更新日:2022/03/31
老後資金に不安がある人が知っておくべきこと|心配しすぎは時間の無駄!
老後ゆとりある生活を送るためにはどうすればいいか不安に感じる人が多いようです。老後の生活を送るにあたって手に入るだろう収入額や生活に必要な資金、不足額などを知ることで今やるべきことが見えてくるはずです。心配しすぎることよりもまずはできることから始めましょう。
- 老後の生活に不安がある人
- 老後資金としていくら貯金しておくべきか気になる人
- 老後の生活に備えて今からできることをしておきたい人
- 年金の受給額やそれに関する生活の現実について知りたい人
- 老後の生活にかかる費用
- 老後資金に不安を感じる人が知るべき事
- サラリーマンと自営業者の年金事情
- ファイナンシャルプランナーに相談するメリット
内容をまとめると
- 老後資金についてはゆとりのある生活をする場合と最低限度の生活をする場合では大きく異なる
- 年金受給額はサラリーマンと自営業者とでは大きく異なる
- 老後資金の不安を解消するためには自ら動き出す必要がある
- 老後資金の不安を感じた場合マネーキャリアに相談するのがおすすめ
- マネーキャリアは相談料無料、予約から相談までインターネットで完結するため忙しい人も気軽に相談できる
目次を使って気になるところから読みましょう!
老後資金の不安の有無とその理由
今は働いて収入があるという人も、このまま死ぬまで働き続けることができるとは限りません。
まだ見ぬ老後の生活に不安を感じている人は非常に多いです。
老後の生活に不安を覚える原因としては、ただ単に未知の世界だからという理由のみではありません。
- 老後資金の不安の有無
- 老後資金の不安の理由
- 不安を解消するには悩みを具体的に理解して行動することが重要
老後資金の不安の有無
老後の生活に必要とされる老後資金に不安を覚える人は多いものです。
生命保険文化センターの調査によると84.4%もの人が老後の生活に不安を感じています。
性別でみてみると男性のうちの81.9%、女性のうちの86.4%もの人が老後資金に不安があります。
これらのデータから分かることは、ほとんどの人が老後資金に不安を感じているということです。
調査で不安感なしと答えた人も中にはいるものの、老後の生活で何が起こるかということは神のみぞ知るです。
健康面でも住宅面でも、現時点以上に生活資金がかかることになる可能性も否定できず、老後資金はあるにこしたことはありません。
約85%もの人が老後資金に不安を覚えているという現状もあり、早い段階から老後資金は準備しておくべきです。
老後資金の不安の理由
老後資金に不安を覚える人が多い理由としては多々ありますが、主に公的年金への不安が大きいところがあります。
日本には公的年金制度があるものの、
- 国民年金の平均月額は5万6252円
- 厚生年金の平均月額は14万4366円
このお金で働いている時と同じ質の生活を維持していこうとなると、公的年金のみでは不十分であることは明らかです。
また公的年金のみではなく、働いていた人としては退職金や企業年金の制度がある会社も多くありますが、それを加えたとしても現状維持は難しいのです。
公的年金や企業年金、退職金などの制度はあるものの、今の生活を維持することが難しい現実に直面し、不安を感じているといえます。
不安を解消するには悩みを具体的に理解して行動することが重要
不安を感じて生活することは苦痛そのものとなりますので、不安材料はなるべく早く解消したいものですよね。
不安を解消するためにはまずは自分が何に悩んでいるのか具体的に理解して、それを解決すべく行動に移すことが必要です。
誰かに相談することは難しい、相談しにくいと感じる人は自分の生活には何にどのくらいかかっているのか書き出していくことをおすすめします。
自分自身で解決しようと動き出すことももちろん大切ですが、自分が不安に感じていることを誰かに相談し、アドバイスを得ることで具体的な対策をとることもできます。
その道のプロに相談することで自分では気づくことができなかった見方で悩みを解決することができることもあります。
普段は意識することが少ない特別支出や医療費、介護費も含め生活全体にかかる費用を把握することで何にどのくらいかかるのか見通すことができるのです。
老後資金に不安を持つ人が知っておくべきこと
老後資金が足りないかもしれないとまだ見ぬ将来に不安に感じてしまう場合、何から始めるべきか途方にくれているということも考えられます。
手始めに老後の生活に必要な費用や収入額についてなどを見ていきましょう。
- 定年後の理想の生活にかかる支出額
- 年金による収入額
- 不足分は何もしなければなんとかならない
①定年後の理想の生活にかかる支出額
生命保険文化センターによる生活保障に関する調査(令和元年度)によると、夫婦2人で老後生活を送るために必要と思われている生活費の平均額が月額22.1万円であります。
この金額はあくまで必要最低限の出費に抑えるとしたらの金額です。
ゆとりのある老後生活を送ろうと考えた場合、月額36.1万円が必要であると考えられています。
この金額の差はどこに出てくるのかというと、
- 旅行・レジャー
- 身内とのつきあい
- 趣味や教養
- 日常生活費の充実
仕事の第一線を終えてリタイアした場合収入のほとんどが年金となることが多く、第二の職場で働いたとしても現役時代より大幅に収入がダウンするのです。
定年後に趣味なども楽しめる理想的な生活を送りたいとなると想像以上にお金がかかるといえます。
②年金による収入額
少子高齢化や世の中全体の不景気なども相まって、年金を納めていたとしても自分が近い将来年金を受け取るタイミングで無事に生活できるだけの額を受給できるか不安という人もいるようです。
結論から言うと、年金は受給されるものの年金の受給額は人によって多少異なります。
自営業で働いてきた人は国民年金のみですので、夫婦2人暮らしの場合は毎月13万円程度は手に入ります。
サラリーマンの場合、国民年金に加え厚生年金として9万円も受け取れます。
そのため、合わせて毎月22万円程度の年金を受給できるのです。
どちらにしても、老後の生活においては裕福な生活ができるほど十分な額とは言い切れないものの、最低限生活はできる位の生活資金は手に入ります。
さらに独自の制度として企業年金などを用意している会社も多くあります。
贅沢な暮らしや現役時代と全く変わらないレベルの生活とまではいかないものの、日々の生活に困り果てるといったものではありません。
③不足分は何もしなければなんとかならない
老後の生活に必要な老後資金の額や収入の予想額を知ることができたことで、生活資金が十分に手に入るとは言い切れない現実を知ることができました。
この不足分については自ら危機感を持ち、動き出さないことには埋めることができないのです。
老後の生活はまだ先のことだと何もせずに日々を送っていると、いざ老後の生活を迎える段階で生活資金が足りず苦労することになります。
今のうちからできることは数多くあるため、老後の生活に備えて今できることからはじめてみることをおすすめします。
現在の生活を見直し無駄遣いを無くす努力をする、老後資金のために資産運用を始めるなどできることからはじめ老後資金を少しずつ貯めていくことが必要です。
【参考】サラリーマンの老後資金の不安は小さいって本当?
老後の生活のための老後資金については、サラリーマンの場合、国民年金に加え厚生年金も受給できます。
そのため国民年金のみの自営業の場合に比べ老後資金の不安は小さくなるという見方もできますが、本当にそうでしょうか?
確かに国民年金に加え厚生年金も受給できることから、サラリーマンと専業主婦の2人暮らしの場合でも毎月22万円程度手に入るため、贅沢をしなければ日々の生活は可能です。
しかし、老後の生活において日々の楽しみが欲しいと考えることに加え、老後は何が起こるか分からない部分もあります。
日々趣味を楽しみたい、時には旅行にも行きたい、しかし年令を重ねて健康面にも不安が出てくるとなると老後資金はこの位あると大丈夫とは言い切れないものです。
国民年季ののみ受給の人と比べた場合不安は多少は小さいものの、やはり完全に安心というものでもないため備えておくことは必要です。
いきなり老後のためにと考えるとなるとハードルも高くなりがちですので、不安がある場合はファイナンシャルプランナーなど第三者の視点からのアドバイスを得るのも1つの手です。
まとめ:老後資金の不安は今すぐマネーキャリアの無料相談で解決!
老後の生活となると今の生活スタイルとは大きく変わるため、不安があるという人も多いものです。
仕事は現役を退き、生活のほとんどを年金に頼る生活となると、不安になるのも無理はありません。
最低限度の生活でつつましく節約した場合でも、年金があるため生活自体は不可能ではないものの、老後の生活も楽しんでいきたいですよね。
趣味などを楽しむことを考えた場合、月額36.1万円必要なケースが多いというデータも出ていることから、年金のみの生活では十分に楽しむことは難しいと言えます。
公的年金の他にも企業年金などがあるにしても、老後資金の不安は完全には解消されません。
老後資金の不安については自ら行動を起こさないことには何も動き出しません。
現在の生活にかかる費用を見直し節約できるところは節約する、毎月できる範囲で老後資金を貯金するなどできることから始めることをおすすめします。
老後資金について不安を感じた場合は、マネーキャリアにご相談ください。
これまで様々な家計相談に乗ってきた経験もあるため、相談者の悩みに寄り添ったアドバイスをすることができます。
相談料は無料、インターネット場で簡単に予約・相談ができるためお気軽にご相談ください。