りない可能性があります。


また、逆に自営業から会社員の転職では逆に必要以上の保障になり、生命保険の保障内容を見直すことで月の保険料を下げることができる可能性があります。


転職した際には、公的な保険も含めて一度生命保険の見直しをしていきましょう。

総合的にみたおすすめの保険相談サービスはこちらで解説しています。

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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