世帯年収が高い人の生活レベルを知りたい！東大卒FPが徹底解剖!!

世帯年収900万円を12ヵ月で割ったものを月収とすると月収75万円になります。

以下の表は月収を生活費の目安の割合で計算したものです。

月収から税金を差し引いた金額が手取り額になりますので月々の手取り額は562,500円から637,500円ということになります。

ここから各ご家庭の家族構成によって生活レベルが変わってきますのでそれぞれ確認していきましょう。

独身1人世帯の場合

東京都内の賃貸物件で18万円から22万円の家賃というと「1LDK・2K・2DK」のマンションやアパートに余裕で住める程度です。

お一人暮らしであれば一般的な生活をするには十分な間取りでしょう。

また基本生活費の中には食費や通信費などが含まれていますが、通信費と日用品費に3万円を割いたとして残りの金額をすべて食費にあてたとすると1日で6,500円から7,750円は食費に使える計算になります。

1食あたり2,000円以上使えるということです。

例えばおしゃれなカフェに何度も通える金額になります。

お子様のいる3人世帯の場合

お子様の年齢にもよりますが、同じく「1LDK・2K・2DK」のマンションやアパートでは少々手狭に感じるでしょう。

ご家族3人分の生活必需品を収納しておくスペースの確保が必要になってきます。

また基本生活費に関しても通信費だけで3万円近く支払うことになり、残りの金額をすべて食費にあてられたとしても家族3人で1食2,000円に収める必要が出てきます。

この金額では毎食外食というわけにはいかないでしょう。

3人世帯の場合は毎月の貯蓄額を少し減らして基本生活費にあてたほうが金銭的余裕を感じられるかと思います。

世帯年収1000万円を12ヵ月で割ったものを月収とすると月収83万円になります。

以下の表は月収を生活費の目安の割合で計算したものです。

月収から税金を差し引いた金額が手取り額になりますので月々の手取り額は625,000円から708,333円ということになります。 

同じように各ご家庭ごとの生活レベルを確認していきましょう。

独身1人世帯の場合

東京都内の賃貸物件で20万円から25万円の家賃というと「2LDK・3K・3DK」のマンションやアパートに余裕で住める程度です。

生活スペースと収納スペースの確保がしっかりとできる程度の間取りといえるでしょう。

また通信費や日用品費に毎月5万円を割いたとしても、残りの金額で毎食2,500円以上のお食事ができる計算になります。

例えば朝ごはんと昼ごはんに1,000円ずつ支払い、晩ごはんには贅沢なディナーを毎日楽しむこともできるでしょう。

お子様のいる3人世帯の場合

同じく「2LDK・3K・3DK」のマンションやアパートであれば、ようやく一般的な生活をしていくには余裕のある間取りであるといえるでしょう。

食費に関しても毎食節約していけば週に1度は1万円くらいの贅沢なディナーをご家族全員で楽しめるような金額になります。

ここまで世帯年収ごとの生活レベルを確認してきましたが、ただ毎月一定の金額を貯金していったり、固定資産を節約しているだけでは実は損をしている場合もあります。

生活費の理想的な割合には生活費の黄金比といわれるものがあります。

それは「生活資金：準備資金：貯蓄資金 = ６：２：２」です。

また将来のご自身やご家族の資産状況は今から確実にわかるものではありません。

• 独身でお一人暮らしの方であれば、将来結婚資金が必要になるかも。
• 小さなお子様のいるご家庭であれば、教育資金が必要になる。
• 働けなくなった老後に必要となる資金は足りるだろうか。
• 現役で働いている時に不慮の事故などで収入がなくなった場合はどうするか。

これらの不安に備えるのが資産形成です。

働いて得る収入のみではなく、資産運用によって得る不労収入の部分に力を入れしっかりと資産を増やしていくことが重要であるといえるでしょう。

お子様のいる3人世帯を一例にシミュレーションを行っていきます。

家族構成は以下の通りとしましょう。

• 夫（40歳）会社員　年収900万円
• 妻（35歳）専業主婦
• 子（10歳）

預金口座に単純に積み立てていきますと以下の表のようになります。

しかし実際には教育費用がかかってきます。

すべて公立の場合でも1,000万円、すべて私立に通わせると2,500万円もの出費です。

さらには20年後はご主人様の定年の時期でもあり、貯蓄額のすべてを教育資金に回してしまうとご夫婦の老後の生活に心配が残ります。

では資産運用をしていたらどうでしょう。

比較しやすいように投資信託を一例に計算していきます。

以下の表は毎月75,000円を投資信託で運用し年利5％で計算した場合です。

5年後でも60万円、10年後で265万円、20年後には1,283万円もの差が生じていることがわかるでしょう。

3,000万円のうちの1,800万円を教育資金に回したとしても1,200万円もまだ投資資金が残っています。

様々な年収のご家庭の方がいらっしゃいますが、どんなに高収入の方でも年収のすべてを浪費していては安心した将来は考えることができません。

また高収入であればこそしっかりとした節税対策が必要になってきます。

実は総支払額のうちの控除金額を差し引いた課税所得金額が4,000万円を超えると45％もの所得税を納税しなければなりません。

逆に現在収入が低くて資産運用に割くような予算がないと思っている方こそ、最初は毎月数千円でもいいので資産運用を検討してみてください。

今は数千円しか毎月捻出できないかもしれませんが、1年間続けることができれば1万円以上は必ず貯まっているかと思います。

今度はその1万円をどのように増やしていけるのかを考えてみましょう。

資産運用の知識は働けなくなった老後にも必ず役に立ちます。

またいきなりご自身での資産運用をしていこうと思っても何から始めるべきか、そもそも現在の家計状況で毎月いくらを資産運用に回せるのかよくわからないという方は1度マネーキャリアのご相談してみる方法もあります。

マネーキャリアでは何度でも無料で相談ができますので安心して利用してみてください。

今回は各世帯年収ごとに生活レベルについてご紹介してきました。

• 生活レベルは家族構成によって大きく変わる。
• 将来確実に現在と同じ収入があるとは限らない。
• 高収入であるほど節税対策をしないと損をする。
• 低収入であるほど資産運用の必要性がある。

おひとり様のご家庭であればご自身のために、ご家族様がいらっしゃればご自身とご家族の方のために今できることを今のうちにぜひ備えておきましょう。

マネーキャリアの無料相談では将来の不安要素についても改めて把握できると思いますのでぜひ活用してみてください。