新車に買い替えたとき車両保険の必要性とは？割引や補償内容も解説！

新車に買い替えたはいいが、車両保険に加入しようか迷っている、という方はいませんか？

車両保険は、事故や接触などによる損傷を修理する費用を補償してくれる保険です。大きな事故を起こしてしまったときなど、万が一の際に頼りになるのは確かなのですが、加入すべきかといわれると判断が難しいのではないでしょうか。

そんな難しい判断を少しでも助けるために、今回は

• 新車に車両保険は必要か
• 保険料はどのくらいになるのか

基本的に新車というだけでも車両保険に加入したくなりがちですが、入ったほうが良いケースとそうでないケースがあります。

以下の条件に当てはまる場合は、受けられるメリットが大きく、安心を得ることができるためおすすめです。

• ローンで購入した場合
  
• 高級車を購入した場合
  
• 免許取り立ての場合
  

ローンで新車を購入した場合や高級車を購入した場合などは、ちょっとした破損でも大きな経済的リスクに発展する可能性があります。

しかし購入1年未満の新車であれば、車両保険金額が購入価格とほぼ同じ（本体価格＋オプション代）になりますので、仮に全損事故を起こしてしまったとしても取り返しがつきます。

全損まで行かなかったとしても、ローンを抱えている状態で高額な修理費が発生してしまうと家計の大きな負担になります。しかし車両保険に入っていれば保険金で修理できるため、負担を減らすことができるでしょう。

また高級車を購入していた場合にパーツ交換が必要な損傷を受けてしまうと、修理費が高額になりかねません。このような場合についても、積極的に車両保険の加入を検討すべきだといえるでしょう。

なお免許を取ったばかりで事故が心配という方も、車両保険に加入することで安心して運転することができます。

一方で、必ずしも車両保険が必要ではないケースもあります。もっともわかりやすいのは、時価額が低い車に乗っている場合でしょう。

車両保険金額は時価額をベースにして決定されますので、時価額が低いと車両保険金額も同様に低くなってしまいます。そのため使い古した車では、十分な補償を受けることができません。

購入したばかりであっても、中古車や軽自動車は時価額が低いことがあります。その場合、納得できる額の車両保険金額が設定できず、同様にメリットが薄くなります。

なお、世の中にはプレミアがつくような中古車もありますが、販売価格と時価額は別物です。たとえプレミア中古車であっても、古い車種であれば車両保険金額は相応に低くなりますので注意してください。このような場合は特に、車両保険の恩恵を受けるのは難しいでしょう。

また車両保険金額は低くなかったとしても、十分な貯蓄があるために修理費や買い替えが発生しても特に困らないという場合や、そもそも運転する機会が少ないという場合も、そこまで大きなメリットはありません。

車両保険は以下の要素によって、基本的な補償内容と保険料が決まります。

• 支払われる保険金の支払限度額（車両保険金額）
  
• 補償される事故の範囲（一般型 or エコノミー型）
  
• 修理費の自己負担額（免責金額）
  

自動車保険に車両保険が含まれていると、補償内容を控えめにしたとしても保険料が高いと感じてしまう方は多いのではないでしょうか。そんな時は、保険料を安くできる割引や特約を利用することで保険料を抑えることができます。

以下は、保険料を安くすることができる代表的な特約です。

*）損害保険料率算出機構『自動車保険の概況2018年度（2017年度統計）』p60より（2019年11月8日参照）

上記の2つの特約は、同時に付帯することが可能です。仮に自分以外に運転する可能性がないなどの場合、有効に活用できるでしょう。  

以下は、保険料を安くすることができる代表的な割引です。

上記表に挙げた割引のいずれも保険会社によって条件や割引率、割引額に違いがあります。割引を実施しているかどうかも含めて、詳しい条件などについては各保険会社に直接確認してください。

新車特約（車両新価特約）とは、全損または半損事故に遭った場合、新車時点の価格相当の保険金が支払われる特約です。契約車両が新車（初度登録年月日から保険会社が定める期間以内）である場合に付帯が可能です。

車両保険金額は車の時価額をベースにして定められるため、経年によって額が（一般的に20％ずつ）下がっていきます。そのため長く乗っていた車が全損してしまった場合、購入金額に比べて圧倒的に少ない保険金しか支払われない、ということが起こり得ます。

しかし新車特約を付帯していれば、新車購入の際に新車価格相当額（協定新価保険金額）を上限とした保険金が支払われるため、場合によってかなりの負担を減らすことができます。

購入して間もない新車である、もしもの事故が心配であるなどの場合は、付帯を検討する価値があるでしょう。付帯する際には、その分だけ車両保険金額を調整するとバランスが良くなります。

なお、他にも注意してほしいポイントがいくつかありますので、簡単にまとめておきます。これらも含めて、よく検討してみてください。

• 新車特約では新車の購入費が補償される（新車価格相当額が200万円で150万円の新車を購入した場合、150万円が支払われる）
  
• 加入条件が保険会社によって異なる
  
• 支払われる条件が厳しい（盗難では適用されない、など）
  
• 使った翌年は3等級ダウン
  

新車を購入した人の割合の約80％ほどが新車で車両保険に加入します。

さらに、その内訳の9割は一般自動車の車両保険に加入し、1割程度がエコノミー型の車両保険に加入します。

近年、若者の車離れが流行る中で、自動車の普及率は落ちていますが、大多数の人が加入する保険と言うことがわかります。

• 1年目：250万円
• 2年目：210万円
• 3年目：180万円
• 4年目：140万円
• 5年目：100万円

このように、車両保険金額は思いのほか速いペースで下がっていきます。

そのため、気がついたら保険料が30万円まで下がっていた、ということもあり得るのですが、対して保険料はさほど変化しません（等級が上がることによって支払金額が安くなるケースはあります）。

たとえば、10万円の保険料で250万円の補償が受けられるのなら、保険に入る価値はあるでしょう。しかし5万円の保険料で30万円しか補償が受けられないとなると、損に感じませんか？

このように、車両保険金額が徐々に下がることで、車両保険そのものの価値も変化してしまいます。現状の保険料に見合った補償が受けられるのか、定期的に確認することをオススメします。

とはいっても、経済的に余裕があるかどうかも重要です。いざというときのための貯金がない場合などは、あえて車両保険を継続したほうが安心できるかもしれません。

このように、車両保険の加入期間は

• 保険料に見合う補償が受けられるか
• 万が一の事故に対応できる経済的余裕があるか

などを基準に判断するのがよいでしょう。

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以上、新車を購入した場合の車両保険について、必要性や補償内容、付帯する期間などについてまとめました。

今回の記事のポイントは、以下の通りです。

• 車両保険の要否はメリットとデメリットに注目して検討する
  
• 適切な補償内容を選択し、特約や割引を利用をすることで保険料を抑えることができる
  
• 車両保険の加入期間は、車両保険金額と経済状況を考慮して決める
  

状況が変わることで、保険から得られるメリットが変化したり、保険に求める補償内容が変化したりします。

特に新車に買い換えたタイミングで車両保険に加入していた場合は、新車だからこその内容になりがちです。ぜひ面倒臭がらず、定期的に見直しをしてみてください。

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