癌以外で死亡した場合もがん保険の死亡給付金は受け取れる？

がん保険の保障内容には診断時の一時金や治療・入院時に支払われる給付金以外にも、死亡保障や死亡保険金が含まれている場合があります。

がんでの死亡時に支給されるものですが、がん保険の死亡保障などはあまり当てにならないことを理解しておきましょう。

確かにがんに罹患した場合、がんが原因となり死亡してしまう可能性もあります。このような場合には支給対象となるのですが、原因が「がん」に限定されていることに注意が必要です。

なぜあてにならないのか、

• 給付金は少額
• 解約返戻金として受け取れる
• 支払条件が厳しい

について詳しく解説していきたいと思います。

生命保険の死亡保障というと、金額設定として少なくても数百万円、多いと数千万円などと設定することをイメージしますよね。残された家族のことを考えると、まとまった金額を準備しておきたいと考える方は多いものです。

しかし、がん保険の死亡給付金は、多く設定したとしても数百万円が限界です。さらに保険料はかなり高額になることが予想されます。

保険料を抑えるために他の保障を削ればよい、と考える方もいらっしゃるかもしれません。しかし、がん保険はもともとがんの治療などに備えておくものです。

治療時にしっかりとした保障が受けられなくなってしまう事は避けなくてはいけません。

あくまで治療時の保障がメインとなっているため、がん保険の死亡給付金は少額の設定しかできなくなっているのです。

がん保険で死亡時の保障も準備しておきたい場合、死亡保障を付けるのではなく、解約返戻金があるタイプを選ぶことで、死亡時にまとまった金額を受け取ることができるようになります。

わざわざ死亡保障を付けなくても、死亡時にまとまった金額を受け取ることが可能なタイプと言えます。

ただし、がん保険は掛け捨てタイプがメインの商品となっています。通常の商品では解約返戻金が受け取れないため、死亡時に解約返戻金で備えをしたい場合にはこのようなタイプのがん保険を探すことが必要です。

また、返戻率がそこまで高い商品は出されていません。100％を期待することは難しいと言えるのです。

さらに、保険料は掛け捨てタイプと比較すると、積立を行う分割高になっています。

ある程度のデメリットはありますが、解約返戻金があるタイプを選択することで、死亡保障が無くても死亡時に備えることが可能なのです。

通常、がん保険についた死亡保障を利用する際には、死亡した理由が「がん」に制限されてしまいます。その他の理由で死亡した場合には、支払対象とはならないのです。

例えば、がんによって誘発された多臓器不全が死因だったとします。がんにならなければこのような事態にはならないことが予想されるため、保険金の支払対象となるのでは、と考えますよね？

しかし、この場合の死因はがんではなく多臓器不全です。条件に当てはまらないため、死亡保険金の対象外となってしまうのです。

このように、支払い条件ががんに限定されており、さらに死亡診断書に「がん」という記載が無いと対象にはなりません。条件が厳しいこともがん保険の死亡保障があてにならないとなる理由のひとつです。

がん保険の目的としては主に2つに分けることができます。

• 死亡保障
• 医療保障

です。

どちらに重点を置くかによって加入するるがん保険のタイプが決ると言えるのです。

通常の医療保障を重視したタイプのがん保険では、死亡保障は手薄くなってしまうと言えます。

自分はどちらに重点を置いているのかを加入前に確認しておかなくてはいけません。それぞれの目的別のタイプについて、特徴などご紹介していきます。

まず最初にご紹介するのが、死亡保障がメインのがん保険です。これは主契約が死亡保障で、そこに特定疾病保障が付いたものになります。

• がん
• 急性心筋梗塞
• 脳卒中

が対象となります。

これらの病気で所定の状態になった際に一時金が支給されます。また、死亡時の保障は特定疾病以外の死因でも保障されます。こちらの場合には死因の制限がありません。

ただし、支払い条件には注意が必要です。

がんの場合には「悪性新生物と診断された時」となっている商品が多くなります。

しかし、他の2つには「所定の状態」との記載がされています。一定期間の労働制限や後遺障継続などがクリアできていれば、支給対象となります。

条件に合わない場合には特定疾病と診断されても支給対象とはならないことに注意しましょう。

医療保障を目的としたがん保険は、メインの保障は治療や入院に対してです。死亡保障はおまけ程度と考えるようにしましょう。

こちらのタイプの目的はあくまで治療時の保障です。診断された際には一時金が、治療や入院を行った際にはそれぞれに該当する給付金が支払われます。

また、死亡保障が付いている場合には、死因ががんの場合には支給されることになります。がん以外が原因となった死亡については対象外となってしまう事に注意が必要です。

治療費などに対する備えに重点を置いているため、死亡保障はあまり期待できません。がん保険と言う特性上、がんにならないと死亡保障が支給されないと言う点に注意しましょう。

がん保険の主な保障は、

• 診断給付金
• 入院給付金
• 手術給付金
• 通院給付金

です。それぞれの商品ごとに、基本保障に含まれているものが変わってきます。全てが含まれているものもあれば、診断給付金以外は特約での付帯となる商品もあるのです。

契約時にはどの保障が必要なのかを考えておかなくてはいけません。必要ないと感じる保障があれば、ないものを選ぶことで保険料を抑えることにもつながります。

それぞれの内容を詳しく解説します。

診断給付金はがんと診断された際に支給されます。治療前に受け取れることで、治療費などの金銭的な不安などが軽くなります。

ほとんどの商品の基本保障に含まれており、金額の設定もある程度自由に行うことができます。通常100～300万円程度の範囲から設定することが可能です。

金額も重要ですが、支給回数の制限なども確認しておきましょう。商品によっては回数制限があります。

1回だけ支給されればいいのでは？と考える方もいらっしゃるかもしれません。しかし、がんは再発や転移の可能性があります。

このような状況でもにも治療は必要です。回数に制限があるのこのような事態に対処できず、金銭的な負担がおおきくなってしまいます。

このような事態を避けるためにも、複数回支給されるタイプを選ぶことがおすすめです。

入院給付金はがんで入院した際に支給されます。日額に日数をかけたものが支給されます。

医療保険に加入している方のなかには不要と思う方もいらっしゃると思います。

確かに、入院に対する保障という点では同じなため、こちらを利用すれば問題ないかもしれません。

しかし、日数に限度があります。入院が長期になる可能性があるがんの保障には向いていないと言えるのです。日数以上の場合には超過した分は対象外です。

一方がん保険で保障を付けておくことで、無保証となる不安が無くなります。無制限となる商品が多く出ているのです。

保障の重複をもったいなく感じるかもしれませんが、万一のことを考えると必要な保障と言えます。

手術給付金はがんの手術を行ったときに支給されます。

基本保障に含まれている場合が多く、必要ないと感じても外すことができない場合が多くなります。

基本的に入院保障の日額に、特定の倍率をかけたものが給付されるタイプがほとんどとなっています。特定の倍率としては、

• 10・20・40倍
• 一律20倍

などです。手術の種類によって支給額に変化があるものもあれば、種類に関係なく一律とされているタイプがあるのです。

手術を行うと治療費は一気に高額になってしまいます。がんの治療では手術を行うことも多いため、備えておきたい保障のひとつと言えます。

通院給付金はがんで通院をした際に支給されます。

通院で治療を行うことがあるのか、保障が必要なほど頻繁に行うのか、という疑問を持つ方も多いと思います。確かに、がんの治療と聞くと手術などで入院をしているイメージがあるかもしれません。

しかし、通院での治療も頻繁に行われます。抗がん剤などは入院無しでも治療が可能なのです。

そのため、ある程度通院治療に対して備えておかないと、しっかりとした保障には程遠いと言えるのです。

加入前には支給条件もチェックしておきましょう。入院後に行われる通院に限られているものもあるため、条件によっては支給されない可能性もあります。後悔しないためにもチェックは欠かせません。

支給される金額は設定した日額によって決まります。1万円になっていた場合には3回の通院があれば3万円受け取ることができます。

最近では通院治療が増えているため、通院給付金を付けることも重要と言えます。

がん保険の死亡給付金があてにならないのは、支給される条件が厳しいためです。

がんになってから死亡した場合には支給されるのでは？と勘違いしている方も多いかもしれません。しかし、直接的な死因に「がん」が含まれていないといけません。

がんになると免疫力などが低下し、がん以外の病気にもかかりやすい状態と言えます。このような状態で他の病気が発症してしまうと、がん以外での死亡も増えてしまうと言えるのです。

では、どのような場合に受け取れて、どのような場合には対象外となるのでしょうか？

• 受け取れない場合
• 肺炎でも受け取れる場合
• 免責条項の確認が必須

それぞれの内容についてご紹介していきます。

がん保険の死亡保障は、がん以外の原因で死亡した場合には受け取れません。

支給対象となるのは、死亡原因が「がん」に限られてしまうのです。

がん診断後の死亡が対象になると思っている方も多いと思います。しかし、死因ががん以外となることも多いと言えるのです。

がんが誘引した心不全で死亡しても、直接的な原因ががんとは判断されません。このような場合には支給対象外となってしまうのです。

がんと診断後ならば条件に当てはまるという訳ではありません。直接的な原因ががんと断定される場合のみ対象となるため、かなり範囲は狭くなってしまう事を理解しておきましょう。

がん以外の死因では死亡保険金が受け取れないことをご紹介しましたが、肺がんを患っていて肺炎が死因となっていた場合には、対象となる可能性もあります。

しかし、必ず対象となるわけではありません。どの様な状況だったのかを診断書などをもとに保険会社が調査し、支給条件に当てはまっているのかを審査するのです。

そのため、支給されるかどうかは保険会社によっても違いがあると言えます。細かい調査内容などは保険会社ごとに決まっているためです。

このように、がん以外の死因でも対象となる場合もありますが、基本的にはがん以外には支払われることがありません。がんになるとその他の病気にもかかりやすくなってしまうため、対象外となる可能性も高いと言えます。

このようなことが起こることを踏まえて、がん保険に死亡保障が必要なのかをしっかりと判断するようにしましょう。

免責条項は必ず確認したいことの一つです。確認すればどのような状況で対象外となるのかを理解することができます。知っておかないと後悔に繋がってしまうと言えるのです。

• 免責期間内のがん
• 上皮内新生物
• 告知義務違反に該当する

などが対象外となっている場合があります。

さらに、死亡保障はがん以外の死因ではがんと診断された後の死亡でも対象外となることも記載されています。

がんになった場合には必ず保障されるわけではなく、これらの免責事項に当てはまっていないことも条件の一つとなるのです。

どのような状況で対象外となってしまうのかしっかりとチェックしてから加入することがおすすめです。

がん保険の保障として死亡保障を選ぶことは自由ですが、あまり当てにはならないと覚えておきましょう。しかし、がんでの死亡率の高さを考えると、備えておきたいと考える方は多いと思います。

備えておく場合には、

• 医療保険
• 生命保険

などの種類がおすすめです。

がん保険の死亡保障があてにできない大きな要因が、死因をがんに限定してしまっている事です。また、金額が少ないことも挙げられます。

しかし、他の種類の保険で備えておくことで、これらのデメリットが無くなることになります。

以下でそれぞれの死亡保障についてご紹介します。

医療保険は様々な病気やケガでの入院や手術を保障する保険です。

幅広い病気やケガでの入院・手術をカーバーすることができます。

こちらに死亡保障を付ければ、病気が限定されることが無いため、支給対象は「死亡した時」です。がん以外の死因でも問題なく支給されるのです。

保険金額は入院日額が基準になることが多くなります。50～500倍などに設定し、万一の際にはその金額が支払われると言う仕組みになっているのです。

ただし、死亡給付金の選択幅はそれほど広くありません。数百万円が上限となっている事がほとんどになるため、死亡保障としてそこまでしっかりとした保障を受けられないことに注意しましょう。

生命保険の死亡保障は保障の対象を死亡・高度障害などに絞った保険です。通常治療費に対する保障などはありません。

がん保険や医療保険などとは違い、死亡時の保障に絞っているため、保険金額が数百万円から数千万円まで広い範囲から選択することができます。

死亡時の保障に対してはやはり生命保険で行っておいた方が、しっかりとした保障が得られることになるのです。

支払条件もがんに制限されることはありません。病気全般、事故などでも問題なく支給されます。

このように、死亡保障は生命保険で準備しておくことで手厚い保障内容となります。がん保険で死亡に備えておく必要性は低いと言えるのです。

いかがでしたか？ここではがん保険に死亡保障が必要なのか、についてご紹介しました。

死亡保障の特約等としての付帯が必要か悩む方も多いかもしれません。

しかし、がん保険の死亡保障はあまり役に立つとは言えません。がん診断後に死亡しても、死因ががんと判断されない場合も多く、このような場合には対象外となってしまいます。

死亡に対する準備は他の保険を活用することがおすすめです。死因が制限されない生命保険などに個別で加入した方が、手厚い保障を受けることに繋がるのです。

がん保険の保障内容に悩んだら、マネーキャリアで保険相談がおすすめです。その人に合った最適な保障内容のアドバイスがもらえます。