がん保険の保険料払込免除特約は必要か？判断するポイントと注意点

がん保険に保険料払込免除特約が必要かを判断する前に、どのような特約なのかを理解しておきましょう。

保険料払込免除特約は、条件が当てはまればその後の保険料の支払いが不要になる特約です。条件は保険会社が指定した疾病の診断や所定の状態など様々で、商品ごとに違った設定になっている事も多くあります。

保険料の支払いが無くなってしまうと、保障が継続されないのではと感じるかもしれません。しかし、その後も問題なく保障を受けることが可能です。

保険会社は商品ごとに特定の状態を定めています。がん保険料払込免除特約では、

• がんと診断された場合

とされている場合が多いのですが、細かい条件は保険会社ごとに様々です。

上皮内新生物の場合には対象外であることも多いため、特約付帯の前にはどのような条件の場合に対象となるのかをしっかりと把握しておく必要があります。

がんになった際には保険料の支払いが免除されるのならば、付けておいた方がお得なのでは？と感じるかもしれません。

しかし、特約を付けると保険料は高くなります。がんになるまでは特約分の保険料も支払い続けなくてはいけません。

このようなことを踏まえると、保険料払込免除が必要かどうかは家計によって異なると言えるのです。

以下では

• 独身か既婚か
• 子供がいるか
• 住宅ローンを組んでいるか

の3つのパターンでそれぞれ解説していきたいと思います。

独身の場合、収入を得ているのは1人です。また、結婚していても一人しか働いていない家庭もあります。このような場合には保険料払込免除のメリットは大きいと言えます。

このような家計状況の場合、収入を支えている人ががんに罹患することは、収入が無くなることに繋がってしまいます。

収入が無くなってしまうと治療費などをまかなうことも大変になってしまいますよね？家族がいる場合には家族の生活費は変わらないため、かなり困った状況になってしまう事が予想できます。

このような場合に少しでも負担を減らすため、保険料の支払いが無くなる特約の付帯はメリットが大きいと言えるのです。

ただし、結婚して二人とも働いているという場合には、必要性は低くなります。収入減はしても0になることは避けられるためです。そこまで高い必要性ではないため、付帯の検討は必要ないと言えるのです。

子供がいる場合にはがん保険に保険料免除特約の付帯が必要と言えます。

子供がいる家庭では教育費を支払う、または貯めておく必要があります。子供が多いほど多くの金額が必要になってくるのです。

もし子供がいる状態で家族ががんになることを考えると、教育費の負担と医療費の負担が重なることになります。さらにここに保険料の負担が重なってしまうのです。

このように、家計に余裕がない状態である子供がいる家庭の場合には、がん保険に保険料免除特約を付帯しておくことで、万一の際には保険料の負担だけでもなくなるようにしておくことがおすすめです。

住宅ローンを支払っているのかもポイントと言えます。支払いがある場合には特約の付帯が望ましいと言えるのです。

住宅ローンの支払いのある過程で家計を支える方ががんになった場合には、治療費と住宅ローンが重なることが考えられます。さらに保険料の支払いが継続してしまうと、家計への負担は大きくなってしまいます。

少しでも負担を減らすためにも保険料の支払いが無くなるよう、特約を付帯しておくことがおすすめです。

ただし、住宅ローンを借りる際に「疾病保障付き住宅ローン」を利用している場合には、悪性新生物と診断されるとローンの支払いが免除されることになります。ローンが無くなるぶん家計への負担は軽くなるため、がん保険の保険料払込免除は不要と言えるのです。

がん保険に払込免除が必要かどうかは、保険の契約方法やそもそもの保険料なども判断する際のポイントとなります。

子供がいる家庭や住宅ローンを組んでいる家庭での必要性は高いと言えますが、それ以外にも、

• 保険料払込期間のタイプ
• 月々の保険料
• 特約の保険料
• 保険料払込免除の条件

などをしっかりと確認し、本当に必要なのかを判断しなくてはいけません。

それぞれのポイントでの判断基準をご紹介していきます。

保険料の払込期間には2つのタイプがあります。

• 終身タイプ
• 短期タイプ

です。

終身タイプの払込期間は生涯続きます。このタイプの場合には、がん保険に保険料免除特約を付帯することがおすすめです。

一方、短期タイプは60歳までなどと支払いに期限があるタイプです。早めに支払いを済ませ、保障は生涯継続することになります。こちらのタイプには保険料払込免除は不要と言えるのです。

なぜこのような違いがあるのでしょうか？がんの罹患率と関係しています。

がんは若い世代では罹患率が低く、高齢にあると上がる傾向にあります。高齢になっても保険料の支払いが続く終身タイプでは、罹患率の高い期間も支払いが継続しているため、特約付帯のメリットは大きいと言えるのです。

しかし、短期タイプではどうでしょうか？罹患率の上がる前に支払いは終了してしまっているため、あまりメリットがあるとは思えません。

がん保険でも保険料の払込期間のタイプによって、要不要が変化することを覚えておきましょう。

そもそも支払いが必要な金額がいくらなのかも特約の付帯を判断する上で重要になってきます。

保険料払込免除をつけるのは、がんになった際に家計への影響を少しでも抑えるために付けるのもです。

そもそも家計への影響が少ないと感じられるほどの保険料ならば、わざわざ保険料払込免除特約を付ける意味はありませんよね？特約を付けるためにはその分保険料も多くなってしまうのですから、必要性が低い特約を付けることはありません。

もし継続することが困難だと思われるほどの高額な保険料の場合には、迷わず特約を付帯することをおすすめします。

がん保険自体の保険料も重要なポイントですが、特約を付けるとどれくらい保険料が増えてしまうのかもチェックしておかなくてはいけません。

特約の付帯に必要なのは数百円かもしれません。しかし、長期間にわたり支払いが続くことを考えると小さい金額ではないのです。仮に500円だったとしても、30年支払うと18万円です。

がんになるのかならないのか、何歳でなるのかなど分かりません。しかし、仮に60歳でなった場合、特約のがいくらでその後支払わなくて済む保険料がいくらになるのかを計算してみましょう。60歳の時点が分かったら、70歳、80歳なども計算することで、必要かどうか判断できるのではないでしょうか。

保険料払込免除の条件がどのようなものかも確認しておきたいポイントです。

条件は保険会社ごとに定められています。がんの診断のみが条件に当てはまるものもあれば、三大疾病も含まれる場合もあるのです。

がんの中でも悪性新生物のみなのか、上皮内新生物が含まれているのかも分かれてきます。

範囲が広いほど特約の保険料は高くなります。保険料と条件を見て、本当に特約が必要になるのはどのような条件のときなのかなどを見極めてから、特約の付帯を行うことがおすすめです。

がん保険の保険料払込免除特約の必要性はお分かりいただけたと思います。自分には必要なのかをしっかりと判断し、必要性が高い場合にはつけておくことをおすすめします。

しかし、特約を付帯する際にはいくつか気をつけておかなくてはいけないことがあります。

• 条件が商品ごとに違う
• 特約を付帯すると保険料が高くなる
• 短期払いではメリットが薄い

などです。

必要性が高いと感じる際には付けることがおすすめですが、これらの注意点もしっかりと確認し、判断するようにしましょう。

注意したいことの一つ目が、適用条件が商品ごとに違う、という点です。

がん保険の保険料払込免除特約が適用されるには、保険会社が設定した条件をクリアしなくてはいけません。

この条件が保険会社ごとに違っていることに注意が必要です。

がん保険の保険料払込免除ではがん診断時に適用されるものが多いのですが、がんの種類によっては除外されている可能性があります。

上皮内新生物は保険会社ごとに判断が分かれるがんの種類と言えます。含まれる商品もあれば、含まれない商品もあるのです。

上皮内新生物が含まれると思っていて、いざ適用を申請したら対象外だった、という可能性もあります。契約前には条件をしっかりと確認しておく必要があります。

付帯は保険料の上昇につながることに注意しましょう。

どうしてもこの特約が付けたい、と考えている方は、どれくらいの金額が上がるのか関係ないと考えるかもしれません。しかし、あまりに高額な上昇の場合にはしっかりと計算が必要と言えます。

何歳で特約が適用されるのか、そもそも特約が適用される条件に当てはまらない可能性もあります。

仮に60歳の時点でどれくらい得になるのか、70歳・80歳の時点では得なのか、損なんかなど、様々な状況をイメージしてみましょう。必要性の高さが見えてくるのではないでしょうか？

どれくらいの金額で付帯ができるのかしっかりと事前に確認し、上がっただけの価値はあるのかを見極めるようにしましょう。

短期払いの場合にはメリットが少ないことも注意点のひとつです。

先ほどもご紹介しましたが、短期払いの場合にはがんの罹患率が上がる前に払込を完了してしまうものがあります。払込完了後にがんに罹患した場合には、保険料払込免除特約のメリットは何も生かせない状態と言えるのです。

特に50代などの若い年齢で払込が完了してしまう場合には注意が必要です。

男性の場合の累積罹患率を見てみましょう。生涯でどれくらいがんになる可能性があるのかを示した数値です。

がん保険の保険料払込免除特約が適用される条件は保険会社ごとに違いがあることはご紹介しました。では、実際にどのように違いが出ているのでしょうか？いくつか例を見てみましょう。

さらに、がんの種類としても所定の悪性新生物となっている場合や、上皮内新生物は対象外となっている場合などが見られます。

どのような状態で適用されるのかは保険会社によって大きく違うことが分かります。事前にしっかりと確認することがおすすめです。

がんになってしまった際にはがん保険の保険料の支払いに困ってしまう事も考えられます。このような事態を避けるために保険料払込免除特約等を活用することも一つの手段です。

しかし、がんになった場合での支払いに問題が無ければ、そもそも特約の付帯を考える必要はありません。安ければ必要ないとも言えるのです。

がん保険の保険料負担を軽くしたい場合には、保険のプロに相談するべきなのです。

保険のプロが知り合いにいない、という方は、マネーキャリアの無料相談がおすすめです。保険のプロであるファイナンシャルプランナーがしっかりと相談に乗ってくれます。

自分に合っていてさらに保険料も安いがん保険が見つかれば嬉しいですよね？ぜひマネーキャリアでプロに相談してみましょう。

いかがでしたか？ここではがん保険の保険料払込免除特約の必要性についてご紹介しました。

がん保険の保険料払込免除特約は、がん診断確定後などの条件をクリアしていれば、その後の保険料が不要になる特約です。保険料はかかりませんが、その後も保障が受けられるため、がん治療時に保険料の負担が気になる方にはおすすめの特約です。

しかし、そもそも保険料が安い場合など必要性が低い場合も多くあるため、自身の加入しているがん保険に本当に必要なのか、しっかりと見極めてから付帯するようにしましょう。

特約の付帯で悩んだり、保険料を安くしたいと考えている場合には、マネーキャリアで無料保険相談がおすすめです。

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