年収900万円は勝ち組なの?実際の生活レベルや手取りから徹底検証

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年収900万円といえば、勝ち組というイメージを抱く方は多いのではないでしょうか。実際に年収900万円は、かなりの少数派となっています。この記事では、年収900万円の手取り額や税金額、生活費、貯金額などをケース別に紹介するほか、税金対策も解説します。





▼この記事を読んでほしい人
  • 年収900万円の場合の手取り・税金・生活レベルについて知りたい方
  • 年収900万円の場合の税金対策について知りたい方
▼この記事を読んでわかること
  • 年収900万円の人の割合
  • 年収900万円世帯のケース別手取り・税金・生活レベル
  • 年収900万円以上の職業
  • 年収900万円の場合に適正な住宅ローンと家賃の金額
  • 年収900万円以上の場合に効果的な税金対策
  • 年収900万円でも生活が苦しい場合に安定した生活を送るためのコツ

内容をまとめると

  • 年収900万円以上の人は約7%・14人に1人の割合
  • 単身で年収900万円を稼ぐより、世帯年収900万円の手取りの方が高くなる
  • 年収900万円で賃貸物件に住むなら家賃は約18万円、持ち家なら住宅ローンは約4500万円が限度
  • 年収900万円の場合、iDeCoや積み立てNISA、ふるさと納税、資産運用が税金対策におすすめ
  • 年収900万円でも、過度な出費による赤字リスクがある
  • 固定費の節約には、保険の見直しがおすすめ
  • 保険の見直しなら、マネーキャリアでプロにオンライン無料相談!

年収900万円以上の人は約7% 14人に1人の割合


年収900万円」と聞くと、「高給取りだな」という感想をもつ方は多いのではないでしょうか。


いわゆる「勝ち組」のイメージを抱く方もいらっしゃるかもしれません。


実際に年収900万円以上を稼いでいる人は、どのくらい存在するのでしょうか。


国税庁長官官房企画課の「令和元年分 民間給与実態統計調査 調査結果報告書」によると、1年を通じて勤務した給与所得者5,225万人のうち、給与所得が900万円を超えるのは、全体の6.7%となっています。


割合にすれば、14人に1人ということですね。


このうち、900万円~1,000万円以下に限定した場合の給与所得者は、全体の約2%にあたる1,012千人でした。


年収900万円以上の人は全体の1割にも満たないことから、やはり少数派であることがわかります。

年収900万円の手取りと税金を生活スタイル別にシミュレーション

年収」とは毎月のお給料やボーナスを合計した収入のことで、税金などを引かれた後で実際に手元に残る金額とは異なります


年収900万円の家庭では一体どのくらいの「手取り金額」になるのか、気になる方は多いのではないでしょうか。  


1人で900万円を稼ぐケースと、1世帯の合計が900万円になるケースでは、税金の負担額は変わります。


ここでは、

  • 夫が年収900万円で妻は専業主婦の場合の手取りと税金
  • 夫婦の世帯年収900万円の場合の手取りと税金


のケースを例に、それぞれシミュレーションしていきます。

シミュレーション①:夫が年収900万円で妻は専業主婦の場合の手取りと税金

夫の年収900万円・専業主婦の家庭の場合における税金手取り額をシミュレーションしてみました。


  • 所得税:59万1,363円
  • 住民税:50万800円
  • 社会保険料:115万6,500円
  • 雇用保険料:2万7,000円
  • 手取り:672万4,337円

上記ケースの手取り額は、約672万円となりました。

税金などの内訳は、次のとおりです。

所得税

  • 所得税額=課税所得金額×所得税率-控除額
収入から各種控除を差し引いた金額に、所定の税率をかけて計算します。

課税所得の算出のため、まず給与所得を計算します。
年収900万円の場合、控除額は上限の195万円です。

収入900万ー給与所得控除195万=給与所得金額705万

課税所得金額は、次のように計算します。


給与所得705万ー所得控除(基礎控除48万+配偶者控除38万+社会保険料控除115万6,500円)=503万3,500円

配偶者(専業主婦・夫)を扶養している場合、配偶者控除を受けられます。


社会保険料は令和3年度保険料額表(東京都)より、健康保険料は38等級(介護保険料負担なし)・厚生年金保険料は上限額でシミュレーションしました。


次に、求めた課税所得金額から所得税額を算出します。


税率や控除額は、課税所得金額によって異なります。

課税所得503万3,500円×20%ー控除額42万7,500円=所得税額57万9,200円

2021年現在、所得税額に2.1%の復興所得税額を上乗せしたものが実際の納税額となります。  

基準所得税額57万9,200円+基準所得税額57万9,200円×復興特別所得税率2.1%=納税額59万1,363円

住民税

住んでいる市区町村により計算方法は異なります。
ここでは、東京都板橋区を例に計算します。

課税所得503万3,000円×10%(特別区民税6%+都民税4%)ー控除2,500円=50万800円

※課税所得は1,000円未満の端数を切り捨て

雇用保険料

令和3年度雇用保険料率に基づき、一般の事業で月額給与75万円と仮定して次のように計算します。

75万×0.3%×12カ月=2万7,000円

シミュレーション②:夫婦の世帯年収900万円の場合の手取りと税金

夫の年収500万円・妻の年収400万円、世帯年収900万円のケースの税金手取り額のシミュレーション結果は、次のとおりです。

  • 所得税:24万4,171円(夫15万2,026円・妻9万2,145円)
  • 住民税:42万2,020円(24万3,961円、妻・17万8,059円)
  • 社会保険料:108万9,792円(夫61万5,384円・妻47万4,408円)
  • 雇用保険料:2万6,640円(夫1万4,760円・妻1万1,880円)
  • 手取り額:721万7,377円

手取り額は約721万円となり、単身で年収900万円を稼ぐより、50万円程度手取りが増える結果となりました。

特に、所得税額に差が出ています。

共働きの場合、2人分の控除が受けられることが大きな理由となっています。

所得税

給与所得控除をふまえた給与所得は、夫356万・妻276万円となります。

夫の課税所得は次のとおりです。
※健康保険は介護保険料負担なしの27等級・厚生年金は24等級で試算

給与所得356万ー所得控除(基礎控除48万+社会保険料控除61万5,384円)=246万4,616円

妻の課税所得は次のとおりです。
※健康保険は介護保険料負担なしの23等級・厚生年金は20等級で試算

給与所得276万円ー所得控除(基礎控除48万+社会保険料控除47万4,408円)=180万5,592円

所得税の速算表により、夫の所得税は14万8,900円、妻の所得税は9万250円となります。

復興所得税2.1%が加わるため、実際の納税額は夫15万2,026円・妻9万2,145円となります。

住民税

東京都板橋区を例に

課税所得×10%(特別区民税6%+都民税4%)ー控除2,500円

で計算すると、夫・24万3,961円、妻・17万8,059円となります。

雇用保険料

夫の月額給与41万円・妻の月額給与33万円と仮定します。

令和3年度雇用保険料率の一般の事業0.3%の場合、夫1万4,760円・妻1万1,880円となります。

年収900万円の生活レベルとは?貯金額や生活費を見て勝ち組かどうか判断

同じ年収900万円であっても、手取り額と同様、生活費や貯金額といった生活レベルも世帯ケースにより異なることが想定されます。


では、「勝ち組」ともいえる年収900万円の各世帯は、それぞれどのような生活を送っているのでしょうか。


ここでは、

  • 独身で年収900万円の場合
  • 子どものいる家庭で世帯年収900万円の場合
という2つのケースを例に、生活費貯金額をご紹介いたします。


ぜひ、年収900万円の暮らしをイメージするための参考にしてください。

事例①:独身で年収900万円の場合

独身で年収900万円の場合、どのような生活レベルになるのでしょうか。


総務省統計局「2020年家計調査」の年間収入600万円以上の単身(勤労)世帯の数値をもとに、シミュレーションしてみます。


参考に、全収入における平均値もあわせてご紹介します。


項目金額全年収の平均値
食費51,299円
40,235円 
住居費30,900円
30,525円 
光熱・水道12,047円10,405円 
家具・家事用品
8,834円
5,377円 
被服及び履物 15,006円 6,374円 
保険医療8,738円 
5,714円 
交通・通信 37,109円 
23,337円 
教養娯楽 24,118円 
17,921円 
その他の消費支出
(諸雑費・交際費など) 
61,768円 29,077円 
保険料
(社会保険料除く)
32,699円12,100円
合計282,519円181,065円


住居費については、地域差が大きいと思われます。


いずれの項目でも、年間600万円以上の金額は平均値に比べて大きくなっていることがわかります。


また、金融広報中央委員会「令和2年(2020年)家計の金融行動に関する世論調査」によると、年収900万円の単身世帯において参考になる貯蓄額は、次のとおりです。


年収平均値中央値
750万円以上
1,000万円未満
1,954万円1,310万円


※「単身世帯調査」金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)より抜粋


全年収における貯金額の平均値は653万円・中央値は50万円です。


年収900万円の独身者の貯金額は、全年収平均よりもかなり高いことがわかります。

事例②:子どものいる家庭で世帯年収900万円の場合

子どものいる家庭で世帯年収が900万円の場合、どのような生活レベルになるのでしょうか。


総務省統計局「2020年家計調査」の年間収入900~1,000万円・二人以上の世帯(勤労・全国)の数値をもとに、全年収の平均値とあわせてシミュレーションしてみます。

項目金額全年収の平均値
食費90,496円79,496円 
住居費18,459円 18,824円 
土地家屋借金返済 57,370円 37,603円 
光熱・水道 23,422円 21,696円 
家具・家事用品 15,670円 13,364円 
被服及び履物 12,560円 10,654円 
保健医療 14,042円 13,068円 
交通・通信  60,275円49,469円
教育 28,229円16,548円
教養娯楽 31,924円 26,824円 
その他の消費支出
(諸雑費・交際費など) 
71,581円 55,868円 
保険料

(社会保険料除く)
32,217円 23,958円 
合計456,245円367,372円


住居費が低い理由は、持ち家率が高いことが挙げられます。


教育費は、子どもの人数や年齢、国公立・私立などによっても差が出ることが予想されます。


金融広報中央委員会「令和2年(2020年)家計の金融行動に関する世論調査」によると、二人以上の世帯における貯蓄額は、次のとおりです。


区分平均値中央値
年収750~1,000万円
未満の世帯
2,032万円1,300万円
世帯主夫婦と子のみ
の世帯 (全年収)
1,234万円574万円


年収900万円は「年収750~1,000万円未満の世帯」の貯蓄の平均値2,032万円・中央値1,300万円に当てはまりますが、これは子どものいない世帯も含んだ数字です。


子どものいる家庭で世帯年収が900万円の場合はもう少し数字が下がり、「世帯主夫婦と子のみの世帯(全年収)」の平均値1,234万円・中央値574万円より高い数字となる可能性が高いのではないでしょうか。

年収900万円稼ぐには?平均年収900万円以上の職業を紹介

年収900万円以上の人は、年間を通じて働く給与所得者のうちの約7%であることをご紹介しました。


全体の1割にも満たない、貴重な存在といえるでしょう。


では、年収900万以上の方々は、一体どのような職業に就いているのでしょうか?


厚生労働省がおこなった「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、年収の高い職業TOP5は、次のとおりです。


  1. 航空機操縦士 
  2. 医師
  3. 大学教授(高専含む)
  4. 公認会計士・税理士 
  5. 法務従事者

このうち、平均年収が900万円を超えるのは、上位4つの職業です(企業規模10人以上の数値)。


同調査結果より、それぞれの職業ごとの年収・月収・ボーナス額を以下にまとめました。


平均年収平均月収平均ボーナス額
航空機操縦士17252.4千円1228千円2516.4千円
医師14403.2千円1102.3千円1175.6千円
大学教授
(高専含む)
10733.3千円654.4千円2880.5千円
公認会計士
・税理士
9584.2千円570.2千円2741.8千円


なお、年収は企業規模によってもバラつきがあり、5位の「法務従事者」も、規模によっては900万円以上の平均年収となってます。


やはり、専門的な知識が必要となる職業の年収が高いようです。

年収900万円の場合に適正な住宅ローンと家賃の金額

年収900万円の世帯といえば、住居環境にもこだわっているイメージがあるのではないでしょうか。


ここでは、以下の2つの観点から、年収900万円の世帯の家賃・住宅ローンの目安をご紹介します。


  • 年収900万円で賃貸物件に住むなら家賃は約18万円が限度
  • 年収900万円で持ち家なら住宅ローンは約4500万円が限度

先にシミュレーションしたケース別の家賃目安もご紹介するので、ぜひ参考にしてください。

年収900万円で賃貸物件に住むなら家賃は約18万円が限度

一般的に、家賃手取り収入の3分の1以下が目安といわれています。


先ほどシミュレーションしたケースの手取り額を月平均額に直した場合、以下のようになります。


  • 夫が年収900万円で妻は専業主婦の場合の手取目安:約56万円(月)
  • 夫の年収500万円・妻の年収400万円の場合の手取目安:約60万円(月)

月の手取り額から、それぞれの家賃目安を算出してみます。


月の手取額家賃目安
56万円16万8,000円
60万円18万円


年収900万円で賃貸物件に住む場合、家賃はだいたい18万円までにおさめた方がよさそうです。

年収900万円で持ち家なら住宅ローンは約4500万円が限度

家を購入する場合、一般的に住宅ローン年収の5倍までが望ましい、とされています。


年収900万円であれば、約4,500万円までにおさめたほうがよい、ということですね。


ただし、地域ごとに年収倍率は変わります。


また、今後のライフプランによっても、望ましい金額は異なるでしょう。


マイホームを購入するご家庭では、子どもの誕生や子育て・教育、リタイアなど、今後さまざまなライフイベントが想定されるかと思います。


働けなくなるリスクなどもふまえ、将来に備えてしっかりと資金計画を検討する必要があるといえます。

年収900万円以上の場合に効果的な3つの税金対策

年収900万以上ともなると、納税額もかなり大きな額になりますよね。


税金を少しでも減らしたい」と考える、年収900万円以上の方は多いのではないでしょうか。


年収900万以上の方がおこなうべき効果的な税金対策には、

  • iDeCoや積み立てNISAを活用する
  • ふるさと納税をする
  • 不動産投資など資産運用も検討する
の3つが挙げられます。


順番に詳しく解説していきます。

税金対策①:iDeCoや積み立てNISAを活用する

iDeCo」や「積み立てNISA」を活用することで、所得税や住民税を節税できます。


投資による利益には原則として20.315%の税金がかかりますが、「iDeCo」や「積み立てNISA」では非課税です。


2つを併用することもできます。


それぞれの主な特徴は、次のとおりです。


iDeCo

  • 投資による運用益・積み立て掛金の両方が非課税になる
  • 積み立て掛金の全額が所得税・住民税の控除対象になる
  • 年間投資限度額は14.4万円~81.6万円×60歳まで

積み立てNISA

  • 運用益が非課税になる
  • 100円から始められる
  • 年間投資限度額は40万円×最長20年間

もちろん節税だけでなく、資産形成にもつながります。

税金対策②:ふるさと納税をする

ふるさと納税とは、希望する自治体に寄付することで、寄付金のうち2,000円を超える部分について、所得税・住民税の控除を受けられるほか、返礼品も受け取れる制度です。


寄付上限額は、年収や家族構成などにより異なります。


納税者の年収が900万円の場合に全額控除となる、ふるさと納税額(年間の上限額)は、次のとおりです(総務省「ふるさと納税ポータルサイト」より抜粋)。


家族構成上限額
独身または共働き※1151,000円
夫婦※2141,000円
共働き+子1人
(高校生※3)
141,000円
共働き+子1人
(大学生※4)
138,000円
夫婦+子1人
(高校生)
132,000円
共働き+子2人
(大学生と高校生)
128,000円
夫婦+子2人
(大学生と高校生)
119,000円


※1:配偶者(特別)控除の適用を受けていない場合

※2:配偶者に収入がない場合

※3:16歳から18歳の扶養親族

※4:19歳から22歳の特定扶養親族


なお、中学生以下の子どもは、控除額に影響はありません。

税金対策③:不動産投資など資産運用も検討する

年収が高い方は、不動産投資などの資産運用所得税・住民税の節税につながります。


たとえば、不動産投資では、実際には支出が発生しない税務上の経費「減価償却費」が差し引き税務上の赤字になる場合、給与所得と損益通算をおこなうことで、マイナス分の所得税が還付されます。


所得に応じて税額が変わる住民税も、確定申告により負担を軽減できます。


所得税や住民税は、課税所得が高いほど納税額も上がります


課税所得が900万円を超える場合、不動産投資による節税効果も高まるといわれています。

年収900万円でも生活が苦しい人必見!安定した生活を送るためのコツ3選

年収900万円といえば、余裕のある暮らしができるイメージがある方も多いのではないでしょうか。


確かに、年収900万円以上の人は全体の約7%であり、いわゆる「勝ち組」といえる少数派です。


ただし、高収入だからといって過度な支出を続けた場合、生活が苦しくなってしまうケースもあります。


安定した生活を送るためのコツは、主に次の3つです。


  • 保険料や通信費を見直して固定費を節約する
  • 食費や水道光熱費の節約をこころがける
  • 資産運用をはじめる

それぞれ解説していきます。

コツ①:保険料や通信費を見直して固定費を節約する

まず、保険料や通信費など、毎月決まった支出が生じる固定費の節約を目指しましょう。


固定費は、一度の見直しで大きな節約効果を得られる可能性があります。


スマホ代・インターネット代といった通信費は、データ容量や有料オプションなどの契約プランが現状に見合っているかどうか、見直してみましょう。


格安SIMへの乗り換えを検討することもおすすめです。


また、保険料の見直しも、大きなポイントのひとつです。


加入してから時間が経過している保険はありませんか?


現在のライフスタイルに合わないプランで、高額な保険料を払い続けてしまっているケースもみられます。


一方、保険料のみを考えて安易に解約してしまい、いざというときに必要な保障を受けられなくなるリスクは避けたいですよね。


保険料を抑えつつ、必要な保障内容を備えるためには、プロ相談することがおすすめです。


マネーキャリアでは、保険のプロ無料でオンライン相談できます。


保険料の節約のために保険の見直しを検討している方は、ぜひご活用ください。

コツ②:食費や水道光熱費の節約をこころがける

食費や水道光熱費に気を配っていなかった場合、以下のポイントを意識してみてください。

食費の節約方法には、
  • 自炊をこころがける
  • 買い物リストを作る
  • 食材の在庫を管理する
  • クレジットカード・QRコードなどポイントの貯まる決済方法を使う
などが挙げられます。


電気代を節約するためには、

  • 電力会社の切り替え
  • 契約プランの見直し
  • 古い家電を省エネタイプに買い替える
などがおすすめです。


ガス代を節約したい場合、

  • 契約会社・プランの見直し
  • 調理に電子レンジを活用する
  • お風呂の追い炊き回数を抑える
  • 設定温度を下げる

などを意識してみましょう。


水道代は、

  • 残り湯の活用
  • 節水シャワーヘッド・節水蛇口・食洗器などの使用
  • 洗濯物や食器のまとめ洗い
などが節約につながります。

コツ③:資産運用をはじめる

資産運用をはじめることも、ひとつの手段です。


「貯める」ことを重視した資産運用には、次のような「預金」があります。

  • 普通預金
  • 定期預金
  • 積立定期預金


一方、お金を「増やす」ことに特化した資産運用には、「投資」があります。


投資の主な金融商品には、

  • 株式
  • 債券(国債・地方債など)
  • 投資信託
などがあります。

預金に比べて確実性は低いものの、運用による成果を期待できます。


課税所得が900万円以上の場合、先にご紹介した「iDeCo」や「積み立てNISA」は、節税にもつながります。

年収900万円は勝ち組だけど出費が増えると赤字の危機!資産形成ならプロに相談!

年収900万でも、高級志向による過度な出費を続ければ、生活は苦しくなってしまいます。 


「高収入だから大丈夫」という考えでいたら、気がつけば赤字、という恐れもあります。


また、仕事を退職した後も豊かな生活を送りたい場合は、将来を見越した資産形成が不可欠です。


とはいえ、ライフプランは人それぞれで、長期的な資産計画が難しいケースもありますよね。


自分の見通しが正しいかどうか、不安になる方も多いのではないでしょうか。


リタイア後も安定した生活を送るために自分に合った資産形成をしたい、という方は、一度プロのアドバイスを受けることをおすすめします。


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オンライン相談に対応していますので、ぜひお気軽にご利用ください。

年収900万円の生活や手取りに関するまとめ

年収900万円と聞くと、「リッチな暮らしができそう」と憧れる方も多いのではないでしょうか。


実際に、年収900万円以上の人は全体の約7%・14人に1人の割合です。


ただし、年収=手取りではありません。


年収が高くなるほど、所得税・住民税など、給料から天引きされる額も増えます。


今回ご紹介した手取りのシミュレーション結果をみて、「手取りは意外と少ない」と感じた方も多いかもしれません。


高収入だという意識が強過ぎる場合、収入より支出が上回って生活が苦しくなってしまう、というケースも考えられます。


年収が900万円あるはずなのに生活が苦しい、という方は、まずは固定費から見直してみてはいかがでしょうか。


一度上げた生活レベルを下げることは、なかなか難しいとは思いますが、固定費はほかの費用と比べ、一度見直したあとの継続の負担が軽く済みやすいというメリットがあります。


最近保険の見直しをおこなっていないという方は、ぜひこの機会に無料保険相談を活用してみてください。


現状に合わせて保険を見直すことで、保険料を節約できる可能性があります。


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