がん保険は貯金がいくらあればいらない？貯金があるとがん保険が不要な理由を解説

がんは治療費が高額になるため、がんのみの備えとしてがん保険に加入するという選択肢があります。しかし、ある程度の貯金があれば保険での備えは不要と言われているのです。

なぜがん保険がいらないと言われているのでしょうか？主な理由としては、

• 公的医療保険がある
• 早期発見で治る
• 入院期間は短くなっている
• 死亡率は下がっている
  
• 長期治療も社会保険でカバーできる
  
• 保障されないがんもある
  

などが挙げられます。

がんは2人に1人がかかると言われているほど、誰もが罹患する可能性のある病気です。治療費も高くなることが考えられるため、がん保険の必要性は高いと思われる方も多いのではないでしょうか。

一方で、意外と貯金でカバーできる金額でも治療ができる、ということから必要ないという意見も少なくありません。

それぞれの理由について詳しく見ていきましょう。

公的医療保険で治療費の負担が減ることが理由として挙げられます。

がんの治療でも通常の病気と同じように公的医療保険が利用できます。治療費は通常の場合3割負担です。

さらに高額療養費制度も利用できます。この制度を活用することで、一般的な収入の方は1ヶ月あたりの医療費上限が8万円程度まで下げられるのです。

たとえ入院や手術の費用が高額になったとしても、これらの公的医療保険を利用することで月の負担は約8万円になります。

また治療が長引いた時でも、3か月以上高額療養費の支給を受けた場合には、4か月目から上限額が約4万円まで引き下げられます。

入院時の食事代や差額ベッド代は制度の対象外となりますが、そこまで負担は大きくならないと言えるのです。

公的医療保険でしっかりと自己負担額を減らすことができるため、必ずしもがん保険で備えなければいけないわけではありません。

近年の医療の進歩には目覚ましいものがありますが、進歩しているのは治療技術だけではありません。

病気を発見するための研究や技術も大きく進歩しているのです。

がんのステージについて

がんは進行度によってステージ０～Ⅳのステージが設定されています。

なかでもステージ０の「上皮内がん」はがんの卵のようなもので、がんの特徴である転移が起きません。

上皮内がんの状態で発見・治療ができれば完治率も高いのです。

がん検診について

がん検診にかかる費用は市区町村によって異なりますが、大体400円～2000円程度におさまります。頻度も1～2年に一度の検診が推奨されています。

がん検診や人間ドックを定期的に受診し、早期発見・早期治療に備えた方が経済的といえます。

とはいえ、定期的な検診を受けていてもがんにかかるリスクが０になるわけではありません。

少しでも不安を感じる場合はプロに相談してみることがおすすめです。

厚生労働省の調査によるとがんによる平均入院期間は、2002年では35.7日、2017年では17.1日です。

一か月以上かかっていた入院期間は、およそ半分にまで短くなっているのです。

がん保険の入院保障は日数無制限と定められていますが、現在の医療の現状を見るとがんによる長期入院に備えることは、あまり重要ではないと言えます。

退院後は定期的な通院により、薬による化学療法や放射線治療を行います。

通院は平均して週1～月1回程度で、日常を送りながら治療を続けていくことになるのです。

いまやがんは不治の病ではありません。中には治療を受けながら働いている人もいます。

がんと診断されたからと言って、収入が0になることや退職の心配をする必要はありません。

いまは「がんと共に生きる」「がんと共に働く」時代です。

充分な貯蓄がある場合や、病気について職場の理解を得られる方は、がん保険で備える必要はないといえるでしょう。

がんと聞くと多くの方が「死に至る病気」というイメージのある方が多いのではないでしょうか。

内閣府の調査でもがんについて怖いと思う人の割合は74.4％です。

中でも怖いと思う理由で一番高い割合を占めるのは「がんで死に至る場合があるから」となっています。

しかし国立がん研究センターによると、ステージ１で治療を行えた場合の５年生存率は80％を超えているのです。

主要部位の5年生存率

（参考：国立がん研究センター・5年生存率データ）

がん保険の中には、がんによって死亡した場合に加算して死亡保険金が支払われるものもあります。

しかし実際の生存率を見てみると、がんによる死亡に備える必要性はあまり高くないと言えます。

がんが怖いからといって安易にがん保険への加入を検討するより、幅広く活用できる資金を蓄えることがおすすめです。

とはいえ治療が長期に及ぶ場合も少なくありません。

がんの治療期間は平均して約28か月と、2年以上にわたります。 

しかし、公的医療保険が適用される治療方法を選択することで、治療費の負担はあまり高額にはなりません。高額療養費制度を利用すれば、一時的に高額な治療費が必要になったとしても、上限額を超えた部分は払い戻されるからです。 

もしも事前に高額な治療費が必要になることが見込まれる場合は「限度額適用認定証」を取り寄せることで、自己負担額を上限までとすることもできます。

数百万円もの治療費を、毎月支払い続ける心配はないのです。 

収入減が心配という方も、通常の会社員や公務員の場合には傷病手当金が受け取れます。給料の約2/3は保障されるため、収入が0になることは避けられます

• 高額療養費制度
• 限度額適用認定証
• 傷病手当金

がん保険と一口に言っても、会社によってつけられる特約に大きな違いがあるのががん保険の特徴です。

大きく分けると以下のものがあります。

• 入院に対する保障
• がんと診断された場合の保障
• 手術に対する保障
• 退院後の治療に対する保障

しかし、状態や治療法によっては、保障されていなかったり支払いが削減される場合があるのです。

特に注意が必要なのが「上皮内がん」です。

がん保険の「診断給付」は、がんと診断された場合に一時金が支払われるものですが、「上皮内がん」は対象外または削減支払いになっている場合がほとんどです。

また、がん保険には免責期間があります。加入してすぐに保障を受けられるわけではなく、3か月もしくは90日間は保障を受けることができません。

せっかくがん保険に加入していても、必要な時に保障がうけられなければ払い損となってしまいますよね。

がん保険はある程度の基礎知識がないと、本当に必要な保障なのかを判断するのが難しい保険なのです。

がんは治療に時間がかかる病気です。入院期間も長引くことがあるため、治療費としての出費はかなり高額になってしまう事が考えられます。

これらの出費に備えるために、がんに特化しているがん保険への加入をする方もいらっしゃると思います。

しかし、最近ではがん保険へ加入せず、貯金でカバーすることを考える方も増えてきているのです。

以前の治療方法と比較すると入院日数も短くなりつつあり、そこまで治療費の負担が大きくなくなってきていると言えるのです。

では、がんの治療費をカバーするためにはどれくらいの金額が貯蓄として準備できていればよいのでしょうか？必要な金額やなぜがん保険が不要と言えるのかなどをご紹介していきます。

がん保険へ加入しない場合に貯金として必要な金額は200万円程度といえます。

まずはがんになった際にどれくらいの入院費用がかかるのかを見ていきましょう。

がん診断給付金が200万円程度となっていることも貯金額が200万円で十分といえる理由に繋がります。

がん診断時の保険金は100～200万円程度です。多くても200万円程度で、その他の保険金を合わせても受け取れる金額は2～300万円といった金額になるのです。

これ以上設定できる商品もありますが、その分保険料はかなり高額になってしまいます。家計を圧迫してしまっては保険として意味がありませんよね。

がん保険に加入していても、準備できる金額は200万円程度です。加入していた場合でもこれ以上保障されることはありません。

そのため、貯金で準備をしておく場合にも同じような金額が準備できるのであれば、治療費などがカバーができると言えるのです。

がんになった際の治療費は貯金でカバーすることができるためそこまで心配する必要はないと言えます。

しかし、がんになった際には診断前と同じように働けなる方が半数近くいるのです。

通常通りに働けなくなってしまうと困るのが収入が減ってしまう事です。診断前後の平均年収は以下のように変化しています。

• 診断前：約395万円
• 診断後：約167万円

このように平均で200万円以上の差がみられるのです。

傷病手当金などの公的制度でも収入減はカバーされますが、それで十分なのかは人によって違います。自営業者などは公的制度ではカバーされないため、貯金の200万円ではカバーしきれないことになるのです。

公的制度ではカバーしきれない、そもそもカバーされない場合には、がん保険などを利用して収入減に備えておくことがおすすめです。

がんに罹患した際の治療費はご紹介した通りですが、それ以外にも様々な費用がかかることが予想されます。

• 治療費
• 差額ベッド代
• 入院時の食事代
• 交通費
• 生活費

などが考えられます。

治療費の負担は1ヶ月あたり8万円程度で済むことが考えられます。そこまで高額になることはないと言えるのです。

入院が必要になった際に、個室などを利用した場合には差額ベッド代が必要になります。この代金は公的医療保険が適用されないため、自己負担の対象となります。利用期間が長くなるとかなり高額になることが予想されます。

入院時の食事代も自己負担です。1食あたり460円と決まっているため、入院が長引くほど高額になってしまいます。

交通費もかかってきます。近くの病院ならばそれほど負担はありませんが、遠くの病院に通う必要がある場合には交通費もかさんでしまいます。

病気療養中でも生活費はかかります。日々の食費や家賃、水道光熱費など様々な費用が考えらます。

治療費以外にもこれらの費用が必要となるため、貯金でカバーできるのか、がん保険が必要なのかはしっかりと考えてから判断するようにしましょう。

がんの治療時にも公的医療保険が活用できます。上手く活用することでかなり医療費の負担を抑えることが可能です。

• 高額療養費制度
• 傷病手当金

などが活用できる主な制度として挙げられます。

それぞれどのような制度なのか、詳しくご紹介していきます。

また、公的医療保険が適用されない治療方法についても解説します。

公的医療保険でどこまでカバーされるのかを知っておかないとがん保険の要不要を判断することはできません。しっかりと理解し、自分にとってがん保険が必要なのか判断しましょう。

がんの治療時に適用される制度のひとつに高額療養費制度があります。

通常ならば医療費の3割を支払うことになりますが、支払うことになる金額に上限が設定されるのです。上限以上となった部分を国が負担してくれる制度です。

上限は条件よって変わってきます。70歳未満を例に見ていきましょう。

治療のために会社を休む日数も多くなってしまいますが、このような場合には傷病手当金制度を活用することで、収入が途絶えることを防ぐことができます。

傷病手当金は病気やケガなどで会社を長期間休むことになった際に、給料の一定額を保障してくれる制度です。

保障される金額は給料の2/3程度です。（参考：全国健康保険協会・傷病手当金）

最長で1年半の間支給対象となっています。通常通りに働いている場合と比較すると給料自体は減ってしまいますが、それでも0になることは避けられます。

ただし、勤務先で社会保険に加入していないと対象とはなりません。自営業などでは国民健康保険にしか加入していないため、支給されることが無いことに注意しましょう。

公的医療保険は医療費の負担を減らしてくれるとてもありがたい制度ですが、治療方法に先進医療を選択した場合には適用されないことに注意しましょう。

先進医療に分類される治療方法は厚生労働省が決めています。高度な技術が必要な治療方法が多く、がんの治療方法としては

• 重粒子線治療
• 陽子線治療

などが当てはまります。

どちらも利用することで250万円から300万円の費用がかかります。これらの治療費は全額自己負担となってしまうのです。

かなり高額な負担となってしまうのです。

このように先進医療など公的医療保険が適用されない治療法もあるのです。

通常の病気やケガなどならば、公的制度でも十分にカバーすることは可能です。

先ほどご紹介したように、日本の公的医療保険はかなりしっかりしています。治療費の保障もしっかりしていますし、会社を休むことになった場合にも保障される仕組みとなっているためです。

しかし、がんの場合には気を付けなくてはいけません。治療費はカバーできても、働けなくなる期間が長引くことが考えられます。このような場合には公的制度でカバーしきれないことも考えられるのです。

また、中には公的医療保険の適用されない治療方法もあります。

これらのことを踏まえ、がん保険の必要性をしっかりと考えるようにしましょう。

貯金が200万円程度あり、これをがんの治療などにあてても良い場合にはがん保険への加入は必要ないと言えます。しかし、全ての方にがん保険が必要ないわけではありません。

貯金の金額や治療方法によってはがん保険が必要と言えるのです。

では、どのような特徴の方に必要となるのでしょうか？

• 貯金が足りていない
• 先進医療を希望する
• 身内にがん経験者がいる

などです。

なぜこのような方に必要と言えるのか、以下でそれぞれご紹介していきます。

そもそも貯金が200万円に満たない方はがん保険に加入しておくことがおすすめです。

貯金がある場合には治療などでお金がかかったとしても、貯金を崩すことでカバーすることができます。しかし、貯金が一定額以上ないとこの方法は使えません。

貯金が足りていない人はがん保険などで準備をしておかないと、治療時の資金が足りない状況となってしまうのです。

また、貯金があったとしても他の利用用途のために貯めている場合にも、がん保険で補っておく必要があります。

がんの治療に利用できる貯金が無いと、いざがんになった際に他の資金として準備しておいた貯金を利用しなくてはいけなくなってしまいます。貯金を利用しないでも済むようにがん保険での準備が必要と言えるのです。

先進医療を考えている人は、がん保険へ加入しておくことがおすすめです。忘れずに特約の付帯も行いましょう。

がんの治療でも公的制度を活用することで、自己負担額はそこまで大きなものにはならないことはご紹介しました。しかし、公的制度が適用されること前提の話です。

適用されない治療方法に先進医療があります。費用も高額となり、さらに公的制度の対象となっていないため自己負担となってしまうのです。準備していた貯金だけでカバーできるのかというと、できない可能性の方が高いと言えるのです。

がん保険に先進医療特約を付けておくことでこの費用に対する保障を得ることができます。治療方法のひとつとして検討したい方は、がん保険へ加入しておきましょう。

がん経験者が身内にいる方も、加入しておくことをおすすめします。

がんは2人に1人がかかると言われており、かなり高いことが分かります。しかし、さらに高確率で罹患することが事前に分かれば、加入を検討する人も増えるのではないかと思います。

高確率になる方としては、身内などにかかったことがある人がいる場合が挙げられます。

がんの中には遺伝性のものも少数ですが存在します。また、遺伝よりも重要なのが生活習慣です。がんの罹患に大きく関わっており、似た生活を送っていた場合には、確率が上がると言えるのです。

身内にかかったことのある方がいる場合には、このような理由で通常よりもがんになりやすいと言えます。可能性が高いことからがん保険への加入がおすすめとなるのです。治療に専念するためにもしっかりと備えておきましょう。

がん保険に加入していなくても、貯金がある程度あるならば治療を受ける際に大きな問題はないと言えます。しかし、加入しておくことで様々なメリットがあるのです。

• がんになると給付金がもらえる
• 特約付加で高額医療もカバーできる
• 入院日数に制限がない

などです。

貯金でまかなう方法も良いですが、人によってはこれらのメリットの方が大きい場合もあります。メリットを理解し、本当に貯金での備えだけで十分なのかを考えてください。

ひとつめはがんになると給付金がもらえることです。

がん保険では「がん診断給付金」という保障が付いているものがほとんどです。この保障が付いている場合、診断されるだけで設定した保険金が支給されることになるのです。

50～200万円といったまとまった金額を受け取ることができます。これから治療を開始するにあたり、資金が準備できることになるのです。

貯金でまかなう場合には、これからどれだけの貯金を崩す必要があるのか、金銭的な不安が大きくなってしまうかもしれません。しかし、がん保険に加入しておけば金銭的な不安を感じずに済むのです。

ただし、商品によっては診断のみで支給されない場合もあります。入院などが条件に組み込まれている場合もあるため、契約時にしっかりと支給条件などを確認しておきましょう。

二つ目は特約の付帯で高額医療に対応できることです。

ただし、高額医療に対応するためには、加入するだけでは不十分となることに注意しましょう。

がん保険では診断一時金などで治療費をカバーすることができます。さらに、先進医療特約を付帯することで、高額医療となる先進医療にかかる費用を負担してもらえるのです。

上限金額が商品ごとに決まっていますが、かかった費用を丸々支給してもらえる保障が一般的です。

さらに、商品によっては自由診療をカバーしてくれるものもあります。こちらも公的医療保険が適用されず、高額医療になるのですが、金銭的な不安を感じることなく治療のひとつとして選択することができるようになるのです。

加入する場合には忘れずに特約を付帯するようにしてください。

3つ目は入院保障の上限がない商品があることです。

がんの治療時にも通常の医療保険が利用できます。がん保険には加入していなくても、医療保険で病気やケガに対する備えをしている方は多いですよね？

しかし、医療保険では長期入院に対しての保障は不十分と言えます。支給される日数に上限が設けられているためです。

がんでは長期に渡る入院という可能性があるため、日数に限度のある商品では不安が残ります。

一方がん保険の商品には制限がない商品もあります。入院が続いてしまっても保障が切れることなく、しっかりとカバーされるのです。

最近の治療方法では通院がメインとなってきていますが、それでも長期入院の可能性が無くなったわけではありません。長引く入院への金銭的不安も、がん保険に加入しておくことで解消することができるのです。

中には医療保険でがんの治療費がカバーできると考えている方もいらっしゃると思いますが、医療保険でカバーできると考えるのは危険と言えるのです。

医療保険で保障されるものには以下のようなものが挙げられます。

• 入院給付金
• 手術給付金
• 先進飲料給付金

などです。

確かにこれらの給付金だけでもしっかりとした保障が得られそうだと感じるかもしれません。

しかし、がんの治療方法を考えてみてください。手術や入院もしますが、抗がん剤などで通院治療を行う回数も多いと言えるのです。

通院に対する保障は医療保険ではあまり受けられません。通院保障があるタイプもありますが、それほど大きな金額が支給されるわけではないため、通院での治療が多くなると金銭的な負担は大きくなってしまうのです。

医療保険でカバーできると思っていた方は、マネーキャリアで保険相談をしてみましょう。がん保険が必要かどうか、しっかりとプロにアドバイスがもらえます。

いかがでしたか？ここではがんの治療が貯金で賄えるのか、いくら準備しておけばよいのかについてご紹介しました。

がんへの備えとしては、貯金200万円が目安です。この金額をがんの治療にあてても問題がない場合には、がん保険へわざわざ加入する必要はないと言えるのです。

しかし、先進医療などに対する備えとしては全く足りないと言えます。治療時に先進医療を選択する可能性がある場合には、がん保険などで先進医療に対する備えをしておく必要があるのです。

もし、がんへの備えとして貯金にするかがん保険にするか悩んだ場合には、マネーキャリアで相談がおすすめです。何度でも無料で相談ができます。

ほけんROOMでは他にも保険に関する記事を多数掲載しています。興味のある方はぜひ参考にしてください。