渡航先で噴火がおきた時、海外旅行保険でどこまで補償されるか解説！

未曾有の自然災害は東日本大震災に限らず、世界各地で起こっています。渡航先で火山噴火による大混乱に巻き込まれた場合、海外旅行保険は果たして役に立つのでしょうか？

そこで今回は、火山の噴火や地震等の自然災害に遭遇した場合、海外旅行保険でどこまで補償されるのかを説明します。

この記事を読めば、海外旅行保険の範囲や限界の基本的な知識を得ることができると共に、海外旅行先の自然災害のリスクへ事前に備えることの大切さがおわかりになるはずです。

しかし、自然災害に遭遇したからといって、どのようなケースでも海外旅行保険で補償されるわけではありません。

しかし、火山噴火、地震、津波等により空港が閉鎖された場合、大手海外旅行保険会社の対応は異なっています。

自然災害が収まり空港の閉鎖解除後、手配できる最短の飛行機で直接帰ってくることを条件に、７２時間に関わらず帰国できるまで保険期間を自動で延長するという措置をとっています。

自然災害に遭遇しても焦る必要は無く、ご自分と同行者の身の安全を確保しつつ、冷静な対応をすることが望まれます。

しかし、これらは火山噴火、地震、津波等の自然災害が原因で、飛行機が遅延・欠航した時は対象外となります。

残念ながら、旅行の取消料、違約料が発生し、旅行業務取扱料、その他に旅行会社等に既に支払った費用や、査証料・予防接種料等の渡航手続費として支払った費用は、戻ってこない場合があります。

この不運な事態になることを考慮し、損害をできるだけ軽減するために海外旅行保険へ「旅行変更費用担保特約」を付加しておきましょう。

以下ではこの特約について説明します。

ただし、この特約を主契約に付けておけば、出国を中止した場合はもとより、海外旅行を途中でとりやめて帰国した場合に、旅行変更費用保険金額を限度として、その費用を負担した保険対象者・法定相続人へお金が戻ってきます。

類似の自然災害によって渡航中止や、途中で現地の旅行をとりやめて帰国便を変更した場合、各保険会社ではこの特約があることを条件に保険金の支給が約束されています。主契約にこの特約を付加しておくことをおすすめします。

年会費無料で海外旅行保険が付帯しているカードもありますので、ご自分のカードに海外旅行保険が付帯されていないかまず確認してみましょう。

クレジットカード付帯の海外旅行保険には主に2つの種類があります。

○自動付帯

自動付帯とは、クレジットカードを作る際に無条件で付帯される保険のことです。そのため、加入に特別な続きが要求されているというわけではありません。

渡航先で万が一の事態になった時に、クレジットカードを所持していて、かつ、保険会社所定の条件に当てはまれば補償が約束されます。

○利用付帯

利用付帯とは、クレジットカードによる宿泊費用、飛行機代のような旅行代金や、渡航先で公共交通料金の支払が行われたことを条件に、補償が認められる付帯サービスです。

つまり利用付帯の場合、クレジットカードを持っているだけでは保険が利用できないということになります。

一方、カード1枚分のクレジットカード付帯の海外旅行保険で受けられる補償は、治療費で200万円前後となっています。

比較的補償額は低いですが、海外旅行保険が付帯されたクレジットカードを複数枚持っていると、治療のための補償上限額を合算し上乗せすることができます。

自然災害はいつ起こるか極めて予想が困難で、いざその災害が起これば現地に甚大な被害を及ぼすことが想定されます。

ご自分や同行予定者が海外旅行の計画を立てる場合、魅力的な観光スポットを探すことは楽しみの一つと言えますが、渡航を予定する国・地域にどんな自然災害のリスクがあるのかも確かめた上で、海外旅行保険及び旅行変更費用担保特約に加入しておくことをおすすめします。