更新日:2022/03/30
40代が知っておきたい老後資金の貯め方とは?効率よく貯めるコツ
40代になったら、そろそろ老後を意識し始める人も多いのではないでしょうか?しかし、老後に備えて準備したくても、「今の貯め方で大丈夫だろうか」と不安に感じているかもしれません。今回は40代が知っておきたい「効率のよい老後資金の貯め方」について解説します。
内容をまとめると
- 老後資金の貯め方は預貯金だけではない
- 目的を明確化して資産運用を行う
- 40代は資産形成始めるには出遅れているので家計を見直して効果的に老後資金を貯めるべき!
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目次を使って気になるところから読みましょう!
- 40代にもおすすめ!老後資金の貯め方5選
- おすすめ①:預貯金で確実に貯める
- おすすめ②:つみたてNISAを利用する
- おすすめ③:iDeCo(個人型確定拠出年金)を利用する
- おすすめ④:財形貯蓄制度を利用する
- おすすめ⑤:働く期間を長くする
- 40代が老後資金を貯めるときの3つのポイント
- ポイント①:教育資金はiDeCoと別に用意しておく
- ポイント②:つみたてNISAを始めるかどうかの判断は運用期間も考慮する
- ポイント③:老後資金を取り崩す事態を避けるため生命保険に加入する
- 40代から老後資金を効率よく貯める!すぐに実践できる2つのこと
- 家計の見直し
- 老後の生活設計
- 参考:40代では老後資産が500万円程度貯まっている人が多い
- まとめ:40代は老後資金の貯め方だけでなく家計管理も重要
目次
40代にもおすすめ!老後資金の貯め方5選
40代になると、あと20年ほどで退職です。そろそろ老後資金の準備を始めなくてはいけません。
公的年金だけで老後生活を送れる時代は終わりました。退職後の生活費は、自分でも準備する必要があります。
老後に備えたくても、40代は子どもの教育費や住宅資金などの出費が多く、不安に感じている方も多いでしょう。
40代におすすめの老後資金の貯め方を5つご紹介します。
- 預貯金
- つみたてNISA
- iDeCo
- 財形貯蓄制度
- 長く働く
おすすめ①:預貯金で確実に貯める
投資をしたくない方やリスクを取りたくない方には預貯金で確実に貯めることをおすすめします。
しかし、近年は銀行の普通預金の金利が0.001%程度です。1,000万円を1年間預けても利息は100円にしかなりません。 銀行に預けているだけではお金を増やすことはできないことを理解しておきましょう。
また、預貯金には「インフレリスク」というデメリットがあります。インフレリスクとは「物価が上がることによって、実質のお金の価値が下がること」です。
日本のような先進国では、インフレは年月をかけて少しずつ積み重なっていきます。預貯金で資産を眠らせている間に、実質のお金の価値が減っていく可能性があります。
おすすめ②:つみたてNISAを利用する
つみたてNISAとは積み立て投信が非課税になる制度です。通常、投資で得られた利益には20.315%の税金がかかります。しかし、つみたてNISAを利用すれば非課税です。
毎月33,000円を20年間積み立てると、年2%で運用できた場合には約38万円の税金がかかります。しかし、つみたてNISAを利用すると運用益の約189万円が非課税で受け取れます。
つみたてNISAのメリットとデメリットを以下にまとめました。
つみたてNISAのメリット
- 最長20年間、年間40万円の投資枠まで非課税
- いつでも引き出せる
- 国が定めた基準を満たした投資信託のみで安心
つみたてNISAのデメリット
- NISAより投資先の選択肢が少ない
- iDeCoと比べて節税効果が小さい
おすすめ③:iDeCo(個人型確定拠出年金)を利用する
着実に老後資金を貯めたい方にはiDeCo(個人型確定拠出年金)がおすすめです。
原則として日本在住で20歳以上60歳未満、国民年金や厚生年金などの公的年金に加入している人であれば利用できます。
iDeCoの加入者が選べる運用商品は、定期預金、保険、投資信託などです。掛け金は自分で運用します。
60歳以降に、運用して得た金額を年金または一時金として受け取ります。
iDeCoのメリットとデメリットを以下にまとめました。
メリット
- 運用益が非課税
- 掛け金が全額所得控除
- 受け取るときの税制優遇
デメリット
- 原則60歳まで引き出せない
- 金融機関の手数料
- 価格変動リスクがある
おすすめ④:財形貯蓄制度を利用する
手元にお金があると使ってしまい、なかなか貯金ができない方には財形貯蓄制度がおすすめです。
財形貯蓄制度を導入している会社の従業員のみが利用できます。会社を通じて給与の一部を提携する金融機関へ積み立てます。毎月の給与から一定金額が自動で天引きされるので、確実に貯蓄ができるしくみです。
財形貯蓄には3種類あります。一般財形貯蓄・財形住宅貯蓄・財形年金貯蓄です。
一般財形貯蓄には年齢制限や積立限度額がありません。貯蓄金の用途も自由です。ただし、預貯金の利息や投資信託などの配当金には20.315%の税金がかかります。
住宅購入や老後資金などの貯蓄目的がある場合は、非課税の財形住宅貯蓄、財形年金貯蓄がおすすめです。
おすすめ⑤:働く期間を長くする
2021年4月に「高年齢者雇用安定法」が改正され、「70歳までの就業確保」が企業の努力義務となりました。
その目的は、働く意欲のある高齢者が能力を発揮できる社会づくりです。今後は老後も働きやすい時代になっていくでしょう。働くことで、収入だけではなく生きがいも得られます。
長く働くことで、年金の受給開始年齢を繰り下げることも可能となります。年金は原則65歳から受け取れますが、「繰り下げ受給」すると受給額を上げることができます。現段階では最長75歳までの繰り下げが可能で、増額率は最高84%です。
いきいきと長く働き、年金の受給開始を繰り下げることで老後資金を効果的に増やすことができます。
40代が老後資金を貯めるときの3つのポイント
40代は老後までの時間はまだありますが、「若い」という言葉がしっくりこなくなる時期でもあります。公私にわたって責任が大きい世代です。ストレスによって健康を損ねることも多くなってきます。
便利な制度を賢く利用して、無理なく老後資金を貯めていきましょう。40代が老後資金を貯めるときの3つのポイントを以下にまとめました。
- 教育資金はiDeCoと別に
- つみたてNISAは運用期間を考慮
- 老後資金を守るための生命保険
ポイント①:教育資金はiDeCoと別に用意しておく
iDeCoは原則60歳まで引き出すことができないため、目的が老後の資金準備に限定されます。子供の教育費の備えとして、iDeCoは適しません。
「お金を使うタイミング」と「引き出せる時期」のミスマッチが起きないように注意しましょう。iDeCoは老後資金の備えとして、教育資金は別で用意します。
教育資金は長期的に準備しましょう。「幼児教育・保育無償化制度」もあるので、子どもが小さいうちが一番の「貯めどき」です。子どもが生まれたらすぐに貯め始めましょう。
「高等学校等就学支援金制度」で教育費を削減できるようになりました。子どもが18歳になるまでに、大学費用として300万円〜500万円を貯蓄したいところです。
ポイント②:つみたてNISAを始めるかどうかの判断は運用期間も考慮する
つみたてNISAの非課税期間は最長20年間です。長く運用できるほどメリットが大きくなります。
将来的に長く運用するつもりがなく、20年という非課税枠を使いきれないのであれば、つみたてNISAの恩恵を少ししか受けられません。どんなに便利な制度であっても、なんとなく利用するだけでは意味がないのです。
金額については年間40万円までという上限があります。つみたてNISAで毎月同じ金額を積み立てるなら、毎月33,000円程度が上限です。
「必要な老後資金額」と「老後までの年数」から逆算して、つみたてNISAとiDeCoのどちらがよいか考えましょう。具体的な金額と年数をもとに、計画的な資産運用をすることが大切です。
ポイント③:老後資金を取り崩す事態を避けるため生命保険に加入する
「万が一」に備える生命保険への加入率は男女ともに40代が一番高いです。仕事のストレスによって健康状態が悪化しやすい年代であると同時に、教育費や住宅資金などの責任が大きくなる時期です。
必要な生命保険の種類や内容は、家族構成や年齢、資産状況などによって異なります。
定年退職前に夫が死亡した場合、もし生命保険に加入していなければ、家族に大きな負担がかかります。老後資金を取り崩すことにもなりかねません。専業主婦の妻や未成年の子どもがいる場合は特に、生命保険に加入しておくと安心です。
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40代から老後資金を効率よく貯める!すぐに実践できる2つのこと
老後資金は早いうちから計画的に準備しましょう。しかし、結婚や住宅購入などのライフイベントで貯蓄を使い果たし、毎月の収入は生活に消えていくというのが現実ではないでしょうか。
40代は子どもの教育費や住宅ローンなどの出費が多く、なかなか貯蓄が増えにくい時期です。しかし、以下のポイントを押さえれば、効率よく老後資金を貯められます。今日からでも、すぐに実践してみましょう!
- 家計の見直し
- 老後の生活設計
家計の見直し
まずは家計の収入と支出をすべて洗い出します。夫婦の収入は合算し、税金や保険料も支出として計算しましょう。
現状を把握した上で「無駄を排除する」という視点から家計の見直しをしていきます。
もっとも効果的な節約は固定費の見直しです。スマホを安い携帯キャリアに変更するだけでも効果は大きいです。使っていないサブスクリプションも解約しましょう。
手続きが面倒な固定費の見直しは、ついつい後回しにしがちです。しかし、いったん変更や解約をしてしまえば、あとは自動的に支出を減らすことができます。
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老後の生活設計
40代のうちに具体的な老後の生活設計をするのは難しいと思いますが、老後の支出と収入の目安を把握しておきましょう。
総務省の家計調査(2020年)によると、単身世帯の老後生活費は月14万円ほどです。また、2人世帯の場合は約25万円で、余裕のある老後生活には約36万円が必要です。
退職金は減少傾向にあり、いまの40代が退職する頃には1,000万円を下回るという推計もあります。年金の受給開始年齢も後ろ倒しとなり、老後資金を退職金と年金に頼るのは危険です。
必要な老後資金は理想のライフプランなどによって大きく異なります。老後資金はいくらあれば安心とは一概に言い切れませんが、余裕をもって準備しておきましょう。
参考:40代では老後資産が500万円程度貯まっている人が多い
マイナビニュースの調査によると、40代では500万円程度の貯蓄をしている人が多いようです。
老後資金の貯め方は「貯金・定期預金」が90%以上で、「NISA・つみたてNISA」は18.5%、「iDeCo」は10.7%でした。
貯金や定期預金を手堅く選択している人が多いです。
「年金だけで足りるか心配」という悩みをもつ人が多くみられました。少子高齢化で年金を支える若年層が減少しているため、将来の年金受給に不安を抱かずにはいられないようです。
安心して老後を迎えるためには、余裕のある資産形成をしましょう。つみたてNISAやiDeCoなどの制度を利用すると、預貯金だけよりも効率的に資産運用できます。
まとめ:40代は老後資金の貯め方だけでなく家計管理も重要
40代は、20年余りでやってくる老後に備えなければいけません。しかし、子どもの教育費や住宅ローン返済などの出費が多く、貯蓄するのは簡単ではありません。
必要な老後資金はライフスタイルによって大きく異なります。固定費の見直しなどで無駄な支出を減らし、いまのうちからシンプルな家計にしておくことが大切です。
余裕ある老後生活を迎えるために、まずは現状の家計を見直すことから始めましょう。40代は老後資金の貯め方だけでなく、家計管理も重要です。
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