妻にがん保険って本当に必要?妻はがん保険に加入すべきなのか解説!

がん保険は、専業主婦やパート主婦、共働き世帯を問わず、妻は必ず加入する必要があると考えられます。子どもの有無や妻の収入額に応じて、必要となる給付金の額は変わりますが、死亡保障や通常の医療保障に先立って、まずはがん保険こそ積極的に加入すべきでしょう。

妻ががん保険に入る必要性とは

あなたにとって大切な奥さまが、もしガンになってしまったら…と考えたことはありますか?


現代は、日本人の2人に1人ががんにかかるといわれています。(国立現研究センター:最新がん統計


奥さまががんにかかったとしても不思議ではないのかもしれません。


実際のところ、たとえ奥さまががんにかかったとしても、自分の収入で治療費は問題ないと考え、保険の必要性はないと考えているご主人も多いことでしょう。


しかし、奥さまががんにかかった場合、必要となってくるのは治療費だけではないのです。


そこで、この記事では、


  • 家族構成で考える、妻ががんにかかった場合の家庭への影響
  • データから見る妻のがん保険加入の必要性
  • がん保険に加入している主婦の声
  • 妻の生命保険、医療保険に関してどう考えるか

といった内容を中心に解説していきます。


この記事を最後まで読んでいただくと、「妻ががんにかかった場合の家庭に与える影響」や

「妻のがん保険加入の必要性をどう考えるか」といった点についてご理解いただけると思います。


ぜひ、最後までお付き合いください。



一家に子どもがいない場合

奥さまのがん保険加入を検討するにあたっては、そのご家庭の家族構成や、奥さまが働いているかどうかということを考えることは非常に重要なポイントです。


一家に子どもがいない場合、奥さまは働きに出ているケースが少なくありません。


その場合、家計における奥さまの収入の割合は低くはないはずです。


ましてや、夫と妻が同程度、もしくは妻の方が収入が上ということであれば、妻の保険加入は積極的に検討すべきでしょう。


『東京都福祉保健局 がん患者の就労等に関する調査結果(平成26年5月) 』によると、がんにかかってから、「収入が減少した」という回答が56.8%にも上っています。


さらに、どのくらい収入が減ったのかについて見てみると、かかる前と比較して「5割以下に減少」した方は33%、「7割以下に減少」した方は62%にもなります。(『厚生労働省 平成24年 治療と職業生活の両立等の支援に関する検討会 資料』より)


がんに対しては、その治療にかかる費用だけでなく、がんにかかったことによる収入の減少に備える必要があるということがわかりますね。


子どもがいない専業主婦の場合は、収入自体は影響を受けませんが、治療費が必要になることは間違えありません。


また、家事代行等を頼まなければならないようなケースがあるとすれば、そのあたりの費用が必要となることなども考慮して、がん保険に入る必要性を検討すると良いでしょう。

一家に子どもがいる場合

それでは、一家に子どもがいる場合や、今はいないが、今後子どもが欲しいといった場合はどうでしょう?


先に述べた通り、妻の収入が家計全体で大きな割合を占めるなら、加入した方が良いのは当然です。

では専業主婦やパート収入程度(ただし夫の扶養範囲内)の主婦の場合の必要性はどうでしょうか?


がんの進行度合いやがんの種類によって違いはありますが、がんにかかってしまうと、かかる前のように家事や育児をしたり、パートに出ることは難しくなる場合がほとんどです。


住宅ローンを組んだばかりの若い世帯や、大学進学などの教育費がかさむ中高年世帯の場合、妻のパート収入をローン返済や学費にあてているケースは少なくありません。


また、専業主婦であっても、妻が家事や育児に従事出来ないとなると、保育園や幼稚園の延長保育や家事代行サービスの利用が必要となります。


さらに夫自身も妻の看病や見舞い、さらには家事・育児をこなすために、仕事量をセーブする必要が出てくるため、結果的に家計全体の収入は減少してしまうと考えられます。


このような点を考えた場合、妻のがん保険から診断一時金や、入院・手術・通院に対して給付金が受取れるのは、経済的な安心につながると考えられます。


そういった意味からも、子どもがいる家庭の場合、妻のがん保険加入の必要性については積極的に検討するべきといえます。

データから見る妻のがん保険の必要性

日本人の2人に1人はがんにかかるといわれている現代ですが、裏を返せば、2人に1人はがんにかからずに一生を終えるということになります。


そう考えると、毎月がん保険に保険料を払わず、その分を貯金しておくという方法をとる方がいてもおかしくはありません。


実際、周りの人(特に妻)はどれ位がん保険に入っているのか気になるところではないでしょうか?


ここからは、データから見る妻のがん保険の必要性について解説していきます。

20代30代主婦のがん保険加入率は?

『生命保険文化センター 平成28年度 生活保障に関する調査』によると、女性のがん保険加入率は、20代で23.9%、30代では43.8%となっています。(※民間の生命保険会社やJA、生協、全労済で取り扱っているがん保険・がん特約の加入率を指す。)


また夫婦共働き世帯(夫婦ともに正規雇用)の妻の加入率は51.2%で、夫婦のどちらか一方が働いている世帯の場合は37.8%となっており、大きく差がひらいています。


さらに子どもがいない場合、妻の加入率は35.9%となっているのに対し、末子が未就学児の場合で42.6%、もっと進んで末子が中学・高校になると52.6%まで上昇しています。


つまり、収入や家族構成によって、妻のがん保険への加入率は違ってくることがわかり、自分の家庭がどこに当てはまるかで、考え方は違ってくるということです。

がん保険に加入している主婦の声

では、実際にがん保険に加入している方はどのように考え、がん保険に加入しているのでしょうか?


ここからは、がん保険に実際に加入している主婦の加入に至る考え方や、実際にがん保険から給付を受けた方の意見を見てみたいと思います。


1:がん保険に加入した理由


  • 専業主婦で自分の収入はないが、がんになったときにかかる出費は多額と聞くので、家計に支障をきたすことを防ぐためにも加入した。
  • がんと診断されたらおりる一時金にポイントを絞って加入した。一時金が高額、かつ再発したときにも一時金が出やすいタイプを選んだ。(入院・通院・手術などその使い道が限られたものより、一時金の方が、交通費といった諸経費に回すことができて使い勝手が良いので。)

2:がん保険から給付を受けた方の声


  • 最近、初期のがんが見つかったが加入していたがん保険のおかげで、とても助かった。差額ベット代や看病に来てくれる家族の交通費、CTやMRIなどの検査代といった自己負担分の必要経費も、ほぼ保険金でカバーできたので、加入していて良かった。

以上の意見からは、「自分のがんのために家計への影響を与えたくない」という考えが見えてくるのではないかと思われます。

生命保険や医療保険に関してはどう考えるか

ここまでは、「妻におけるがん保険加入」について考えてきましたが、一般の生命保険や医療保険に関してはどうでしょうか?


たしかに、通常の入院はがんに比べ、その治療にかかる費用は少なくてすむイメージがあります。


しかし、短い期間であっても、主婦が入院するということが家庭に与える影響は意外と大きいものです。


ましてや、妻が死亡するということは、その後の家族の生活にとって計り知れない影響を及ぼすと考えられます。


ここからは、そのような事態に備える意味での生命保険や医療保険について考えて生きたいと思います。

生命保険とがん保険を比較して考察する

妻においては生命保険には加入しているが、がん保険は未加入というご家庭も多いかもしれません。


では、生命保険とがん保険ではどういった違いがあるのでしょうか?


そもそも生命保険とは、人の死亡もしくは、一定の年齢までの生存するリスクをカバーする保険のことを言います。


一口に生命保険と言っても、どういった場合に保険金が支払われるかによって、


  • 死亡保険:定期保険、終身保険等
  • 生存保険:個人年金保険、学資保険等
  • 生死混合保険:養老保険等

の3種類に分かれます。


さらに生命保険は「主契約」(保険のベースになる部分であり、主契約だけで加入可能。)と「特約」(主契約に付加して契約することで、主契約の保障内容をさらに拡充してくれるもの。特約のみでの契約は不可。)との組み合わせで成り立っています。


一方、がん保険とは医療保障を目的とした医療保険(下記で詳しく取り上げます。)の中に含まれる保険で、生命保険と同じく、主契約と特約から成り立っています。


ちなみに医療保障を考える場合、医療保険やがん保険に単体で加入する方法と、生命保険(終身保険など)の主契約に付加する「医療保険特約」「がん特約」でカバーする方法があります。


生命保険に加入しており、さらに医療保険やがん保険の加入を検討している場合は、加入している保険の特約を確認して、医療保障が重複していないかをしっかり見る必要があるでしょう。

医療保険とがん保険を比較して考察する

つぎに、医療保険とがん保険の違いについて考えていきます。


医療保険とは、病気やケガで所定日数以上の入院をしたり、手術を受けたりした際に給付金が支払われる保険のことを言います。


入院や通院、手術に関する給付金などの医療保障に重きを置いているため、死亡保障機能はついていないか、あっても保障額が少ないものがほとんどです。


がん保険とは、医療保険の一つであり、「がん」による入院や手術などに特化した保障を中心とした保険です。


医療保険が「病気やケガ」というように保障の対象を幅広くしているのに対し、がん保険は、補償対象を「がんのみ」に限定しているため、医療保険よりも保険料が割安になっています。


また医療保険の場合、入院給付金の支払日数について上限がある(1入院につき60日・120日など)のに対し、がん保険は入院日数に上限が設定されていないものがほとんどです。


他にもがん保険は医療保険と異なり、一般に告知だけで加入することが可能であるため、がんやがんに関係する疾患にかかっていなければ加入しやすいという特徴があります。


しかし、契約から90日といった免責期間が設けられていて、その期間中にがんにかかった場合には、その契約は消滅するという特徴もあります。


がん保険は、単純にがんに備えるだけでなく、生命保険や医療保険との保障のバランスを考える必要もあり、自分だけで選ぶのが非常に難しい保険なので、まずは保険のプロに相談するのがおすすめです。
 


どのがん保険がいいのか、自分にあったがん保険はどれかを納得できるまで無料で何度も相談できるので、大変おすすめです。


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費用を抑えられる県民共済に関してはどう考えるか

生命保険や医療保険を検討する際に、「共済」という商品を耳にすることもあるのではないでしょうか?


その中の代表的な商品として「県民共済」という商品という商品があります。


この商品に関しては、「年齢を問わず保険料が変わらないのでお得」民間の医療保険よりも保障が手薄なのでは?」など様々なイメージをお持ちなのではないでしょうか?

ここからは、そんな県民共済とがん保険について比較検討していきます。

県民共済とは

県民共済とは何か?を考える前に、まずは「共済」について説明します。


共済とは、出資金を出し合った組合員がその資金によって保障をする仕組みのことを言い、代表的なものに県民共済・JA共済・全労済・COOP共済などがあります。


共済は利益を追求してはならないと定められているため、派手な宣伝をしたり大手生保会社のような営業マンを多数雇うようなことはありません。


そういった経費が掛からない分、組合員が支払う保険料(共済掛金という)についても、年齢や性別に関係なく一定で、民間の保険と比較して割安な場合が多くなっています。


一方で、共済の給付金額については民間の医療保険やがん保険に比べ、低めに抑えられているといった特徴があります。


そんな共済の一つである県民共済は、200円程度の出資金で組合員となって加入することが可能であり、全国で実施されています。

県民共済とがん保険を比較して考察する

県民共済はがん保険のような民間の医療保険よりも掛金が割安と言われていますが、この2つにはどういった違いがあるのでしょうか?


まず保障期間についてです。


県民共済は、保険期間が定まった定期保険タイプのみであるのに対して、民間のがん保険の場合、定期タイプと一生涯保障の終身を選ぶことが可能です。


県民共済は、毎月の掛金がお手頃なだけでなく、割戻金という民間の保険にはない制度もあります。

埼玉県民共済のホームページによると、「割戻金とは、毎年1回、共済の種類ごとに決算を行い剰余金が生じたときは、各種共済の決算期末のご加入者(ご契約者)に払込掛金に応じて割戻金としてお戻ししております。」と記載されています。


各都道府県共済の割戻率の平均は29.3%(平成26年)となっています。(参照:全国生活協同組合連合会


毎月1,000円の掛金を支払っている場合、実際の負担額は707円程度となります。


先ほど、県民共済は年齢を問わず掛金が一定と述べましたが、加入できる年齢の制限が民間のがん保険より厳しくなっています。


県民共済に加入できるのは、「18歳から59歳までの健康な方(健康な場合、熟年型は60歳から69歳まで加入可能)」となっており、がん保険と比べると厳しい年齢制限があります。

県民共済に入る際に注意すること

県民共済は通常のがん保険とは違い、死亡保障もあって、月々の掛金もある程度抑えられており、加入を検討しやすい保険といえますが、いくつかの注意点もあります。


まず、県民共済は37都道府県にしかないため、県民共済のない10県に転勤や引越した場合は、それまで加入していた共済を継続できなくなってしまいます。


さらに上記でも述べたように加入できる年齢には制限があり、さらに60歳を超えると保障内容が少なくなるというデメリットもあります。


高齢になるほど、がんに罹患する確率は高くなりますから、保障内容や制度をきちんと理解した上で加入することが大切といえます。



まとめ:妻にがん保険は必要ですか?

ここまで、「妻にがん保険は必要か?」をテーマに解説してきましたがいかがでしたでしょうか?


この記事のポイントは、


  • 家族構成に限らず、妻ががんにかかった場合、その影響は大きい
  • データから見た妻の妻の保険加入の実情
  • がん保険に加入している主婦の生の声
  • 妻の保険として、がん保険以外にも検討をしてみるべき

でした。


一般的な家庭の場合、一家の大黒柱であるご主人がしっかりした保険に入っていれば安心と考えられがちですが、家庭の状況によってはそうも言い切れません。


実際、夫婦共働きの場合には、大きな収入減にもつながりかねませんし、子どもがいる場合、家事だけでなく育児にも影響が出てきます。


妻が保険に入ることの必要性や家計とのバランスを良く考えた上で、無駄のない保険加入につなげていきたいものですね。


ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、保険相談や選び方のポイントを伝える「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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