定年退職を迎えたあなたに、生命保険の上手な見直し方法を伝授!

定年退職は家族にとっても本人にとっても大きな出来事。生活のスタイルも大きく変わるとともに、収入も支出も大きく変わります。収入が変わるからこそ生命保険を見直してみませんか?現役時代ほどの保障が必要かどうか?定年退職したからこそ生命保険をしっかりと見直しましょう。

今こそ見直しましょう老後・定年退職後の生命保険


定年退職を迎えた方、定年退職を迎えようとしていらっしゃる方、どちらも長い間、お仕事お疲れさまでした。

定年退職を迎え、生活のリズムも、収入支出も大きく変わる今こそ、生命保険の見直しも大事ではないでしょうか?

そこで、定年退職後の生命保険の見直しをまとめてみました。

一緒に定年後の保険を見直していきましょう。

あなたの生命保険積み立て?それとも掛け捨て?

生命保険には”積み立て型”と”掛け捨て型”とあるのは良くご存知だと思います。

積み立て型は、その通り貯蓄重視の保険になります。保険料に貯蓄する分も含まれていますので、掛け捨てよりも保険料は高くなります。

しかし、積み立てには終身保険も付いていますので、定年退職後にも有利な状況が残っています。

掛け捨て型は、積み立て型とは逆で保険料に貯蓄する分が含まれません。

保障だけを求める方に適した生命保険になりますので、定年退職後でも選び方によってはメリットになります。

定年退職後の生命保険の見直しにどちらが良いか?

次には、終身型の生命保険の良さ。

定期型の生命保険の良さを見ていきましょう。

終身型か定期型か確認しよう!

終身型の生命保険の良さは、満期まで保険料の支払いが終われば、その後も終身保険の契約内容の保障は継続され、死亡保障の内容を確保することが出来ます。

気になるのはいつが満期なのか?というところです。

定年退職後もその保険料の支払いが残っている場合は見直しが必要となる場合があります。

定期型の生命保険は、一定の期間の生命保険の契約となります。

その期間が過ぎると契約の更新か、契約の解除かの選択があります。

この定期型の方は、間違いなく見直しが必要となります。

特に、仕事上などでの付き合いでこの生命保険に加入した方は注意が必要です。

なぜならば、同じ内容の生命保険に加入するとなると保険料が安くなることはなく、間違いなく高くなるからです。

付き合いだからと思って見直しをしないと、良いことはありません。

見直してみることをお勧めします。

老後・定年退職後の死亡保障の見直し

定年退職を迎えた方の保険の見直しは、「高額な死亡保障は必要ない」というところです。

これまで、子供を養い、家族の生活費など、自分にもしもの事があっても家族が困らないようにと死亡後の保障を手厚くしていましたよね。

しかし、定年退職を迎えた今、子供も独立し、配偶者と二人となった今は、「配偶者が一人になった時の生活費」そして「葬儀費用」があれば足りると言うことですね。

必要以上に死亡後の保障が多くないかしっかりと見直していきましょう。

老後・定年退職後の病気に備える医療保険の見直し

しかし、難しいのが病気になりやすい年代となっているところです。

そのような年代なのでどれぐらいの保障が付いた医療保険を選ぶのかは大きなテーマとなります。

そこで、定年退職後は医療保険の見直しも大切な要素となりますが、まずは、健康保険の負担の割合から見てみましょう。

それがわかれば、どれぐらいの保障が必要なのかが、見えてくるかもしれません。

定年退職後の健康保険の負担割合

ご存知かも知れませんが、日本在住ならば公的医療保険制度に加入することが決まりとなっています。

公的医療保険は、健康保険や共済組合、国民健康保険などがあります。しかしどの保健機関であろうとも被保険者も医療機関の窓口での負担割合は同じになっています。6歳から69歳までは3割。70歳から74歳が2割。75歳以上は1割負担となっています。

ご注意いただきたいのは75歳以上でも、収入が現役社会人なみにある場合は負担が3割になる場合があります。

いざという時の高額療養費制度とは

月の初めから終わりまで、その間に手術などがあると病院への支払いが高額になっています。その時に助けてくれる制度「高額医療費制度」があります。

この制度が適用されるのは、年齢や所得に応じて変わりますが、ほとんどの方に適用されます。

ちなみに記憶に新しいと思いますが平成27年1月に高額医療制度が3区分から5区分へと変わりました。特に高額所得者への保障が変更となりました。

仮に年収が370万円~770万円ほどの方になりますと窓口負担割合が3割、1ケ月の医療費総額が100万円の場合自己負担金は87,430円となります。

とても助かる制度と言うことがわかります。


生命保険を使った相続節税

生命保険で受け取ることが出来る保険金は相続税の対象となります。

しかし、その保険金には非課税が認められている金額があるのはご存知でしょうか?

その、非課税が認められているのは500万円×法定相続人の人数なのです。

なぜ、非課税が認められるのか?それは遺族を守るためと言われています。

相続税の支払いは現金が大原則なのです。

土地を大量に相続した方は、大量の相続税が発生します。

そのような方のために、死亡したら受け取ることが出来る生命保険非課税が認められています。

定年退職者が保険の見直しをした時にはこちらも関係があります。

今後を考え介護保険への加入を考えましょう

現在、日本では40歳以上になると各市区町村が運営する介護保険に加入しなければならなくなりました。

介護保険を負担することで自身が65歳以上になり、介護が必要となった場合(第1号被保険者)もしくは40歳から64歳に間で老化が原因で疾病となり介護が必要となった場合(第2号被保険者)にはその介護サービスにかかった費用のおよそ9割が保険給付金として各市区町村から支給されます。

要介護者には助かる制度ではあるのですが、その市区町村が支給する金額では足りない場合があります。


その為に、民間の保険会社でも介護保険付きや、介護保険を目的とした保険もあります。

定年退職を向かえれば、いずれ介護が必要となることがあるかもしれません。

生命保険の見直しは、この介護保険も検討しても良いかもしれません。

定年後の保険見直しまとめ

いかがでしたか?

老後・定年退職後の生命保険の見直しについて考えてみました。

定年退職を迎えると生活スタイルがガラリと変わる方が多いです。

すぐにとは言いませんが、生命保険の見直しは大事ですよ。

定年退職後は、どの部分に保障を求めるのか?

しっかりと今後の生活をシュミレーションして、定年後の保険の見直しに取りかかりましょう!

総合的にみたおすすめの保険相談サービスはこちらで解説しています。
この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、保険相談や選び方のポイントを伝える「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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