30代の平均年収や中央値は?30代で年収700万円以上目指す方法も

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30代に入ると働くことや仕事にも多少の余裕ができ、周りの年収が気になってくることもあると思います。周りがどれくらいの年収があるか知っておくことで、自分に活かすこともできます。今回は30代の様々な平均年収や年収700万円以上を目指す方法もご紹介します。




▼この記事を読んでほしい人

  • 30代の平均年収や年収の中央値を知りたい方
  • 30代から始められる年収アップの方法を知りたい方
  • 30代がどれくらい年収があるのか興味がある方

▼この記事を読んでわかること

  • 30代の性別、業種、企業規模ごとの平均年収
  • 30代の正規雇用、非正規雇用の平均年収
  • 30代の年収中央値
  • 年収を上げるための方法

内容をまとめると

  • 30代の平均年収は420万円ほど
  • 年収は業種や企業規模によって変わってくる
  • 年収アップのためには転職や副業も必要
  • 転職や副業の前に目標をたてて資産形成していくことも大切
  • マネーキャリアなら保険やお金の悩みを無料でプロに相談できる

30代の男女別平均年収:女性と男性では100万円近く差がある


年収アップを目指すときに、自分の年収が今、全体のどれくらいの年収を得ているのか、というのを考え、周りの年収と比べるのは一つの指標になります。


そこで、まずは、令和元年分の民間給与実態統計調査から30代の男女別平均年収を調べてみます。

平均年収30代前半30代後半
男性470万円529万円
女性321万円313万円
合計410万円445万円
30代前半と後半に分け、30代の男女別平均年収を見てみると女性と男性では大きく差があることがわかります。

男性は30代前半と後半では平均年収が上がっており、キャリアアップや昇進、昇格を重ねて年収が上がっていることがわかります。30代のうちにきちんとキャリアプランをたてておくことが大切です。

逆に、女性は30代前半と30代後半とでは平均年収が下がっており、仕事の時間を減らして結婚や育児を行いながらパートやアルバイトを行うことが多くなるので、年収としては低下しているように見えます。

こちらは平均年収であり、どうしてもパートやアルバイトの短時間労働で収入を得ている方が多ければ多いほど低くなってしまいます。正社員として働いている方からすると少し物足りない数字に見えてしまうかもしれません。

30代の業種別平均年収:30代後半では平均年収500万円超えの業種もある


30代を男女に分けた年収を確認したところで、つぎに、どういった業種の仕事が年収が高くなるのでしょうか?

全体の平均年収から30代男性、30代女性の平均年収割合を計算して
  • 30代男性の業種別平均年収
  • 30代女性の業種別平均年収
の男女2つの表にしてまとめました。

業種によって、平均年収には違いがあります。年収アップが見込めない場合などは転職を含めた選択肢を持つことで、幅広いキャリアプランを持つことは大切です。

30代男性の業種別平均年収

まずは、30代男性の職業別に平均年収を計算してみました。

職業ごとに年収に違いがあるので、自分が働いている職業が、自分の年収と比べてどの程度なのか、他の職業と比べるとどの程度なのか、比較してみることも大切です。

こちらが令和元年分の民間給与実態統計調査から全体の平均年収と30代男性の年収割合を計算して、30代男性の業種別平均年収を計算したものです。
業種

平均年収

建設業
563万円
製造業588万円
卸売業、小売業
431万円
宿泊業、飲食サービス業298万円
金融業、保険業718万円
不動産業、物品賃貸業486万円
電気・ガス・熱供給・水道業944万円
運輸業、郵便業500万円
情報通信業1094万円
医療、福祉459万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育学習支援業593万円
複合サービス事業471万円
サービス業411万円
農林水産・鉱業340万円
全体平均500万円
業種によってかなり開きがあることがわかります。とくに、情報通信業が全体平均の2倍以上あり、全体平均の値を引き上げていることがわかります。

こちらの表は業種別の平均年収を計算したものなので、この業種に入ったらこの年収になるというわけではないことには注意してください。

30代女性の業種別平均年収

つぎに、30代女性の職業別平均年収を計算しました。

女性の場合、働き方の差によって、かなり大きな違いが出てきてしまうので、平均的な数値では注意が必要ですが参考までに計算してみました。

 令和元年分の民間給与実態統計調査から、全体の平均年収と30代女性の年収割合を計算して、30代女性の業種別平均年収を計算したものがこちらです。
業種平均年収
建設業357万円
製造業373万円

卸売業、小売業

273万円
宿泊業、飲食サービス業189万円
金融業、保険業456万円
不動産業、物品賃貸業308万円
電気・ガス・熱供給・水道業599万円
運輸業、郵便業317万円
情報通信業694万円
医療、福祉292万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育学習支援業377万円
複合サービス事業299万円
サービス業261万円
農林水産・鉱業216万円
全体平均
317万円
男性と同じように業種によって違いはありますが、全体の金額が下がっているので、年収の差額としては小さくなっています。

女性の場合、働き方の問題で、全体の平均年収が低く押し下げられている点には注意が必要で、正社員としてフルタイムで働いた場合とのズレがあるところは気を付けなければなりません。

30代の企業規模別平均年収:大企業と中小企業では年収に大きな差がある


企業の大きさは年収の平均値を見る上で1つの大きな指標になります。年収は働いている企業の大きさによっても変わってくるからです。

結果としては大企業は中小企業より高い年収になることがわかりました。

男性全体の年収と30代男性の年収、女性全体の年収と30代女性の年収を企業規模ごとに分け
  • 30代男性の企業規模別平均年収
  • 30代女性の企業規模別平均年収
という形で企業規模ごとの差がどの程度あるか分かるように表にしてまとめました。

30代男性の企業規模別平均年収

企業規模によっても年収の差があるので比べていきましょう。


令和元年の民間給与実態調査から30代男性の前半と後半の、企業規模ごとの年収をまとめたものがこちらです。

企業規模
(資本金階級別)
30~34歳35~39歳
個人
326万円347万円
2,000万円未満405万円462万円
2,000万円以上414万円463万円
5,000万円以上437万円498万円
1億円以上478万円558万円
10億円以上598万円699万円
株式会社計482万円546万円
その他法人444万円485万円
合計470万円528万円

30代前半の資本金2,000万円未満の企業と、10億円以上の企業を比べると200万円近く収入が上がっており、企業規模が上がるごとに年収が上がっていることがわかります。


いま所属している会社が年収アップの見込みがたたない場合は、同じ業種でも企業規模の大きな会社に転職することでまた年収をアップできる場合があります。

30代女性の企業規模別平均年収

30代女性の企業規模別平均年収も見ていきましょう。

令和元年の民間給与実態統計調査から30代女性の前半と後半の、企業規模ごとの年収をまとめたものがこちらです。
企業規模
(資本金階級別)
30~34歳35~39歳
個人246万円240万円
2,000万円未満257万円259万円
2,000万円以上286万円272万円
5,000万円以上303万円283万円
1億円以上337万円331万円
10億円以上398万円406万円
株式会社計317万円313万円
その他法人339万円324万円
合計321万円312万円
男性との違いは30代前半の資本金2,000万円未満の企業と10億円以上の企業の平均年収が140万程度と差が少なくなっていることと、30代後半に入ると平均年収が下がることが特徴です。

しかし、同じように企業規模が大きいほど平均年収が高くなるので年収アップのためにはより大きな企業に転職していくことも選択肢に入ります。

30代の雇用形態別平均年収:正規と非正規の年収は100万円近く差がある


つぎに、正規労働者と非正規労働者の平均年収の違いを比べてみたいと思います。非正規労働者とは契約社員、業務委託などのフリーランス、パート・アルバイトなどの正規労働者以外すべてを指します。

令和元年分の民間給与実態統計調査をもとに全体の平均年収と30代の平均年収の割合を当てはめて計算してみました。
性別正規労働者30代

非正規労働者30代

男性519万円172万円
女性417万円163万円
非正規労働者は業務委託などのフリーランスから、パート・アルバイトなどの短時間労働まで含まれるので、全体の平均年収を押し下げた形だと考えられます。

非正規労働者で働くメリットは、ライフスタイルに合わせて短い時間や深夜など特殊な時間で働けたり、仕事の責任が軽いことが多く、気楽にお金を稼げるというのはメリットです。

しかし、年収アップという点からみると、責任が軽く単純作業が多いのでキャリアアップしにくく、年収アップは難しいです。

30代の年収中央値は200万円後半~300万円程度


こんどは、30代の年収を中央値で確認してみましょう。30代の年収中央値は400万円と平均年収より多少下がっています。


これは、平均年収がデータを足し合わせ、データの数で割った値であり、飛び抜けて高い値や飛び抜けて低い値があったときにそのデータに影響を受けやすいという性質の問題です。


たとえば、年収400万円の人が4人、年収1,000万円の人が1人いた場合、平均年収は520万円になります。こうなると平均年収を超える人は1人だけとなります。


そこで、中央値という考え方で見てみます。中央値はデータを順に並べ、真ん中にくる値をみる方法です。一部が大きな数字でも順番には影響がないのでより現実的な感覚に近くなるといわれています。


中央値で先ほどのパターンを見てみると年収400万円となり、グッと下がったように感じます。一部の数値で全体の数字が上がるということもありますので、平均と合わせて中央値も確認しましょう。

30代で年収1000万円超えの企業は16社 30代の推計年収ランキング


30代で年収1000万円の高収入を目指す方向けに推計年収ランキングのトップ10をまとめました。

こちらは、有価証券報告書の公開データと令和元年賃金構想基本統計調査をもとに試算されたランキングで、あくまで理論的に割り出した推計値ですが、一定の目安にはなるはずです。
順位社名30歳推計年収
1位M&Aキャピタルパートナーズ3010万円
2位キーエンス1637万円
3位日本商業開発1521万円
4位ヒューリック1430万円
5位三菱商事1251万円
同6位伊藤忠商事1217万円
同6位日本M&Aセンター1217万円
8位ストライク1206万円
9位丸紅1125万円
10位住友商事1105万円

(東洋経済オンラインより一部抜粋)

中小企業の買収や合併などの仲介業務を行うM&Aキャピタルパートナーズが、年収3010万円で1位に輝きました。6位の日本M&Aセンターも買収合併の仲介業務を行う企業でM&A事業関連の企業が2つトップ10にランクインする結果になりました。

2位は自動制御機器を中心とした製造販売会社のキーエンスです。日本一給料が高い会社として、年収ランキングや生涯賃金ランキングでも常連の企業が2位となりました。


年収が1000万円を超えた企業は16社で、大企業と言われる高い認知度を持った企業が名を連ねていることからも分かる通り、年収アップを求めて大企業へのキャリアアップを検討することはとても有効な手段だと分かります。

30代でも年収700万円以上稼ぎたい人向け 高年収を実現する方法5選


ここまでは様々な方法に分け、30代年収の平均値や中央値を出してきましたが、いまより年収をアップさせたい。そんな方向けに年収700万円以上稼ぎたい人向けの高収入を得る方法5選を紹介いたします。

  • 昇進や昇格を果たして年収アップアップをねらう
  • 営業職で成功して歩合給を増やす
  • いまより高収入を目指せる職業に転職する
  • 本業に加えて副業で稼ぐ
  • 資産運用をして給与以外からも収入を得る
こちらの方法で更に年収アップしていきましょう。

方法①:昇進や昇格を果たして年収アップをねらう

年収700万円以上稼ぎたい人に向けた年収アップの方法の1つが、昇進や昇格を果たして年収アップをねらう方法です。


現在の年収にプラスして、年収アップしていくのは何よりも安定感があり、集中して仕事に取り組むことで他のことを考えなくても良いのはメリットです。


また、肩書が変わることで待遇が変わったり、周りの反応が良くなるなどの変化を期待することができます。慣れ親しんだ組織の中での昇進や昇格なら環境の変化も少なく、安心して年収アップしていくことが見込めます。


デメリットとしては、現在の会社が自分には合わなかったり、昇進、昇格が見込めない場合は転職や副業など他の方法も選択肢に入れて考えていかなければなりません。

方法②:営業職で成功して歩合給を増やす

営業職などの職種の場合に使える方法としては歩合給を増やして年収アップするという方法があります。


歩合給は営業成果に応じた収入を得ることができるもので通常の固定給にプラスして歩合給の場合も、全てが歩合給の場合の完全歩合制の場合もあります。


固定給であれば残業代程度でしか年収が増えることがありませんが、歩合給は成果に応じて収入を得ることができるので短時間で年収を増やせる可能性があります。


しかし、成果が出た月と成果が出なかった月で収入の差が発生してしまったり、収入を安定させるのが難しいというデメリットもあります。


また、成果が見える業種でないと計算できないため、営業職などの一部の職種に限られてしまいます。

方法③:いまより高年収を目指せる職業に転職する

いまより高収入を目指せる職業や企業に転職する、というのも年収アップさせるための手段の1つになります。


企業規模や職業によって平均年収が変わってくるので、いまの職業のままでは年収アップが難しい、企業の規模としても大きくなることが見込めず、自分がこれ以上、社内でキャリアアップしていくのが難しい、と感じた時には転職でキャリアアップする事で年収アップをしていく事も選択肢に入れるとよいでしょう。


しかし、転職先での評価はまた0からスタートすることになること、転職回数が多くなると不審に思われる可能性があること、無収入の期間が発生する可能性があることなどデメリットもあることは念頭に入れておかなければなりません。

方法④:本業に加えて副業で稼ぐ

本業のほかにプライベートの時間を使って副業で稼ぐというのも年収アップの方法の1つです。


近年ではスキルアップや人材育成を理由に副業を推奨する会社なども出始めていて、副業に関するハードルはグッと下がっています。


本業に関する副業を行うことで、本業のスキルアップもでき、相乗効果として年収が増えていく可能性があるのはメリットです。


しかし、情報漏洩の観点や、労働時間の把握が難しくなる、疲労による生産性の低下などの点から副業を禁止、又は許可制などにしている会社も現在は多くあります。


副業を行う場合は本業に支障が出ないようにし、上司や人事部、労務部などに確認したうえで規則に則って行うようにしなければなりません。

方法⑤:資産運用をして給与以外からも収入を得る

自分が働く以外にも資産運用を行って、給与以外から収入を得ることでも、収入アップすることができます。


積み立てNISAやiDeCoなど小額の資産形成を行えるものから、投機目的でFXや仮想通貨など様々な資産運用があるので目的に合わせた資産運用を行う事で収入をねらいます。


副業が禁止の会社や公務員でも資産運用は副業に入らないので、おこなうことができるのはメリットです。


また、給与収入は定年退職や年齢によって左右される面もありますが、資産運用なら年齢に関係なく収入を得ることができるのは大きなメリットです。


デメリットとしては収入が安定しにくい事と常に元本割れの危険性があることには気を配らなければなりません。

参考:30代世帯年収の平均は約600万円


ここまで、30代の年収を職業や企業規模などから見てきましたが、最後に世帯主が30代の場合の世帯年収はどの程度なのか調べてみました。


令和元年分の民間給与実態系統調査によれば世帯主30代の場合の世帯年収の平均は、約600万円となっています。


世帯年収は世帯を構成する人たちの年収の合計のことです。一般的には同じ住居に住む人の年収を合算した収入になります。


世帯年収ということで、1人暮らしからシングルマザー世帯、夫婦世帯、子どものいる世帯まで広い世帯が対象となり、共働きの場合には、夫婦二人分の年収が入っていることには注意が必要です。


平均値はデータベースをすべて合計し、データ数で割った数値なので、例えば、1世帯だけ超高額な年収を得ていた場合平均値がどんどん上がってしまう特徴があります。


約600万円というのは平均値なので、高収入世帯が入っていることも考えられます。自分の年収600万円より低い場合でも、年収が低いと悲観しなくて大丈夫です。


そんな時は、平均値だけでなく中央値も参考にして判断すると良いでしょう。


中央値は特殊な数値の影響を受けにくいので平均値よりも実態に近い数値を把握することができるようになります。

30代で資産形成していないと老後の生活がかなり不安


現状をしっかり把握して年収を上げていく事も大切ですが、同じくらい自分の資産をしっかり守ることも大切です。


どんなに年収が高くても、老後などに定年退職で収入が無くなってから、無計画に貯蓄を使ってしまえば、貯蓄が無くなる危険があります。


資産形成は遅くなればなるほど、目標達成が難しくなります。老後に向けた資産形成をできるだけ早く始めることで、余裕を持ったマネープランを立てることができ、老後の不安を取り除くことができます。


資産形成を始めるときは、プロの話を聞いて、しっかり計画的に行うと無理なく資産形成を行うことができます。マネーキャリアでプロに相談することで、保険や家計の悩みを無料で相談して、老後の不安を取り除きましょう。

30代の平均年収や中央値に関するまとめ


ここまで30代平均年収や性別ごと、業種ごと、企業規模ごと、雇用形態ごと、など様々な平均年収、中央値とご紹介してきましたがいかがでしたでしょうか。


同じ30代、といっても様々な業種や企業規模、個人の状況があり、単純に比較することは難しいかもしれません、しかし、1つの目標や自身の現状の把握として、参考にすることは大切です。


30代のうちにきちんとキャリアプランをたて行動しておくと、年収アップの道筋をたてることができ、40代、50代に向けての豊かな暮らしや、老後の不安解消のために有効な手段とすることができます。


現状の年収アップが見込めないのであれば、副業などでスキルアップをしたり、転職を検討するなど、年収を上げる方法でご紹介した方法でキャリアプランを早いうちから切り開いておくことは大切です。


キャリアプランをたて、年収が上がってくる30代だからこそ、年収を上げるという上だけを見るのではなく、保険の見直しや資産形成など、老後に向け、足元をしっかり固めていくことも大切です。


自分の現状を見直して足元を固めておき、先々に向けたキャリアプランを立てることで40代、50代と理想のキャリアを重ねていきましょう。

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