結婚後の新婚カップルが生命保険の見直しをするための4ステップ！

結婚をきっかけに、生命保険を見直してみようと考える人は多いのではないでしょうか。

人生をともに歩んでいくパートナーとの将来を考えれば、もしものときのための備えをしっかり用意しておきたいですよね。

とはいえ、具体的に何をどう見直せばよいか、迷ってしまうこともあるのではないでしょうか。

新婚の方が保険を見直すための4ステップをご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

結婚後の保険見直しの最初のステップは、お互いの生命保険の加入状況をきちんと把握することです。

• 昔、親が代わりに加入してくれていた保険
• 就職したタイミングで加入した保険

もしかすると、実は自分でも覚えていない生命保険に加入していた、ということもあるかもしれません。

お互いがパートナーの生命保険の加入状況について把握しておけば、もしものときも安心です。

保険証券の保管場所なども、夫婦で共有しておくことをおすすめします。

結婚して名字・住所などが変わったときは、変更の手続きをしておきましょう。

また、加入中の生命保険について、

• 保障内容に過不足はないか
• 保障内容と保険料のバランスに問題はないか

をあわせてチェックしてみましょう。

結婚したことで保障内容が合わなくなってしまっていないか、しっかり見直しておく必要があります。

もし、夫婦ふたりとも生命保険に入っていなかった場合は、将来のリスクに備えるためにも、これを機に保険加入を検討してみましょう。

結婚後の保険見直しの次のステップは、夫婦で今後のライフプランを考えることです。

結婚した場合、今度さまざまなライフイベントが起こることが予想できますよね。

ライフプランによって、必要な生命保険や保障内容も変わってきます。  

具体的には、主に次のような点について、ふたりで話し合っておくとよいでしょう。

• 将来的に子どもを持ちたいのか
• 子どもは何人ほしいのか
• マイホームを購入するか

この先、どのタイミングでどのくらいの費用が必要になるのか、具体的にイメージしておくことは大切です。

そのうえで、病気やケガによる長期入院や手術に関するリスク・働けなくなったときの収入減のリスク・死亡リスクなどをカバーするために、生命保険をどのように活用していくべきか検討してみましょう。

貯蓄や今後の夫婦の収入もふまえて検討する必要があるので、結婚のタイミングでふたりでしっかりと考えておくことをおすすめします。

夫婦でライフプランを考えていくうえで、2人のお金の価値観を合わせていくことは非常に大切です。「夫婦・カップルのためのお金の学校」は、そんな方たちにぴったりのサービスを提供しています。

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保険見直しステップの4つめは、「保険料に納得できるかどうか」考えることです。

生命保険は保障内容が手厚いほど安心ではありますが、保険料が高すぎて加入の継続が難しくなってしまうようでは本末転倒ですよね。

反対に、保険料の安さだけを重視して必要な保障内容・保障額が備わっていない場合、もしものときに必要とするだけの保障を受けることができず、経済的な負担が増すリスクもあります。

必要な保障は備えつつ、夫婦の収入・支出に見合った保険料の生命保険を検討したいものです。

とはいえ、必要な保障の見極めや、保険料と保障のバランスを考えることは、なかなか難しいですよね。

そんなときは、複数の無料保険相談を利用して、見積もりを比較してみましょう！

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結婚後は、自分ひとりだけではなく、パートナーの人生についても考える必要があります。将来的に家族が増える可能性もあるでしょう。

生命保険は、自分やパートナーにもしものことがあったとき、家族の生活を守るための備えのひとつになります。

結婚後に備えておくべきリスクには以下のようなものがあります。

• 死亡リスク
• 病気やケガによるリスク
  
• 働けなくなるリスク
• 老後リスク
  

このようなリスクに対して、生命保険では次のような役割によって家族を経済的負担から守ってくれます。

• 死亡したときに遺族の生活を維持する
  
• 働けなくなったときの収入を維持する
  
• 医療費から家計を守る
  
• 貯蓄が少ない新婚家庭を助ける
  
• 夫婦の安定した老後生活を助ける
  

特に新婚の場合、まだ十分な貯蓄がない、というケースもあるでしょう。

生命保険は、病気やケガによる大きな出費や収入減のリスク、死亡時の遺族の生活費などをカバーしてくれます。

また、比較的家計に余裕がある場合は、リタイア後の老後生活に備えて計画的な資産づくりができる年金保険への加入もおすすめです。

医療保険に加入していると、以下のような異常分娩・異常妊娠に対して給付金を受け取ることができます。

異常分娩・異常妊娠の例は以下となります。

• 帝王切開
• 吸引分娩や鉗子分娩などの器械分娩
• 妊娠初期の重度のつわり（悪阻）
• 切迫流産
• 妊娠高血圧症

2020年の日本看護協会の調査によると、平均帝王切開率は27.5％とされており、5人に1人が帝王切開をしています。

正常分娩にかかる費用が約50万円なのに対し、帝王切開による出産費用は約60～100万円といわれており、より高額なため、保険で備えておくと安心です。

なお正常妊娠・正常分娩は治療にあたらないため、公的医療保険並びに民間の医療保険の適用対象外です。

新婚夫婦に生命保険の加入・見直しが必要な理由のひとつとして、「年齢が若いほど保険料が安くなる」ことがあげられます。

年齢が上がるほど健康リスクも高まることから、年齢とともに保険料も上がっていくことが一般的です。

また、保険の加入時は、基本的に現在の健康状態などを保険会社に対して告知する必要があります。

過去に病歴や入院した経験がある場合、保険の加入が難しくなったり、加入に条件がついたり、保険料が割高になったりする可能性があります。

反対に、健康状態がよい場合、保険料が割引きになる保険商品もあります。

若く健康であるほど選択肢も多く、手頃な保険料の保険商品を探しやすくなるため、結婚のタイミングで保険の見直しや加入を済ませておくことをおすすめします。

片働き(専業主婦・主夫)の場合は、大黒柱となる方に万一のことがあったときのリスクがあるのはもちろんですが、専業主婦（主夫）に万一のことがあったときのリスクも見落とせません。

専業主婦（主夫）が死亡したり、病気になったりした場合、一方で家事をカバーできなくなり、家事代行サービスを利用することがあります。

また早めに家に帰るために残業を切り上げることで、収入が減るケースもあります。

これらのリスクも踏まえて、片働き(専業主婦・主夫)のケースでは以下の保険を見直しましょう。

• 死亡保険（収入保障保険・定期保険・終身保険） 　
• 医療保険・がん保険
• 就業不能保険

死亡保険にはいくつか種類がありますが、大黒柱の方は特に、収入保障保険を検討するとよいです。

収入保障保険は掛捨ての死亡保険で、働き盛りの現役世代に死亡したときに遺族に保険金を残せるものになります。

保険金は毎月20万円など月額単位で設定でき、遺族の生活費に充てることができます。

保険金が一定額で設定されている定期保険よりも割安な場合が多いため、検討してみてはいかがでしょうか。

専業主婦（主夫）が死亡したときや病気になったときも、最低限の保障があると安心です。

まずはプロに相談して、見落としているリスクや必要な保障を把握することをおすすめします。

近々子供を出産する予定がある場合は、自分たちの生活を守ることに加えて、子どもの教育費のカバーも考慮する必要があります。

近々子供を出産する予定があるケースでは、以下の保険を見直すとよいです。

• 死亡保険（収入保障保険・定期保険・終身保険）
• 学資保険
• 医療保険

新婚の方が保険の加入や見直しをおこなったほうがよい理由についてご紹介してきましたが、もし結婚した夫婦が保険に加入しなかった場合は、どのようなリスクが考えられるのでしょうか。

具体的には、次のようなリスクがあげられます。

• 死亡時に遺族に資金が残らない
  
• 働けなくなった時に収入がなくなる
  
• 病気や怪我の医療費で貯蓄がなくなる
  
• 老後資金が貯まらず不安定な老後になる
  

それぞれのリスクについて、順番に詳しくみていきます。

病気やケガで手術や入院した場合、まとまった医療費が必要になります。

生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」によると、過去5年間に入院を経験した人が1回の入院で支払った自己負担費用の平均は、20.8万円でした。

必要となる治療費は病気によって異なります。

主な病気別の1入院にかかる医療費の自己負担額を算出してみました。

※公益社団法人全日本病院協会「医療費（重症度別 2020年度10～12月）」をもとに、1入院費用（医療費）に対して自己負担3割（端数は四捨五入）で算出。

退院後も通院が必要な場合は、そのぶん医療費もかさみます。

保険に未加入の場合、これらの費用をすべて貯蓄でまかなう必要があるため、新婚でじゅうぶんな貯蓄がない場合、貯蓄がなくなってしまったり家計を圧迫してしまったりするリスクがあります。

「老後には2000万円が必要」と聞いたことがある方もいらっしゃるのではないでしょうか。

これは、2019年に金融庁が公表した「高齢社会における資産形成・管理」によって話題になったものです。

この報告書では、65歳で退職して年金生活者となった夫婦について、毎月の赤字額を5.5万円、95歳まで夫婦で生きることを仮定して

5.5万円×12ヶ月×30年＝1980万円

という必要貯蓄額を試算しているのです。

厚生労働省の「令和２年簡易生命表」によると、日本の男性の平均寿命は 81.64歳、女性の平均寿命は 87.74歳となり、男女ともに過去最高（令和元年）を更新しています。

同資料によると、男女それぞれ 10 万人の出生に対する生存率は次のようになっています。

生活水準によっても必要な貯蓄額は変わりますが、計画的に老後資金を貯蓄できなかった場合、仕事を退職したあとの生活が不安定になる恐れがあります。

貯蓄型の年金保険を活用すれば、リタイア後の資金を計画的に準備することができます。

生命保険は、加入したあともライフイベントごとに見直しをおこなうことがセオリーです。

結婚後は、さまざまなライフイベントが起こることが想定されますよね。

結婚後に保険の見直しをすべき主なタイミングは、次の3つです。

• 住宅を購入したとき
  
• 出産を迎える前
  
• 労働環境が変化したとき
  

それぞれ解説していきます。

結婚や子どもの誕生をきっかけに、住宅を購入するご夫婦もいらっしゃるのではないでしょうか。

住宅の購入時は、保険を見直すチャンスです。

住宅購入時に住宅ローンを組んだ場合、ほとんどの場合で加入が必須となるのが団体信用生命保険（団信）です。

団体信用生命保険とは、住宅ローンの返済中に被保険者が万が一亡くなってしまったとき、ローンの残額が保険金で返済される制度です。

死亡保険の必要保障額は遺族の支出から収入を差し引いて決めることが基本であり、遺族の支出のなかには住居費も含まれます。

団体信用生命保険に加入した場合、必要保障額の計算にあたり、遺族の支出から住居費を除くことができます。

その結果、すでに契約している生命保険を減額することができるのです。

住宅を購入する際は、あわせて必要保障額も見直すようにしましょう。

子どもが生まれると、養育費や進学のための教育資金が必要になりますよね。

親にもしものことが起きた場合の子どもへの影響を考慮し、出産前に死亡保険の見直しや学資保険の検討をおこなっておくとよいでしょう。

特に、学資保険への加入は、早い方がおすすめです。

0歳のうちに学資保険に加入した場合、それ以降の加入に比べて毎月の保険料が安くなるためです。

学資保険への加入は、妊娠中でも可能です（その場合は0歳で加入したことになります）。

子どもが誕生したあとは、子育てのため、ゆっくり保険を見直す時間をもつことが難しくなるかもしれません。

比較的余裕のある出産前に、夫婦でじっくり保険について検討しておくことをおすすめします。

転職や就職、専業主婦(夫)になるための退職、異動など、労働環境が変化したときも保険を見直すべきタイミングです。

収入が変われば、必要となる保障額も変わるためです。

収入が下がった場合、現状の保険では保障金額が足りなくなっている可能性があります。

もしものときに必要とするだけの保障を受けられない、ということがないよう、今いちど保障内容を見直しておくべきです。

反対に収入が上がった場合は、保障額を見直すことで、毎月の保険料を下げることができるかもしれません。

保険は加入して終わりではなく、ライフイベントごとに見直すことが大切です、

労働環境や収入に変化があったときは、保険の見直しをおこなうようにしましょう。

今回は、結婚後の保険の見直しについてご紹介してきました。

保険を見直す際は、セカンドオピニオンを利用することをおすすめします。

一般的に、病気やケガの治療について主治医とは別の医療機関の医師に第2の意見を求めることを「セカンドオピニオン」といいますが、その必要性は保険の見直しにもあてはまります。

現在加入している保険会社の担当者の場合、自社の利益を優先した提案にかたよってしまう可能性があるため、保険相談は複数の代理店を利用することが重要です。

とはいえ、複数の代理店を利用してたくさんの保険商品を比較・検討するのは、大変な労力を費やすことになりそうですよね。

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結婚をきっかけに保険の見直しを考えている方は、ぜひお気軽にご利用ください。