妻にがん保険って本当に必要？妻はがん保険に加入すべきなのか解説！

30代も半ばを過ぎてくると職場の健康診断に生活習慣病診断などが加えられ、がんへの備えのためにがん保険に加入するという方は多いと思います。さらに結婚を機にがん保険への加入を考えたり、また子どもができるきっかけで加入を考えられる方も多いでしょう。

ご主人の場合はこのようなライフスタイルの変化などで保険に加入する方は多いです。

ではそのとき妻も同じようにがん保険に加入するべきなのでしょうか。本当に妻にがん保険は必要なのでしょうか。

ここでは家族構成別の妻のがん保険の必要性を見ていくことにしましょう。

• 子どもがいない場合
• 子どもがいる場合

子どもがいない夫婦の場合、奥さんが専業主婦の方もいらっしゃるでしょうし、夫とともに共働きという方もいらっしゃるはずです。そのため共働きの場合家事は分担制とされている家庭もあるでしょう。

どちらにしても、たとえば奥さんががんになってしまった場合を考えると、まず入院費や治療費が必要となります。ただしこれらは貯金で賄えるから大丈夫だという方もいらっしゃるとは思います。

けれども、奥さんが家事を支えていたため不在となるとそれを埋めるための出費も覚悟しておく必要があるでしょう。たとえ分担制とされていた方でも、一方が分担していた家事をすべて一人ですることとなってしまいます。短期間の不在ならば一人でこなすこともできますが、長期間となれば精神的にも追い込まれてしまうかもしれません。

妻にがん保険が必要かを考えたとき、このような状態にならないためにもがん保険の金銭的な保障は、必要不可欠ではないでしょうか。

また子どもがいる家庭の場合、妻が専業主婦にしても共働きにしても家事や育児はされているはずです。

この場合もしも妻ががんになってしまったらと考えると、入院費や治療費に関しては上記でも述べましたが貯金で賄える方もいらっしゃるでしょう。

ところが子どもがいる場合には、家事と育児の両方の負担がご主人にかかってくることとなります。ご主人一人でこなすことを考えてみると、奥さんの不在を埋めるためには金銭的な負担が少し増えたとしても、精神的に楽になる方が良いと考えるでしょう。

お金で家事を任すことができるのなら、家庭が殺伐とした雰囲気になることも避けられるはずです。そのため妻にがん保険が必要かを考えると子どもがいる場合は特に必要であると言えるでしょう。

こうしてもしも妻が不在になった後のことを想像すると、ただ単にがん保険は必要であると言っているのではないし、保険が必要かと考えたときに実感できるはずです。

そのことを裏付けるために妻になぜがん保険が必要かを、厚生労働省の「全国がん登録罹患者数・率報告」のデータから検証してみましょう。

• 50代の前半までは女性のがん罹患率の方が高い
• 20代・30代女性のがん保険加入率は30％～40％程度

まず女性のがんにかかる率がどのくらいなのか、厚生労働省の「全国がん登録罹患者数・率報告」の平成30年版から確認してみましょう。

以下の表は上皮内がんを含む全部位のがん罹患率の割合を示しています。

引用：厚生労働省平成30年「全国がん登録罹患者数報告書」

上記の表を見てわかるように、50歳の前半までは女性の方が男性に比べてがんの罹患率が高くなっていることがわかります。

これは女性特有のがんの発症が30代から多くなっていることが言えるでしょう。こうしてデータを見れば、がん保険が必要かと言うことの答えが出るはずですし、男性よりもがん保険は女性の方が必要だということがわかるはずです。

ここでは20代や30代の女性はどれくらいがん保険に加入しているのかを、公益財団法人生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」から確認してみましょう。

以下の表はがん保険やがん特約の加入の割合を示しています。

引用：公益財団法人生命保険文化センター「令和元年度生活保障に関する調査」

上記の表を見ると、20代30代に関しては男性よりも女性の方ががんに対してのリスクにがん保険で備えている結果ということがわかります。ただ40代に比べるとまだまだ低い加入率となっています。

その理由の一つとして20代30代の女性にとって結婚や出産そして育児と、日々の生活は目まぐるしく変化されているはずです。そのためどうしても自分へのケアができていないというのが現状です。

けれども女性の特有のすなわち乳がんや子宮がんに関しては、20代30代の女性の方の発症がかなり多くなっています。自分にがん保険は必要かどうかを問う前に、こういったデータを確認するとともに、がんへのリスクに1日でも早く備えておくべきではないでしょうか。

もしもいま妻ががんになってしまったら生活はどのようになるか想像したことはあるでしょうか。専業主婦の方なら家のことをすべて任せていらっしゃるはずですから、がんになって入院してしまったらご主人が家事をこなしながら仕事をしていかなくてはなりません。

けれども妻への保険が必要かどうかを迷っている方に、そのほか考えられる家計への影響を想像してみてください。

• がんの治療費や入院費がかかる
• 子どもを保育所に預ける必要がある
• 妻が働いている場合世帯年収が減少する

家計への影響として一番大きいのは、がんの治療費や入院費用がかかることです。

これはがんの進行度合いや状態によって、さらには治療方法などによっても違ってくると思いますが、治療費は公的な高額医療費制度を利用しても保険適用以外の費用がかかってくる場合もあるでしょう。

さらに治療に伴って入院費用もかかってきます。最近では通院での治療が増えているとはいえ、日数に違いはあるものの入院は不可欠となってくるはずです。

このとき奥さんががん保険に加入していて、診断一時金保障があればそうした費用への不安は無くなりますので、気持ち的にもとても楽なのではないでしょうか。そうなればがん保険の加入が必要かと考えれば当然必要となるはずです。

また家計への影響というより、生活への影響として小さな子どもがいた場合に保育所や幼稚園などへの送り迎えを仕事に行きながらしなくてはならないことです。

朝ご飯を食べさせてその後保育所に送り届けて、そこから自分も出社してとなると生活はもちろん仕事にも影響が出てくるでしょう。さらに夕方はいち早くお迎えにも行かなくてはなりませんから普段のように残業などもできません。そのうえ、夕飯の支度から子どものお風呂、寝かしつけまで、毎日クタクタになってしまうでしょう。

こういった生活への影響を考えると、妻にも病気になったときに備えておける保険は加入しておくべきだと考えられますので、妻にも保険は必要かとなれば必要となるでしょう。

共働きの場合には当然ですが、奥さんが入院などで休んでしまうと、その分の給料はカットされてしまいます。そうなると世帯収入が減少し、毎月支払わなくてはならない固定費が支払えなくなる可能性もあるでしょう。

公的な傷病手当金制度などもありますが、これも給料の6割までとなっていますし、休んだ後に請求することとなりますので、どちらかが休んでしまったらたちまち家計への影響が考えられます。

ご主人はこういったもしもの事態に備えて保険に加入している場合が多いため、共働きの方は同じように考えておくべきではないでしょうか。どちらが欠けても少なからず影響はありますので、どちらにしても夫婦ともにがん保険が必要なのかどうかと言うことを考えると、もしもの事態には夫婦ともに備えておくことが大切です。

もしも妻ががんになってしまったらと考え始めると、不安な気持ちが抑えられないという方もいらっしゃるでしょう。けれども、がん保険はどれを選べば良いのか、医療保険にはもう加入しているけれど、このうえにがん保険もなると保険料だけで大変という方もいらっしゃるでしょう。

そんな方はマネーキャリアの無料保険相談を活用してみてはいかがでしょうか。マネーキャリアには保険のプロに保険の相談から家計の相談など、お金の不安に対してのあらゆる不安を相談でき解消に導いてくれるでしょう。

さらに対面式でもオンラインでも相談ができますので、気軽に相談することができます。またスマホで24時間簡単に予約ができますので、ご希望の時間の予約も気兼ねすることなくできるはずです。

また1回の相談で疑問や不安を解決できなかった場合には、何度でも自分が納得できるまで無料相談が可能となっています。ぜひこの機会にマネーキャリアでがん保険の相談をされてみてはいかがでしょうか。

ここからは妻が加入するがん保険を選ぶ際に気をつけておきたいポイントをみていきましょう。がん保険は掛捨て保険なので、当然できるだけ安い保険料を要望されると思いますが、そのほかにも重視しておくべきポイントがありますのでみておきましょう。

1. 診断給付金は何回支払われるのか
2. 先進医療特約はつけるのか
3. 上皮内新生物は保障対象なのか

がん保険に加入の際にはがん診断給付金は欠かせない保障の一つであると思いますが、がん保険を選ぶ際にはこの診断給付金が何回支払われるのかを確認しておく必要があります。

がん保険を選ぶ際にがん診断給付金を保障として確保しておきたいはずですが、このがん診断給付金は各保険商品によってさまざまなプランが用意されています。もともと保険会社が1回きりと設定しているもの、そして1年に1回が限度としているもの、さらには無制限としているものなど、比較してみると全然違うことがわかるはずです。

がん保険の多くが保障の設定は保険会社が行っていますが、なかには加入者が選択できるものもあります。その回数や金額によって保険料も変わってくるため、がん保険を選ぶ際には考慮しておかなくてはなりません。

がん保険を選ぶ際に、基本の保障を決めたあと特約をつけるかどうかも選択することとなりますが、先進医療の特約は必要かどうかということも確認の必要があります。

先進医療は主に高度な技術を要する治療法で、医師が先進技術が必要であると認めて初めて患者が選択できる治療法となっています。

がんの場合主に以下の先進医療技術が利用されいます。

引用：公益財団法人生命保険文化センター

上記の平均技術料はすべて公的な医療保険の適用外となります。もちろん高額療養費制度も対象外とされています。そのため、がん保険などの医療保険ではこの先進医療を特約というかたちで保障が可能となっていて、限度額を設定している商品が多くなっています。

がん保険選びのポイントの3つ目として、上皮内新生物は保障対象かどうかということです。

上皮内新生物は俗に良性の腫瘍と言われており、悪性の腫瘍になる手前の状態ですが、一般的に悪性のいわゆる進行性のがんとは区別されています。そのため診断給付金などの保障に、上皮内新生物は対象外とされている保険も少なくありません。

ただがん保険の中にはがんの診断給付金が、上皮内新生物の場合は2分の1の給付額とされている商品もありますし、上皮内新生物でも悪性のがんと同じように保障されている商品もあります。

良性の上皮内新生物の場合、手術をして取り除くこととなり、治療も短期間で済みますが、とは言え入院や手術を行うことになりますので、がんと同じような保障があれば心強いはずです。

ご主人は多くの保険に加入しているのに対して、奥さんは保険に加入していないという方が多くいらっしゃるのが現状です。

妻の保険は本当に必要かそれとも必要ではないのでしょうか。ここまでがんに対して女性は罹患率が高いということはデータで見てきましたが、それならがん保険だけを検討すれば良いのでしょうか。

日本の場合医療費に関して高額療養費制度があるため、たとえ入院したとしてもびっくりするような金額ではないはずです。けれども、差額ベッド代や食事代に関しては保険適用外となりますので、がんなどの病気になって入院することになればすべて実費で払わなくてはなりません。

その分貯蓄しているから大丈夫だという方にとって保険は必要かと思っている方もいらっしゃるでしょう。ではその入院が長期になってしまったら、そして妻の不在で出費が重なったらと考えると貯蓄だけでは不安になるはずです。さらに女性の場合女性特有の病気もあり、これに関しては年齢によってということではありません。

そう考えると、女性の場合は医療保険に加入する必要性はかなり高く、医療保険に女性疾病特約を付けて加入するということも考えておくべきではないでしょうか。

妻にがん保険は必要かどうなのか、そして妻がもしもがんになってしまったら、今の生活がどんな風に変化してしまうのかをみてきましたが、妻ががんになってしまったら生活は一変してしまうということがおわかりになったのではないでしょうか。

もしものための社会保障は最低国が準備してくれていますが、それだけで賄えると言えるでしょうか。現在多くの方が生活を切り詰めてでも私的な社会保障を準備しておくべきだと考えています。

特にがんに罹患しても今や治る病気と位置づけされるようになり、自分で治療法を選ぶことができています。けれどもこの治療法を行いたいけれど、経済的に不安が残ってしまい妥協しなくてはならないとなると、精神的にも苦しくなってしまうでしょう。

そうならないためにもがん保険は必要かと考えられた時は、ぜひマネーキャリアを活用して、自分に合ったがん保険を見つけてみてはいかがでしょうか。がん保険は経済的にとても心強い支えとなってくれますので、もしまだがん保険に加入していないのであれば、マネーキャリアの無料保険相談を利用してご夫婦で検討してみて下さい。