年収3000万円の手取りや生活とは？富裕層を目指せる職業や方法も公開

たとえばアメリカの富裕層といえば私たち一般庶民では想像もつかないくらいの年収というイメージですが、では日本での富裕層たちの年収はいったいいくらぐらいなのでしょうか。

富裕層にも一般的という言葉があてはまるかどうかわかりませんが、富裕層の年収の境目はいくらなのでしょう。国税庁の調査結果「申告所得税標本調査」から令和元年度の所得金額を見てみると、年収2000万円を超える割合が約5％となっています。さらに1億円を超える年収の人は全体の約0.3％となっています。

国税庁の「申告所得税標本調査」の所得金額を見る限り、年収1000万円以上の割合から急に低い率となっていますので、そのことから考えると年収3000万円以上となるとかなりの富裕層であるということが言えるでしょう。

そこでこの記事では年収3000万円の人の生活はどれほど豊かなのか、けれども税金はどのくらい払っているのかなどを解説していきます。夢のような話ととらえずに、年収3000万円を目指して稼いでいく方法についても合わせて解説していきます。

ではもしも年収3000万円稼いだ場合の手取り金額はいくらになるのか、またその際に税金はどのくらい払わなくてはならないのかを検証していきましょう。

• 手取り金額は年間1700万円～1800万円
• 所得税は1200万円

サラリーマンの場合毎月の給与明細を見ると、総支給金額から社会保険料や所得税そして住民税などを差し引いた金額が振込まれているはずです。

そして年間の給与と賞与を合計した金額が年収とされているでしょう。けれども実際に受け取っている金額は総支給の金額よりも少ないため手取り金額がいくらなのかということを重視している方も多いはずです。

では年収3000万円の人の手取り金額はいくらぐらいになるのでしょうか。当然社会保険料や税金などは納めなければなりませんが、社会保険料は報酬金額によるため年収が高ければ保険料も高くなります。

一般的な目安として言えば年収3000万円の手取り額は約1700万円〜1800万円と言われています。

年収3000万円の所得がある場合、たとえば確定申告で税金の申告をするとします。国税庁の令和3年4月現在の所得税の税率をみてみると、所得金額が18,000,000円から39,999,000円までの場合、所得税率は40％とされています。 

そうなるとたとえば令和3年1年間に3000万円の所得があった場合、確定申告をすると1200万円の所得税を支払わなくてはなりません。

せっかく頑張って稼いでも40％もの所得税を取られるのではなんとなくやるせない気持ちになってしまいますよね。

年収3000万円の生活のレベルを想像したことはありますか。一般人には遠すぎて想像もしたことないという方もいらっしゃるかもしれませんが、実際の生活がどのようなものかみていきましょう。

• 独身で一人暮らし
• 子どもがいる家庭で世帯全体での年収が3000万円

まず独身者で一人暮らしをしようとした場合に一番何にお金をかけますか。これは趣味嗜好そして好みによっても違ってきますが、年収3000万あるとまず皆さん住宅や車など値段の高いものにお金が偏る傾向があるでしょう。

ここではそんな方の生活費はどのような状況なのかをみてみましょう。

35歳独身男性の1カ月の生活費の内訳です。独り者で、賃貸の都心のタワーマンション住まいということです。

誰もが憧れるタワーマンション住まいで、独身を謳歌しているのが、家計の内訳を見ただけで想像できますよね。ただ年収3000万といっても社会保険料や税金を納めると、手取金額は1800万弱になるそうです。さすが独身者は控除が少ないため税金も多くかかってきます。

では子どもがいる家庭で、世帯年収が3000万円の場合の生活レベルをみてみましょう。

年収3000万円ともなると世間で言うセレブという言葉がしっくりくるかもしれません。

セレブな生活ってどのようなお金の使い方をしているのでしょうか。

こちらは子どもが1人いるご家庭の1ヶ月の生活費の内訳となっています。都心のマンションを購入して住宅ローンを返済中です。

こちらのご家庭は夫婦共働きなのですが、家計費はご主人の給料のみということだそうです。手取月収が100万円で年収は2000万ぐらいということで、世帯年収は3000万ほどになるそうです。そのためこの方の場合、社会保険料と税金で300万くらいは支払っているという計算になります。

総務省発表の「世帯の年間収入別持ち家世帯率」を見てみると、一番新しいデータで平成20年なので、もう13年も前となってしまいますが、それによると年収が2000万円を超える世帯の持ち家率は90％となっています。

• 住宅ローンは1億5000万円が限度
• 賃貸物件に住むなら家賃は約83万円が限度

データに基づけば、年収3000万円の方の多くは賃貸物件よりも住宅ローンを支払っているということがわかります。そこで、ここでは住宅ローンと家賃相場について解説していきます。

みなさんが住宅を購入する際に、住宅ローンは月収の範囲内で家賃と同じ感覚で支払っていけるということが条件の一つではないでしょうか。もちろん年収が少なくても多くても考え方は同じですから、年収3000万円の場合ならどれくらいの住宅ローンとなるのか検証してみましょう。

銀行等が住宅ローンを申込もうとしている人に向けて一般的な借入額を示す際に、一つの目安として年収の5倍までの借入が有効ということが言われています。そうなれば、年収3000万円の世帯は1億5000万円までの住宅ローンが組めるという話になりますよね。

けれども金融機関では住宅ローンの上限額を1億円と定めている所が多いため、できるだけ自己資金で賄っているはずです。

データで持ち家以外の人の率は10％ほどですが、その10％の人で年収3000万円の場合、賃貸物件に住んでいる人の家賃はどのくらいなのでしょうか。

一般的に家賃は手取り収入の3分の1以下が目安とされていますが、年収3000万円の3分の1となれば年間の家賃が1000万円以下ということになります。そうなれば毎月の家賃は約83万円ほどということになります。

さらに不動産業の方ならご存知だと思いますが、賃貸物件における入居審査で年収の36分の1を超えないことが条件とされているところも多いはずです。

この計算式に当てはめると3000万円÷36=833,333円となりやはり、約83万円が限度となるでしょう。

では年収3000万円以上稼ぐためにはどんな職業を目指せば良いのでしょうか。ここではおすすめの職業を紹介していきます。

まず2021年の日本の高額納税者をみてみましょう。

1. 孫正義（ソフトバンク）
2. 柳井正（ファーストリテイリング）
3. 滝崎武光（キーエンス）
4. 佐治信忠（サントリーホールディングス）
5. 永守重信（日本電産）

このようにみなさん企業経営者となっています。

やはり企業を創業したり企業の経営に携わっている方が、着実に年収を上げられるということなのでしょうか。

かつて国税庁が公表していた「高額納税者名簿」によると、企業経営者・医師・経営幹部・芸能人・スポーツ選手・弁護士などが挙がっていましたが、いまでは企業経営者の資産がとても高額となっているため、なかなか芸能人もスポーツ選手も追いつくことができなくなっています。

とはいえ、確実に年収を稼ぐためには企業経営だけでないおすすめの職業を上げてみましょう。

• 医師
• 大学教授
• 大学准教授
• 記者
• 弁護士
• 公認会計士

年収3000万円以上の職業を見るとなるほどと思った方も多いはずです。では企業に勤めるサラリーマンでは年収3000万円以上稼いでいる方はいるのでしょうか。

ここではサラリーマンでも3000万円以上の年収があるのは、どういった業種に勤めている方なのかをみていきましょう。

• 外資系投資銀行
• 外資系コンサルティングファーム

高年収を目指せる業界の一つでもある外資系投資銀行は、企業や機関投資家を顧客に持つ外資系の証券会社です。

• ゴールドマン・サックス証券株式会社
• モルガン・スタンレーMUFG証券
• BofA証券株式会社
• ドイツ銀行株式会社
• クレディ・スイス証券株式会社

たとえ就職できたとしても、こういった外資系の企業は実力主義ですから、見込がないと判断されるとすぐにリストラになることもありますが、入社から3年目には年収1000万円となり高収入を目指すことができます。

さらに業務に関しては仕事ができればできるほど激務となる可能性がありますが、最近では休みも取りやすいと言われています。

高年収を目指せる業界の二つ目は、外資系コンサルティングファームです。コンサルティングファームは企業の抱える課題に対しての意見を的確に答え、それを踏まえ解決までを導いていく企業です。コンサルティングファームは種類別に分かれています。

• 総合系
• 戦略系
• シンクタンク系
• 企業・事業再生系
• IT系
• マーケティング系
• 人材系

企業相手に企業の問題を発見し解決する能力が求められることとなります。外資系ですから当然英語力は必須となりますし、休日などのプライベートな時間であっても積極的に顧客のことを考えて仕事をしなければなりません。

たとえば商社のような役割も担っているため、顧客の新規事業のための策定や具体的なコスト削減に向けた策定などを支援していくこととなるでしょう。

3000万円の年収ともなるとかなりの富裕層だと思いますが、ここではいろいろな職業の平均年収がどれくらいなのか、そしてその平均年収を比較してみましょう。

1. 勤務医
2. 公認会計士
3. 獣医
4. 中小企業診断士

まず1つ目に比較してみるのは勤務医ですが、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」の令和2年のデータからみてみましょう。

勤務医といっても病院の規模によって年収も大きく変わってきますし、国立や公立の病院では公務員給与規定によるでしょう。

ここでは、10人以上の規模の病院の勤務医と、1,000人以上の規模の病院の勤務医を比べてみます。

このような結果となっていて企業規模の小さい方の給与が高いことがわかります。さらに、超過労働時間数を見ると10人以上の規模の病院の方が4時間少ないこともわかりました。

高収入のイメージでもある医師ですが、3000万円の年収には届いていないということです。

2つ目に比較するのは、公認会計士をみてみましょう。こちらも企業に属している公認会計士の年収のデータをみていきます。

同じように10人以上の規模の企業の公認会計士と、1,000人以上の規模の規模の公認会計士を比べてみると、病院とは違って規模が大きくなると給与額も大きくなっています。

さらに、所定内の労働時間数が10人以上の企業は144時間に対して、1000人以上の企業では127時間となっていて、規模の大きい企業の方が働きやすく年収も高いということがわかります。  

そして公認会計士も年収3000万円には届いていませんでした。

3つ目に比較するのは、獣医ですが獣医に関しても勤務医と同じで、国立や公立で働く方は公務員給与規定によります。

ここでは、10人以上の規模の病院の獣医と、1,000人以上の規模の企業の獣医を比べてみます。

こちらも公認会計士と同じように、規模の大きい企業の方が年収も高いということがわかりました。それにしても、獣医の場合は企業規模で年収に大きな差があるということがわかります。

さらに獣医の場合は、規模の大きな企業に勤めている人の方が超過労働時間数も多くなっています。そして獣医も年収3000万円には届いていませんでした。

4つ目に比較するのは、中小企業診断士ですが、こちらも企業に属している中小企業診断士士の年収のデータをみていきます。

中小企業診断士の場合、経営規模の小さい企業の方が給与が高いということになっています。ただし中小企業診断士の場合、金融機関やコンサルティング会社に勤めている方が多いため、公認会計士や税理士の資格も持たれているという方も多くいらっしゃいます。

やはり中小企業診断士も年収3000万円には届いていませんでした。

ではいまからでも頑張れる、年収3000万円以上稼ぐためにできることはあるのでしょうか。それを見つけるために年収3000万稼ぐ人が実践している3つの習慣についてみていきましょう。

1. 時間の有効活用
2. 必要最低限しかスマホは見ない
3. 長期的に広い視野をもつ

通勤時間は人によって違いますが、たとえば片道20分ぐらいという人の場合1年通っている時間を換算してみると162時間となります。

162時間ともなるとさまざまな資格の取得が可能となるでしょう。毎日映画を見ている時間を勉強する時間にすれば1年でスキルが身につくことになります。

そう考えると時間を有効活用するということはとても大事な考え方の一つであり、隙間時間で知識が身につくことができます。そういえば電車で読書をされている方は昔はよく見かけましたが、今は少ない気がします。

こうした習慣を身につけておくだけで、いろんな知識が身につき自然にスキルアップに繋がっていくことになるのです。まずは時間の投資を行いましょう。

新型コロナウィルスは人類にとって未知のモノだっただけに、みなさん必死で情報やニュースを調べたことと思います。ただこの情報が本当かウソかの見分けもつかないまま、拡散させているのが現状となっています。

この調子で何の情報も本当かウソかわからないまま、情報は流通されていきます。そしてそれが一番拡散されやすいのがSNSです。みなさんのスマホの使用時間は1日何時間くらいなのでしょうか。スマホを見ていると「このニュース（情報）見たことある」という方は多いのではないでしょうか。

こうして情報はどんどん拡散されていきますので、自分が信じていた情報もSNSで違った情報を目にしてしまうと、そちらの情報が本当だと思ってしまう。

そのため、情報に惑わされるのを避けるためにも必要最低限しかスマホは見ないことをおすすめします。

たとえば長い間同じ所で同じことだけをずっと仕事している人は、何の不安もなくその方法しかないと信じているので自分が正しいと思い込んでいるはずです。こういった状況の人を客観的に見たときに視野が狭いと感じてしまうでしょう。

広い視野をもつということはその逆で、知識や経験を広げて偏った考え方をしないということが大切です。そうすることで、いろんな方向から考えることができ、臨機応変な対応ができ、客観的な物の見方ができるでしょう。

若い方は発想力に溢れていて新しいことにどんどんチャレンジしていくということを耳にしたりしませんか。思い込みや決めつけにこだわらず、さまざまな意見を取り入れることこそが長期的で広い視野を持つことなのです。

記事の冒頭にも述べましたが、年収3000万円以上の方は多くの税金を納めています。そこでここでは、節税対策として効果的な3つの方法をみていきましょう。

• iDeCoや積み立てNISAを活用
• ふるさと納税
• 不動産投資などの資産運用

年収3000万円とまでは行かないけれど節税はしたいという方にもおすすめです。

節税対策の1つ目として、iDeCoや積立NISAを活用することです。

iDeCo

• 国が作った個人型年金制度
• 毎月決まった金額を60歳まで積立る公的制度
• 所得税や住民税が軽減される

積立NISA

• 少額から投資信託ができる
• 運用利益が非課税である
• 非課税投資枠は年間40万円
• 非課税で保有できる期間は投資した年から20年

節税もできて資産も貯まっていくため、画期的に老後の資金が形成されていくでしょう。

ただし、積立NISAは年間40万円までが非課税で、iDeCoも掛金の金額の上限が定められています。

2つ目の節税対策としてふるさと納税をすることです。

ふるさと納税はCMなども流れていますから、たとえ納税をしたことがないという人でも一度は聞いたことがあるでしょう。

ふるさと納税は、自治体に寄付をするわけですが、この寄付金が税金の控除や還付を受けることができ、最終的に自己負担額は2,000円で、その上返礼品までいただけるというものです。

1. さとふるに会員登録を行う
2. 控除上限額を調べる（年収と家族構成で決まる）
   
3. 自治体に寄付をする
   
4. 控除手続きをする

また上限までなら年間を通じて何回でも寄付は可能ですから、気になる返礼品があるからとかでも寄付を行うことができます。

3つ目の節税対策は不動産投資などの資産運用を検討することです。富裕層と呼ばれる方々ならもうすでに資産運用は行っているはずです。さらに不動産投資となるとなおさらではないでしょうか。

資産運用は日本ではまだまだ浸透していないかもわかりませんが、諸外国の富裕層の方は一般的に莫大な資産を運用して利益を得ています。当然不動産投資も行っていますので、日本の年収3000万以上の方ならば知っているという方も多いのではないでしょうか。

不動産投資を節税対策というよりも、不動産を資産として持ち運用していき利益を上げていくことの方が正解かもわかりません。ただし不動産を購入した最初の年に関しては、大きな節税効果は期待できますので、まだ不動産投資をしたことがないという方はぜひ検討してみましょう。

住宅を購入する際は住宅ローンを利用して購入される方が一般的だと思います。年収3000万円以上稼いでいる方を想像するとどう考えますか。

先にも述べていますが、年収3000万以上の人は1億くらいまでなら住宅ローンも利用できると言いましたので、1億くらいまでなら余裕で借りることができると考えられます。

ところが、国税庁HPでも記載されていますが、1年間の合計所得が3000万円を超える年に関しては住宅ローン控除が受けられません。

合計所得とは給与収入だけでなく、退職金や株式の配当所得や金融資産の売買なども合算されての金額となります。

3000万以上の年収があるのなら、住宅ローンを利用しなくても家なんてすぐに購入できそうと思いますが、やはりそこは多くの減税を期待して利用する方が多いはずですから注意が必要です。

サントリーの社長が45歳定年を提案したと話題になりましたが、20代で外資系の金融機関でバリバリ働いている方の中にはそうした思惑を抱いているという方も少なくないのではないでしょうか。

いまの日本はお金を使わない国家として国内総生産GDPはアメリカと比べて低いままですし、将来の日本に期待できないため投資を始めたという方は多いはずです。

さらにお金をかけずに質素に生活することで、早期リタイアを夢に頑張っている方も大勢いらっしゃるはずです。

現実に3000万円もの年収があっても節約生活を心がけ、早期リタイアのため収入の70％を貯金しているというのですから驚きです。

サラリーマンなどで毎日24時間気の抜けない生活を強いられている人にとって、早期リタイアは本当に夢のような話ですよね。けれどもここまで解説してきたように、年収3000万円を稼いでいる方にとっては、努力を積み重ねて成りたい自分に成ることができる人であることは間違いないでしょう。

それならば早期リタイアという目標達成のためには、どんなことでもできるというのが強みになり、高年収でも収入のほとんどを貯蓄や投資に回す人が多いということも納得できるはずです。

これからの自分はどうすれば年収を上げることができるのかと考えたとき、まずは自分を進化していくことを考えねばならないでしょう。

そして次の段階は、

• 転職
• スキルを増やしてステップアップする
• 副業を行う（事業収入）
• 不動産収入

ただ先に述べましたが給与収入だけで年収3000万円を望もうと思えば、高学歴というところから始めていかなければなりませんし、たとえ転職組になるとしてもそれなりの経歴がなければ外資系に勤めることもできないでしょう。

そこであきらめることはないということです。給与収入は定年もありますし、いきなりの賃金カットやリストラも無いとはいいきれません。まだまだいまの段階では元手が無いという人は、今から給与収入で元手を稼いでおき、資産運用をしていくというのも一つの手段でもあるでしょう。

給与収入はとても大事な収入源ですが、給与収入は経済環境や年齢で変動していきます。事業収入は給与収入のように手堅いものではありませんし波があるとも考えられるでしょう。けれども、不動産収入は年齢に関わらず収益を得ることができ、波があるようなものでもないため、優れている資産運用といえます。

高年収を望んでいて、それに近づけるために日々努力を惜しまず自分にスキルをつけたりしている方もいらっしゃるでしょう。また、いまの会社と副業を頑張って年収を上げようと頑張っている方もいらっしゃるでしょう。

ただこんなに情報が溢れている世の中でも、こうした考え方に変わっていく人も一部でもあります。自分たちの老後を安泰にするためには、そして自由な生活を望むのならぜひ資産運用を始めるべきです。

わかってはいるけれど、どこから始めればいいかもわからないし、誰に聞けばいいかもわからないという方もいらっしゃるはずです。そんな方は、マネーキャリアでお金の相談をしてみませんか。保険やお金の無料相談ができますし、初心者はまずどんな資産運用から始めたら良いかということまで助言してもらえます。

将来に対してお金の不安があるのならぜひお金のプロの意見を聞いてみてください。考え方そのものが変わるかもしれません。

年収3000万円の手取額や生活をみてきましたが、将来のことを考えると少しでも上を向いていこうという気にさせられたのではないでしょうか。

お金は生活していくうえで大事なものであり、一生必要な物でもあります。人生100年時代なんて言うけれど、誰もが100歳まで働けるわけではありません。バリバリと働けるうちにその後の人生の糧を増やしておくことが大切になります。

年収3000万稼げてもすべて使っていては無くなってしまいます。アメリカの有名な投資家でもあり資産家の方は住まいも車も質素そのものだそうです。何が将来の自分には必要なのかを今一度考えてみましょう。将来高級時計や高級な車は役に立つと思われますか。

早期リタイアとまではいかなくても、働いているうちに保険や投資、お金のことについて、考えてみませんか。そのためには、マネーキャリアで無料相談を活用してみてはいかがでしょうか。お金の悩み・不安そして家計の悩みなど何でも気軽に相談してみましょう。お金のプロに相談することで、将来の不安が一つでも緩和できたらまた次のステップアップに繋がるはずです。

あなたもマネーキャリアを利用してこれからの自分を変えてみませんか。