楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」のデメリットや評判は?

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結論:楽天会員なら楽天ポイントが貯まる「サイクルアシスト」がおすすめ

ここ数年、自転車と自転車や自転車と歩行者の事故による高額賠償が相次ぎ、多くの自治体において自転車保険の義務化が進んでいます。


ただ、一口に自転車保険と言っても、数がいくつかあって選ぶのが大変ですよね。


その中で、楽天会員であれば最初に選択肢に入ってくるのが楽天損保「サイクルアシスト」かと思います。


先に結論を言うと、楽天会員であれば楽天ポイントも貯まるこちらの「サイクルアシスト」に入るのが最もおすすめです。


以下ではそんな楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」について、

  • 楽天銀行や楽天市場の保険との違い
  • 自転車保険の必要性
  • 楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」のデメリット
  • 楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」の評判・口コミ
について解説していきます。


デメリットや評判を参考にしながら解説していきます。ぜひ最後までご覧ください。


※ ポイントの進呈には一定の条件があります。

楽天銀行少額あんしん保険自転車プランや楽天市場の自転車保険とは異なる


まず、最初に注意しておきたいのは、こちらの楽天損保「サイクルアシスト」の他にも楽天関連で自転車保険に類するものが存在することです。


楽天損保とは異なる楽天グループ関連会社が販売する自転車保険として、以下の保険があります。

  • 楽天超かんたん保険「自転車保険プラン」(楽天市場の買い物かごから加入できる保険)
  • 楽天銀行少額あんしん保険の自転車プラン

こちら混同しやすいので、間違えないようにしてください。

自転車保険の必要性:自転車保険の義務化をおさらいしよう


まず、大前提の「自転車保険の義務化」についてさらっと説明します。


結論から言うと、

  • 「自転車保険の義務化」=「個人賠償責任保険の義務化」
になります。つまり、自転車保険そのものに入っていなくても問題はないのです。

各地で自転車保険の義務化が条例化されているのは、自動車とは異なり自転車には自賠責保険のような公的保険がないため、数千万円の賠償金を払わなければいけなくなったとき、全てが自己負担になってしまうのが主な理由です。

個人が他の人の所有物を壊してしまったり、他の方に大怪我をさせてしまった際に補償する保険を「個人賠償責任保険」というのですが、多くの自治体で義務化されているのはこちらの保険になります。

個人賠償責任保険は、火災保険や自動車保険に付帯してつけていらっしゃる方も多いです。ですので、もしつけている場合はわざわざ「自転車保険」に入らなくても問題ないですね。

ただ注意としては、個人賠償責任特約(自動車保険や火災保険についている特約)だと自身のケガや入院については自己負担になってしまいます。

自転車通学や自転車通勤などで日常的に自転車を使う人は、きちんと「自転車保険」に入っておいた方が良いですね。

楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」の補償内容とデメリット

では、楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」の補償内容について見ていきましょう。


補償内容は、以下のようになっています。

個人プラン賠償責任入院保険金/日手術保険金死亡・後遺障害保険料/年
基本タイプ1億円2,500円入院中:25,000円、それ以外:12,500円250万円3,000円
安心タイプ1億円5,000円入院中:50,000円、それ以外:25,000円500万円4,770円
充実タイプ1億円10,000円入院中:100,000円、それ以外:50,000円1,000万円8,320円


今回紹介したのは個人プランですが、他にも
  • カップルプラン
  • ファミリープラン
があり、それぞれケガの補償対象となる人数が増えるので、保険料が少し高くなる形となっています。※

補償内容のポイントとしては、「個人プラン」に家族の誰かが入ってさえいれば、全員の賠償責任を補償してくれるということです。これは交通事故に限らずなので、ありがたいですね。

ただケガの補償は本人しかおりませんので、家族・カップル(夫婦)でよく自転車に乗る場合は、全員分のプランに入っておくと間違いないでしょう。※

※ファミリープランの補償範囲については、本人またはその配偶者と同居の親族(6等親内の血族および3親等内の姻族)、および別居の未婚の子(婚姻歴がないもの)です。

ちなみにこちらの補償内容については、他社の補償内容と比較しても、特になにか少ないということはありません。

むしろ、先程記事上でご紹介した「楽天銀行少額あんしん保険の自転車プラン」を始めとする他の自転車保険だと、
  • 本人型は自転車事故のみが補償対象
ということもありますので、その点こちらのサイクルアシストに入っておけば間違いないでしょう。

続いては、「サイクルアシスト」のデメリットを3つ紹介します。

楽天損保「サイクルアシスト」のデメリット①:ケガの補償は交通事故のみ対象


楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」のデメリット①はケガの補償は交通事故のみが対象である点です。


こちらはどの自転車保険でもこのような条件になっていることが多いので、楽天損保の自転車保険だけの話ではありませんが、交通事故以外のケガは補償対象外になるので注意です。


自転車保険とよく似た保険として、「日常・レジャーの保険」のようなものが存在します。そのような保険に入っていれば、交通事故だけではないケガも補償してくれることがありますね。


ただ、そのような保険はもちろん保険料が高くなるので、自転車通勤や自転車通学に備えるための保険として考えると、自転車保険としては交通事故さえ補償してくれれば十分だと思います。

楽天損保の自転車保険のデメリット②:必ず楽天会員になる必要がある

楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」のデメリット②は必ず楽天会員にならなくてはならない点です。


こちらは、既に楽天会員の方には全く関係のない話ですね。むしろ、会員の方であれば個人情報の入力が大変早く済みますので、気軽にお申込が可能です。


そしてなんと、こちらのサイクルアシストは保険料の1%分の楽天ポイントが進呈されます。※1

また、楽天カードのお支払いでさらに保険料の1%のポイントが進呈されます。※2


※1 ポイント進呈には一定の条件があります。ポイント進呈に関するルールと規約は、楽天損保ホームページを参照ください。保険加入に伴うポイントの進呈は、楽天エコシステムによる募集経費の削減効果等を楽天会員に還元する制度です。


 ※2 お支払いいただく保険料の1%の楽天カード利用ポイントが楽天カード株式会社から進呈されます。楽天カード利用ポイントについては、楽天カード株式会社へご確認ください。この取扱いは、楽天カード株式会社が行うプログラムであり、楽天保険グループ以外の保険会社でも同様です。 

楽天損保の自転車保険のデメリット③:個人賠償責任保険が無制限ではない

楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」には、個人賠償責任保険が無制限のプランはありません。

他の会社だと、

  • 最大3億円
  • 無制限
などのプランもあることがあるので、デメリットに感じるかもしれません。

ただ、現在のところ自転車における事故で1億円を超える事例はほとんどありません。

楽天損保の自転車保険のデメリット④:70歳以上は加入できない

楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」のデメリット4つ目は、70歳以上が加入できないことです。


ただ、被保険者が69歳以下であれば問題はありません。

楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」の加入者の評判や口コミは?

自転車保険は、自身が事故を起こしてしまったときに使う保険ということもあり、実際に使ったことのある方の評判や口コミは集まりませんでした。


加入した方の口コミを一部ご紹介させていただきます。


※あくまで個人の感想になりますので、参考程度にご覧ください。

30代女性

手軽に加入できる!

自転車保険は楽天損保のサイクルアシストにしました!
普段から楽天使いなので、加入がすごく楽でしたね。とりあえず入っておきたい人にはおすすめかなと思います。

楽天会員であれば会員情報をそのまま使えるので、加入までがかなり楽ですね!

楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」に加入する際の注意点

ここまで楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」を見てきましたが、加入する際にはいくつか注意点もあります。

  • 月払いできない
  • 保険証券が発行されない(契約者マイページで加入内容確認可能)
  • ロードサービスや盗難の補償はない
こちらですね。

特に3つ目については、自転車の盗難も補償対象と勘違いしてしまうケースも多いので、ご注意ください。

まとめ

ここまで、楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」について解説してきましたがいかがだったでしょうか?


この記事をまとめると、

  • 自転車保険は楽天損保の「サイクルアシスト」がおすすめ
  • 賠償責任保険だけであれば個人プランに加入すればOK
  • 楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」はケガの補償は交通事故のみであること、必ず楽天会員にならなくてはならないこと、個人賠償責任保険の支払限度額が無制限ではないことに注意

です。


こちらの記事が保険選びの参考になっていれば幸いです。


ほけんROOMでは、他にも自転車保険について様々な記事を執筆しています。ぜひ興味があれば他の記事もご覧ください。


承認番号 C24-06-003

有効期限 2025年6月末

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