脂肪肝でも保険に入れる?加入基準や告知ポイントを解説!

脂肪肝でも保険に入れる?加入基準や告知ポイントを解説!-サムネイル画像

「健康診断で脂肪肝と言われてしまったけど、保険に入れるのかな?」と疑問をお持ちの方はいらっしゃいませんか?この記事では、脂肪肝の方でも加入できる保険の種類や利用できる公的保障制度について解説しています。ぜひ最後までご覧ください!

内容をまとめると

  • 脂肪肝でも保険に加入できる可能性が高い!
  • 加入時の状態によっては条件がつく可能性が、通常の保険に加入できる可能性が高い。
  • 脂肪肝で保険加入にお悩みの方は持病保険専門のマネーキャリアによる保険診断を利用することがおすすめ!
▼この記事を読んで欲しい人
  • 健康診断で脂肪肝と言われた方
  • 脂肪肝でも入れる保険があるか知りたい方
  • 公的保障制度について知りたい方

脂肪肝でも保険に安心して入るためにプロの加入診断をおすすめする理由


健康診断で脂肪肝と言われた方でも安心して保険に入るためには、持病保険のプロの加入診断を受けることをおすすめします!


▼持病保険のプロによる加入診断をおすすめする3つの理由

  • 入れる保険の有無がわかる
     2つの簡単な質問に答えるだけで大丈夫!
  • 脂肪肝でも入れる保険の提案を受けられる
     数ある保険の中からぴったりな保険を提案してくれる!
  • アフターフォローも全部任せられる
脂肪肝を指摘されると、保険に入るのが難しくなるケースがあります。

なぜなら、脂肪肝は肝硬変などの重い病気に発展してしまうリスクが高いからです。

だからこそ、今後のリスクに備えて保険加入の検討が必要です。

健康診断で脂肪肝と言われ保険加入に不安がある方は、マネーキャリアの無料でできる加入診断がおすすめです。

2つの質問に回答するだけですぐに加入できるか知ることができます。

脂肪肝でも保険に加入できますか?


脂肪肝の方も保険に入れる可能性が高いです!


一般的に保険に加入する際には告知する必要があり、今までにかかったことがある病気などを詳しく報告しなければなりません。


告知では具体的な肝機能検査の数値まで報告しないため、健康診断結果の提出を求められることもあります。


一方で、脂肪肝で入院などをしてから日が浅かったり、あまりにも肝機能検査の数値が悪かったりするときは保険に加入できないケースもあり、注意が必要です。


最近は一般的な保険よりも告知項目が少なく、病気を経験された方も加入しやすい保険がたくさん出ています。


持病保険のプロによる加入診断を受けて、脂肪肝の方も加入できる最適な保険を見つけましょう!

脂肪肝の方が加入できる保険の種類


脂肪肝と診断された場合でも、治療の状況や健康診断での数値によっては、一般的な医療保険に加入できる可能性が高いです。


しかし、治療内容や経過時間により以下の条件がついてしまう場合があります

  • 肝臓に関する病気は保障しない(部位不担保)
  • 肝臓に関する病気で請求があった場合は、保険金を削減して支払う(削減)
  • 保険料の割増

これらの条件は1つだけつくこともあれば、複数組み合わせてつくこともあるため、注意が必要です。


通常の保険に加入できなかった場合は引受基準緩和型保険や無告知型保険への加入も視野に入れることがおすすめです。


引受基準緩和型保険は、一般的な医療保険よりも診査(加入可否)の基準が緩和されている代わりに保険料が割高なのが特徴です。


そのため、少し高い保険料を払ってでも保険に加入したい方におすすめです。


無告知型保険は、告知が必要ないため、誰でも加入できるのが特徴です。


誰でも加入できる分、保険料設定は他の保険に比べて一番高くなります。


保障範囲や支払う保険料を踏まえながら、加入する保険を検討しましょう。

そもそも脂肪肝はなぜ保険加入が厳しくなるのか


脂肪肝は肝臓に中性脂肪がたまった状態のことです。


健康診断で指摘されることが多い脂肪肝ですが、初期の段階ではほとんど自覚症状がありません。


肝臓は沈黙の臓器と言われるほど、自覚症状が出にくい臓器だからです。


しかし、自覚症状がないからといって治療せずに放置すると、肝硬変、そして肝臓がんを発症するという非常に怖いリスクがあります。


また、脂肪肝の方は糖尿病や高血圧といった生活習慣病を合併していることが多いため、保険会社としては「保険金を支払うリスクが高い人」と認定します。


「保険金を支払うリスクが高い人」を無条件で加入できるとした場合、健康な契約者との公平性が保てません。


そのため、脂肪肝と診断された方は、保険に加入することが難しくなることがあります。

脂肪肝の保険に加入できない方へ、公的保障制度について


保険に加入できなくても、高額療養費制度傷病手当金といった公的保障制度から保障を受けられる可能性があります。


高額療養費制度とは、1ヶ月(月の初めから終わりまで)の間の医療費が自己負担額の上限を超えた場合に、超えた分を受け取れる制度です。


1ヶ月の自己負担額の上限は、年齢や年収によって異なります。


<69歳以下の場合>

適用区分1ヶ月の上限額(世帯ごと)
年収約1,160万円〜252,600円+(医療費−842,000)×1%
年収約770万円〜約1,160万円167,400円+(医療費−558,000)×1%
年収約370万円〜約770万円80,100円+(医療費−267,000)×1%
〜年収約370万円57,600円
住民税非課税者35,400円

(参照:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」


<70歳以上の場合>

適用区分外来(個人ごと)1ヶ月の上限額(世帯ごと)
年収約1,160万円〜252,600円+(医療費−842,000)×1%外来(個人ごと)と同様
年収約770万円〜約1,160万円167,400円+(医療費−558,000)×1%外来(個人ごと)と同様
年収約370万円〜約770万円80,100円+(医療費−267,000)×1%外来(個人ごと)と同様
年収156万円〜約370万円18,000円(年間144,000円)57,600円
Ⅱ 住民税非課税世帯8,000円24,600円
Ⅰ 住民税非課税世帯
(年金収入80万円以下など)
8,000円15,000円

(参照:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」


傷病手当金とは、病気やケガで働けなくなった場合に収入を補い、生活を守るための制度です。


加入している健康保険から通算で1年6ヶ月受け取れます


一方で、国民健康保険に加入している自営業者やフリーランスの方は、傷病手当金は受け取れないため注意しましょう。


傷病手当金を受け取るための条件は4つあります。

  1. 病気やケガの療養のために休んでいること
  2. 仕事に就けない状態であること
  3. 連続する3日間を含んで4日以上仕事に就けなかったこと
  4. 仕事を休んだ期間に対して給与の支払いがないこと

また、傷病手当金の1日あたりの受取額は、以下の計算式で求められます。

受取開始日直前の継続した12ヶ月間の平均給与÷30日×2/3


保険に加入できない場合でも、高額療養費制度傷病手当金を利用して、治療に備えましょう。

脂肪肝の保険加入でお悩みならマネーキャリアの加入診断がおすすめ!


ここまで、脂肪肝と診断された方の保険加入について解説しました。


脂肪肝と診断された方でも治療状況によっては一般的な医療保険に加入できる可能性が高いです!!


しかし、部位不担保や削減、保険料の割増といった条件がつく場合があるため、通常の保険に加入できなかった場合に引受基準緩和型保険無選択型保険を検討することがおすすめです。


脂肪肝による入院などを1年以内にされた方は、保険に加入できないケースもあるため、高額療養費制度傷病手当金といった公的保障制度の支給条件などを確認しましょう。


また、持病保険のプロによる加入診断を受けたら、次はマネーキャリアの無料保険相談がおすすめです。


優秀なFP3,000人以上と提携しており、顧客満足度は93%以上で多くの方にご満足いただいています。


保険相談の申し込みから面談まで全てオンライン上でできるため、どなたでもお気軽にご相談いただけます。


脂肪肝と診断されて保険加入にお悩みの方は、ぜひマネーキャリア無料の加入診断を利用してみてください!

関連記事

ランキング