がん保険の加入条件とは？知っておくべきポイントと注意点

がんは胃がんや大腸がん、肺がんなど誰もが罹患（りかん）する可能性がある病気で、生まれてから死ぬまでに男性、女性ともに2人に1人は罹患するともいわれています。

国民健康保険や健康保険など公的医療保険の保障範囲であることから貯金と合わせて準備する人もいれば、がん保険に加入してしっかり準備する人もいます。

今回は後者のがん保険に加入する人をポイントに話しを進めます。

まず、がん保険は誰もが入れるわけではありません。

予め保険会社にてがん保険に加入させるかどうかを申告する告知条件、要するに加入条件を満たす必要があります。

具体的には以前にがんに罹患したことがあるか、がん以外に何らかの病気を発症していたかなどです。

このように、がん保険は基本的には告知するのが当たり前となっています。これから「告知」と「 免責期間」の2点を解説します。

がん保険の告知について、これをする理由は加入者が保険金の受け取りなど、がん保険の恩恵が平等に行き渡るようにするためです。

というのは、がんは再発する可能性があることから、これまでにがんに罹患した人であればがん保険に加入するのが基本でしょう。

一方で、がんとは無縁の健康な人の場合はがんに備えて入ると思います。

ここで、ポイントになるのは保険は万が一に備えたもので、必要な保険金は加入者が払い込むことで成り立っています。

つまり、がんに罹患した人、罹患する可能性が高い人の方が保険の恩恵を受けやすいことになります。

そこで、告知を設けることでそのような人をがん保険に加入させるかどうかの判断を行っているのです。

告知に関しては加入条件に絡むので後に詳しく解説しますが、加入するために誤った情報を申告すると加入できなくなります。

生命保険でもそうですが、告知は加入者全員が平等に保険を受けられるようにする上で必要なものです。

免責期間は別名を待期期間ともいいますが、保険に加入して90日間、もしくは3ヶ月は保険金がもらえない状態が続きます。

つまり、免責期間中にがんに罹患したとしても保険金の受け取りはできないことを表します。

裏を返せば、その期間さえ経過すれば保険金がもらえる状態になるのです。

なぜ免責期間を設けるかについてですが、これは告知で述べた内容と被ります。それはがんに罹患した人、罹患しやすい人の方が保険の恩恵を受けやすくなるからです。

同じ保険料を払うにしても、健康な人の方が多く払う形になり不利な状態となります。これでは公平な状況とはいえません。

医療保険はがん保険と違い保険に加入してすぐに保険の適用を受けられるので、なにかあっても保険料の心配は少なくなります。

一方で、がん保険ではがんの罹患状況を考慮した免責期間があるので、加入する人全てが同じ条件で保険の適用を受けることになります。

がん保険に加入する上で、告知は加入者が平等な条件でいられるようにするためのものと述べました。

告知することでその人が「これまでどのような病気になっていたのか」、または「どのような病気を持っているのか」などがわかります。

ここで問題になるのが、がんの罹患歴やがんになるかもしれない病気があると加入するのが厳しくなるといわれています。

だからといって、告知に誤った情報を書いて加入しようにもできません。加入条件を満たさなくとも、保険会社によっては加入できる可能性はゼロではないようです。

まずは正直に告知してからその後のことを相談しましょう。それでは、告知で必要となる主な加入条件を

1. がんの罹患経歴
2. がんに関連性が高い病気の罹患経歴
3. がんのリスクが高まる病気の罹患経験

がんは種類やステージなどの状態によって再発する可能性が変わってきます。

たとえば、大腸がんは肝臓や肺に転移する可能性が高い、つまりがんが再発する確率が高いといわれています。

がんは手術などで一時的に取り除くことができても、非常に小さながんが残っているケースが存在します。

そうなると、時間が経つにつれてそれが大きくなり、再びがんの手術をするなどして取り除く必要が出てきます。

がんは一度罹患すると再発するかもしれない危険性があるのです。

場所や状態にもよりますが、がんに罹患しても発見するのが早ければ、その分治療も早く着手でき、改善する可能性も考えられます。

そして、がん治療は先進治療やオプジーボなど、治療手段が年々増え対策の種類は多岐に渡ります。

しかし、100%再発を防ぐ手段はありません。
以上から過去にがんに罹患している人は再発のリスクがあるので、加入条件に罹患履歴を告知する必要があります。

がんに関連性が高い病気の罹患経歴は、肺炎にかかっている人だと肺がんの可能性も考えられるようです。

というのは肺炎は細菌やウイルスが原因で発症する病気ですが、症状では咳（せき）やたん、息切れなど肺がんと似たような状態のものが見受けられます。

ちなみに、肺がんか肺炎かはレントゲンや血液などの検査でわかるとされています。

肺がんや肺炎の原因の一つにはタバコが挙げられており、その中に含まれる発がん性物質が細胞を攻撃することが問題のようです。

初期段階だと単なる風邪と勘違いする人が少なくないようで、健康診断などで判明することもあるとのこと。

このように、がんに関連性が高い、関係する可能性がある病気の罹患経歴もがん保険の加入条件に関わってきます。

逆のことをいえば、がんとの関連性が低い病気の場合、がん保険の加入条件を満たす可能性が高くなるともいえるでしょう。

がんのリスクが高まる病気の罹患経験について、肝臓がんを例に進めます。

こちらは再発のリスクが高いがんになり、肝臓に発生する「原発性肝がん」と大腸や胃などの臓器から移る「転移性肝がん」に分かれます。

このうち、前者の場合にB型肝炎やC型肝炎などのウイルス感染が挙げられます。

感染すると肝臓が炎症して発熱や黄疸（おうだん）、倦怠感（けんたいかん）などの症状がでてきます。

ただ、感染して肝炎になったからといっても自覚症状はでにくいようです。発覚は健康診断や人間ドックなどの検査で判明するケースが少なくないとされています。

問題なのはウイルス感染なので、感染した人の血液や体液が他人に触れると感染する原因になるところです。

このようなウイルス性肝炎が進行することで、肝臓がんや肝硬変症（かんこうへんしょう）になるとされています。

B型肝炎やC型肝炎などのウイルス感染は肝臓がんのリスクが高まる病気なので、早期発見で対応できるとリスクの軽減に期待できそうです。

免責期間が必要な理由はすでに述べているように加入者全員が平等な状態を保つためです。この期間がないと、以下のような状態の人が得をする制度になってしまいます。

• がんに罹患している人
• がんに罹患しているかもしれない人
• 実はがんに罹患していた人

三番目の状態の人については、本人はがんの罹患に全く気づいてない場合で検査をして初めてがんに気づく場合とします。

以上から、同じ加入者で同じ保険料を払うことを考えれば免責期間は不合理な状況を防ぐ手段でもあります。

健康な人だけが保険料を払い続けるだけの保険では意味がありません。

免責期間である30日間、または3ヶ月はがんに罹患すると保険金が出ないので、リスクを考慮すると早めの加入が望ましいです。

以上から免責期間は加入者一人一々ががん保険の公平性を保つ上で必要なポイントになります。

ちなみに、保険会社によっては免責期間がない場合があるそうで、がん保険の切り替えをする人はこの点に注意してください。

現在のがん保険を解約して新しいものに加入する場合、後者は免責期間があればその分の保険が受けられなくなるので、切り替えの際はよく確認した上で解約、そして申し込みをしましょう。 

ここまでがん保険の加入条件について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

がんは高齢者に多いイメージを持つ人は少なくないと思いますが、誰にでも罹患する可能性がある病気です。

がんは種類や状態によっては、がん保険に加入していないと金銭面で大きなダメージを負うかもしれません。

そんながん保険の加入について要点だけもう一度確認しておきましょう。

がん保険の加入条件には「告知」と「免責期間」がありました。ともに加入者の公平性を保てるよう次のような条件が定められていました。

告知には主に「がんの罹患履歴」、「がんに関連性が高い病気の罹患経歴」、「がんのリスクが高まる病気の罹患経験」の3つになります。免責期間は90日間、または3ヶ月でした。

がん保険の加入条件を満たせない人は引受基準緩和型医療保険
無選択型の生命保険のような保険が検討できます。

最後にがん保険はがんに特化した保険で、他の病気を考えるとお金の面で悩む人も少なくないと思います。

もし、お金が理由で悩んでいるのであれば、マネーキャリアに相談してはいかがでしょうか。

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