世帯年収で見る生命保険の保障額や保険料のデータを徹底解説!

内容をまとめると

  • 生命保険の保険料は世帯年収・世帯主の年齢・雇用形態・家族構成など様々な要素から考える
  • 生命保険の保障額は家族構成・年齢・働き方などから考える
  • 生命保険の保険料・必要保障額は保険のプロと相談して決める
  • 生命保険に入らないデメリットにも注意
  • どんなに些細なことでも保険に関して不安や疑問があるならマネーキャリアの保険相談を利用するのがおすすめ!
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世帯年収で見る生命保険の保障額や保険料のデータを徹底解説!

生命保険へ加入する際、どのような保障額を必要とするのか、自分の年収ではどれくらいの保険料を払うのが適切なのか悩みますよね。


この記事では

  • 世帯年収から考える生命保険の保険料
  • 生命保険の保険料を決める要素
  • 生命保険の保障額の決め方
について解説していきます。

ぜひ最後までご覧下さい。

ほけんROOMでは、他にもたくさんの生命保険に関する記事が掲載されていますので、ぜひ他の記事もご覧ください。

世帯年収別にみる生命保険の年間払込保険料

世帯年収と生命保険の年間払込保険料はどのような関係にあるのかを見ていきましょう。


下の表は世帯年収ごとの平均保険料(年間)と世帯年収に占める保険料の割合です。

世帯年収平均保険料(年間)世帯年収に占める保険料の割合
200万円未満25.6万円約17%
200~300万円未満26.5万円約10%
300~400万円未満
29.4万円約8%
400~500万円未満
33.4万円約7%
500~600万円未満39.2万円
約7%
600~700万円未満40.6万円約6%
700~1000万円未満45.5万円約5%
1000万円以上45.8万円約4%

(参考)公益財団法人 生命保険文化センター「平成27年度 生命保険に関する全国実態調査」


世帯年収が高くなるにつれて、平均保険料(年間)も高くなっているのがわかります。


そして、もう一つ注目したいのが、世帯年収ごとの世帯年収に占める保険料の割合です。

こちらは、世帯年収が高くなるほど低くなっていることが分かります。


年々、生命保険の年間払込保険料は低くなっていると言われていますが、世帯年収に占める保険料の割合は7%程度が平均と言えそうです。


生命保険に加入する際は、保障内容と払込保険料の金額のバランスと、契約をしっかりと維持していけるよう収入に対して無理のない保険料の金額なのかを判断することが大切です。


生命保険は数多くあり、その中から一番合うものを選ぶのはとても大変です。


そんな時は、ぜひ保険相談を利用してみてはいかがでしょうか。


マネーキャリアでは、無料保険相談を気軽に受けることができます。

オンラインでも相談可能なので、ぜひ一度利用してみてください。

世帯年収以外にも保険料を決める要素となる項目



生命保険に加入するには、もちろん保険料を納めなければならないため、その保険料の金額を決めるのに世帯年収は大きな要素です。


しかし、それ以外にも様々な要素があるので、見ていきましょう。


生命保険は万が一の時に、残された家族を支えたり、自分の葬儀に備えたりするものです。その備える範囲はどのようなものが含まれるのか、どこまで備える必要性があるのかを考えて保険料の金額が決まっていきます。

世帯年齢・雇用形態・家族構成も保険料を決める要素に

生命保険の保険料を決めるのには、世帯年収以外にも様々な要素があります。

主に考えられるのは、世帯主の年齢雇用形態家族構成でしょう。


それぞれの判断基準によって、生命保険の保険料の支払金額がどのように変化していくのか順番に見ていきましょう。


まずは、世帯主の年齢による平均保険料(年間)です。

世帯主の年齢
平均保険料(年間)
29歳以下約24万円
30~34歳約28万円
35~39歳約33万円
40~44歳約41万円
45~49歳約44万円
50~54歳約50万円
55~59歳約49万円
60~64歳約43万円
65~69歳約34万円
70歳以上約30万円

(参考)公益財団法人 生命保険文化センター「平成27年度 生命保険に関する全国実態調査」


この表を見てみると、50代前半までは平均保険料(年間)の金額が上がっているのが分かります。


これは、世帯主の勤続年数が増えることに伴って、年収が増加したり、子どもの年齢や人数、そして、世帯主が家族のためにしっかりと備えておきたいと考え、保障の厚い保険への加入をしているのではと考えられます。


そして、50代後半から徐々に保険料の金額が下がり始めるのは、子どもが独立し世帯人数が減少したり、それに伴い、保障内容の見直しをして保険料を抑えたものに変更する人もいるのではと考えられます。


また、65歳以上が保険料の額が大きく下がるのは、仕事をリタイアし、公的年金を受け取りながらの生活へとシフトしている人が多くなり、保険に対する支出を抑えたいと考える人が多いためだと考えられます。


年代ごとに生活スタイルや家族のボリュームも変化していきます。その変化に合わせて保険を見直して適切な保険料と保障内容にするのは賢い選択ですね。


次に雇用形態による平均保険料(年間)について見てみましょう。

雇用形態
平均保険料(年間)
自営業+自営業約53万円
自営業+常雇用被用者約55万円
自営業+パート・派遣約48万円
自営業+無職約48万円
常雇被用者+常雇被用者約44万円
常雇被用者+パート・派遣約41万円
常雇被用者+無職約37万円

(参考)公益財団法人 生命保険文化センター「平成27年度 生命保険に関する全国実態調査」


この表を見てみると、自営業の方が平均保険料(年間)が高いことが分かります。


これは、自営業の方が年収が高くなる傾向があることと、家族と会社の両方を支えなければならない立場にあるため、万が一に必要となる費用が大きくなるとの考えから手厚い保険へ加入しているのではと考えられます。


最後に、家族構成による平均保険料(年間)について見ていきましょう。

家族構成
平均保険料(年間)
夫婦のみ(世帯主40歳未満)約23万円
夫婦のみ(世帯主40歳以上)約29万円
夫婦と子(末子乳幼児)約36万円
夫婦と子(末子小中学生)約42万円
夫婦と子(末子高校生以上)約51万円
3世代(親世代が世帯主)約58万円
3世代(祖父母世代が世帯主)約46万円
母子・父子世帯約26万円

(参考)公益財団法人 生命保険文化センター「平成27年度 生命保険に関する全国実態調査」


この表を見てみると、やはり家族が多くなるほど保険料の金額が高くなっていることが分かります。


そして、子どもの年齢によっても金額に差があることにも気づきます。


子どもの年齢が低い場合、親の年齢も低いので年収が低い場合が多いことが影響しているのではと推測できます。


保険料の負担を考えて、備えておきたい保障内容より低いものを契約しなければならない場合もあるのではないでしょうか。


親の経済力が増してくると共に、家族にとって本当に必要とする保障内容のプランにレベルアップすることも定期的な保険の見直しで可能になるでしょう。

保険料は家族ごとで適切な金額があります!保険のプロにみてもらおう

保険料を決める要素は様々なものがあることが分かりましたね。


世帯年収・世帯主の年齢・雇用形態・家族構成など様々な要素から適切な保険料を導き出すのはなかなか大変です。


しかし、生命保険に加入する際には保障内容と保険料の金額をしっかりと見極め、自分に合ったものを選びたいですよね。


保険料をしっかりと払うことが出来なければ、生命保険の契約を継続することはできず、必要な保障を受けられません。


家族ごとに適切な保険料の金額は保険のプロに相談することをおすすめします。

保険のプロは豊富な知識と経験で、あなたにピッタリの保険選びの手助けをしてくれます。


マネーキャリアでは、無料で保険相談が受けられます。

下の「マネーキャリアで相談する」というところから、相談を申し込んで利用してみてください。

世帯年収で考える生命保険の保障額

生命保険を契約する際には保障額がいくらくらい必要なのかを考える必要があります。


自分に万が一があった場合に残された家族に必要となる額を考え、それに見合った保障額の保険に加入できるとよいでしょう。


生命保険の保障額を決めるために目安となる計算式があります。

年収×3年分+教育費=生命保険の保障額

この式を使って出した世帯ごとの例も見ていきましょう。

世帯生命保険の必要保障額 保険金の使い道
独身約200万円葬儀代
専業主婦(主夫)約700万円葬儀代・家事・育児・子供の教育費
配偶者あり(子供なし)約1600万円葬儀代・配偶者の生活費
配偶者あり(子供あり)約2200万円葬儀代・配偶者と子供の生活費・子供の教育費

この表で出した金額は大まかなものですが、残される家族の人数・年齢・共働きかどうかなどによって金額の幅はあります。


計算式で大まかな金額は導きだされますが、ライフプランや家族構成、将来設計なども踏まえて保障額を考えなければなりません。


適切な保障額を設定しておかなければ、せっかく加入している生命保険がいざという時にあまり役立たなかったり、保険料が高すぎて維持できなくなってしまうなどということも起こりうるかもしれません。


そして、保険とは別に貯蓄などもある場合には、いざという時に必要となる額の全額を保険で備えておく必要は無いのかもしれません。


必要となる額から、その他で備えてあるもの、そして家族で新たに収入を得られる策があるのか、ライフスタイルを変化して対応できるのかも考えて、保険で備えておきたい額を考えるとより現実的な数字を導き出せるでしょう。


計算式をベースにして、その中でそれぞれの家族で考えられる要素を加味して考えておきたいですね。


生命保険の保障額についてより詳しく見ておきたいという方はぜひ、下記の関連記事も参考にしてみてください。

貯蓄があれば生命保険はいらないが、損をしたと感じるかも

貯蓄が十分にあり、その貯蓄で万が一の時も残された家族のその後の生活や葬儀費用などをしっかりと賄える場合には生命保険はいらないのかもしれません。


実際に、貯蓄がしっかりとあり生命保険の加入をしないと判断する人もいます


しかし、損をしたと感じる場面もありますのでご紹介します。


まずは、保険料控除が受けられないということです。


生命保険へ加入している場合は、年末調整で最大4万円の生命保険の保険料控除が受けられて、節税効果があります。


生命保険へ加入していない場合、この節税のメリットは受けられません。


そして、万が一の時に生命保険に加入していなければ保険会社から保険金を受け取ることができないために、すべて自己資金で解決しなければなりません。


周りで保険金を受給している人を見たり、話を聞いたりすると自分が損をしているような感覚になることもあります。


生命保険の保険金を必要とするような場合は、精神的にも疲弊している時が多いです。


そんな時にサポートしてくれる存在があると心強いかもしれません。


生命保険への加入をするべきかどうか迷っている人には、以下の関連記事もぜひ参考にしてみてください。

まとめ

生命保険の保障額と保険料の決め方について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。


今回の記事のポイントは

  • 生命保険の保険料は世帯年収・世帯主の年齢・雇用形態・家族構成など様々な要素から考える
  • 生命保険の保障額は家族構成・年齢・働き方などから考える
  • 生命保険の保険料・必要保障額は保険のプロと相談して決める
  • 生命保険に入らないデメリットにも注意
でした。

生命保険は万が一の事態が起こった時に、残された家族のその後を支える大きな力となります。

ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

生命保険の選び方が気になるという方はぜひこちらを読んでみてください。

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