年収1000万円は何人に一人？税金が高額で手取りが少ないとの声も

年収1,000万円を稼ぐ方は少なく、年収としてはかなり高い方と言えます。

国税庁の「申告所得税標本調査」を参考に計算した結果、年収1,000万円以上を稼ぐ方の割合は全体の5％程度です。20人に1人程度の割合となるのです。

では、年代別に見てみると、この割合は変わってくるのでしょうか？平均年収は年代によっても大きく変わってきます。年収1,000万円以上の人がそれぞれの年代でどれくらいの割合となるのか気になりますよね？

ここでは、

• 20代の割合
• 30代の割合

それぞれをご紹介していきます。

平均年収は年代によって大きく違い、働いて間もない20代では低い傾向にあります。では、20代でどれくらいの方が年収1,000万円に到達しているのでしょうか？

20代で年収1,000万円以上となる人の割合は約0.2％です。（参考：国税庁・民間給与実態統計調査）

全体の割合である5％と比べるとかなり低いことが分かります。

やはりそもそもの平均年収が低いため、20代でこの年収まで到達する方はかなり稀な存在と言えます。

もし20代でこれくらい稼いでいる、という方は間違いなく「勝ち組」と言えるのです。

20代よりも仕事についてから期間の長くなる30代ではどうでしょうか？

30代で年収1,000万円を超える方の割合は約1％となっています。（参考：国税庁・民間給与実態統計調査）

やはり全体的な割合からは少なくなりますが、100人に1人いると考えるとかなり増えている感じがしますよね。

30代では平均給与も徐々に上がり始め、1,000万円に到達するかたもチラホラと見え始める年代と言えます。

企業規模が大きくなると1,000万円以上となる方も増える傾向にあるため、大企業に勤めている方からすると、さほど珍しくない存在なのかもしれません。

しかし、やはり割合は低くなります。30代で年収1,000万円以上という方も、20代と同様に珍しい存在になり、勝ち組と言えるのです。

年収1,000万円を稼いだとしても、1,000万円全額が支給されるわけではないことはご存じだと思います。税金などが引かれますよね？

これらの天引きされる金額はどれくらいなのでしょうか？手元に支給される金額となる手取りがどれくらいなのか気になりますよね？

年収1,000万円でも1人で全て稼ぐ場合と、夫婦共働きで合計1,000万円となる場合があります。手取り額に違いはあるのでしょうか？

以下では

• 1人で年収1,000万円の手取り額
• 夫婦で年収1,000万円の手取り額

について解説していきたいと思います。

1人で稼いだ場合の手取り金額は約722万円です。意外と少ないと感じた方は少なくないと思います。

なぜこんなにも減ってしまうのか疑問を持つ方も多いと思います。引かれるものとしては、

• 所得税
• 住民税
• 社会保険料

などが挙げられます。

引かれる項目は3つだけですが、どの項目でどれだけ引かれているのか気になりますよね？社会保険料が15％と考えてそれぞれの税金を計算してみましょう。

所得税は年収によって税率が変わっています。一部の税率をご紹介すると以下のようになります。

ひとりで1,000万円を稼ぐとなると人数が限定されてしまいますが、世帯年収ならばもっとたくさんの方が当てはまりますよね？この場合の手取り額がどうなるのかも知りたいですよね？1人で稼ぐよりも増えるのか減るのか気になるところです。

ここでは夫婦ともに年収500万円の場合を計算してみましょう。

先ほどと同様に所得税から計算します。社会保険料は15％とします。

• 給与所得控除：144万円
• 基礎控除：48万円
• 社会保険料控除：75万円

これらを差し引くと、課税対象となる所得金額は233万円であることがわかります。

先ほどご紹介した所得税の税率の表を見ていただくと、税率が10％となることが分かります。

233万円×10％-97,500円＝約13.5万円

所得税はそれぞれ13.5万円となりました。

住民税は10％程度になるため、23.3万円が引かれることになります。

手取りを計算していきましょう。

500万円-75万円-13.5万円-23.3万円＝388.2万円

1人当たりの手取りは388万円となります。合計すると約766万円です。1人で1,000万円を稼いだ場合よりも増えている事が分かります。40万円以上も手取りが増える計算となるのです。

年収1,000万円もあれば、かなり余裕な生活ができると考える方は多いと思います。確かに、他の人と比較すると多額の給料をもらっているため、生活が苦しいなんてことは考えられませんよね。

しかし、先ほど手取り額をご紹介した時に、思っていたよりも手取りが少ないと感じた方も多いと思います。

実際に年収1,000万円でどのような生活レベルとなるのか、

• 独身
• 子供がいる家庭

に分けてご紹介していきます。

ひとり暮らしをしている方の生活レベルを見ていきましょう。手取りで722万円でしたので、ボーナスなしとした月収を計算すると約60万円が手取り月収と計算できます。

かかる費用などをまとめてみます。

では、子供のいる家庭で世帯年収が1,000万円の場合の生活レベルはどうなるのでしょうか？独身でかなりの余裕が見られたため、子供がいても余裕の生活が送れるのではと感じる方は多いと思います。

先ほど夫婦ともに年収500万円の世帯年収1,000万円の手取りが766万円でした。これをもとにボーナスなしの手取り月収を計算すると、約64万円という結果になります。

かかる費用などを見ていきましょう。

賃貸に住む場合には家賃を支払うことになります。年収1,000万円の場合にはいくらが家賃の目安となるのでしょうか？

また、結婚後などには家を購入することも考えられますよね。年収1,000万円もあればよゆうで住宅ローンを組めそうですが、ローンの金額はいくらが妥当と言えるのでしょうか？

それぞれの目安が分かっていれば、引っ越しや家の購入時に金額の参考になりますよね？

以下では、

• 賃貸の家賃目安
• 住宅ローンの上限目安

の2つをご紹介していきます。

年収1,000万円もあれば、かなり豪華な賃貸を借りられそうですが、実際には毎月いくらまでにした方が良いのでしょうか？

年収1,000万円の方の家賃の限度は27万円までと言われています。

しかし、安定して支払いが継続できる家賃の目安としては、「手取り収入の1/3以下」とされています。独身の場合の手取り月収は60万円となるため、約20万円を目安にすると問題なく生活できると言えるのです。

しかし、子供がいる場合には家賃で20万円も払ってしまうと、他の教育費などにお金を回せなくなってしまう可能性があるため、15万円程度を目安に賃貸を探した方が安心と言えます。

住宅ローンはどれくらい借りることができるのでしょうか？

収入の30％をローンの返済にあてる金額が上限と言われていますが、20％とした方が安定して返済ができる金額と言えます。

年収1,000万円で返済比率が20％の場合の限度額は約5,600万円です。この金額を上限にすることで、安定した生活を送ることができる目安になるのです。

また、年収の5倍までが目安という声も聞きます。1,000万円の5倍は5,000万円です。

このことからも分かるように、住宅ローンは5,600万円以下で組むことがおすすめとなります。

もっと良い家に住みたい、という場合には、頭金を増やすなどでローンが増えないようにすることがおすすめです。

年金受給額もどれくらいになるのか気になる方は多いと思います。

1人の人の年収1,000万円と、世帯年収が1,000万円の場合には年金受給金額が違います。先ほどと同じように共働きの方が多くなるのか知っておきたいですよね？

以下では

• 夫が年収1,000万円・妻が専業主婦
• 共働きで世帯年収1,000万円

の2つに分けて、それぞれ年金がいくら受け取れるのかをご紹介していきます。

夫が年収1,000万円で妻が専業主婦の場合を見ていきましょう。

年金金額は、

平均標準報酬月額×給付乗率×加入期間

で計算します。

夫の平均報酬月額を59万円とし、賞与が150万円×回、2003年3月までに13年間、その後合計40年間加入していた場合、厚生年金は約215万円となります。

59万円×7.125/1,000×156月＝655,785円

（59万円+25万円）×5.481/1,000×324月＝1,491,708円

二つを合計した金額約215万円が厚生年金の年額になります。

これに老齢基礎年金の満額である78万円を足すと、合計で293万円が受け取れることになります。月に換算すると24.4万円です。

さらに妻の老齢基礎年金が満額78万円もらえると、妻も月に6.5万円もらえることになるのです。

2つを合わせると月額30.9万円がもらえることになります。

この金額ならば十分に生活できる金額と言えるのではないでしょうか。

共働きで世帯年収が1,000万円となる家庭も多いと思います。このような家庭ではどれくらいの年金が受け取れることになるのでしょうか？

• 夫：年収800万円
• 妻：年収200万円

の場合を例に考えてみましょう。

加入期間は先ほどと同じ条件とし、夫の標準報酬月額は50万円、標準賞与額は100万円を年2回の場合で計算します。

50万円×7.125/1,000×156月＝555,750円

（50万円+17万円）×5.481/1,000×324月＝1,189,815円

これら2つの金額と、老齢基礎年金の78万円を足すと、約252万円となります。月額に直すと約21万円ということになります。

年収1,000万円の場合よりも少ないと感じるかもしれませんが、妻の年金もあります。

厚生年金の加入期間を2005年から25年、平均報酬月額が16万円の場合は以下のようになります。

16万円×5.481/1,000×342月＝263,088円

これに老齢基礎年金の78万円を足すと約104万円です。月額8.7万円が受け取れることになるのです。

夫婦合わせると29.7万円です。年収1,000万円を夫一人で稼ぐよりも少なくなる計算になります。

この条件では1万円程度の差で済んでいますが、500万円ずつの共働きの場合には27.6万円まで減ってしまうと言われています。同じ世帯年収でも共働きの有無やそれぞれの年収によって年金額が変わってくることになるのです。

また、片方が個人事業主であった場合には、片方が老齢基礎年金しかもらえない状況となります。年金がかなり少なくなってしまう事になるため、将来のために個人年金保険などで準備しておく必要性が高くなると言えます。

年収1,000万円を稼ぐのは難しいと感じている方も多いと思います。しかし、年収は職業によって大きく違ってくるもののため、年収1,000万円を期待できる職業を目指すことで達成できる可能性が高くなるとも言えるのです。

高収入をねらえる職業を7つご紹介すると、

• 企業経営者
• 航空機操縦士
• 医師
• 弁護士
• 公認会計士
• 営業職
• コンサルタント

が挙げられます。

企業経営者、すなわち会社の社長などは給料が高いと言うイメージが強いと思います。「労政時報：2020年役員報酬・賞与等の最新実態」によれば、社長の平均年収は4,554万円とされています。

これは平均ですが、企業規模が大きいと高くなる傾向にあるため、大企業の経営者ともなるとかなりの金額を稼げることになるのです。

航空機操縦士もかなり年収が高く、20代後半からすでに平均年収が1,000万円を超えている状態となっています。難しい資格が必要になり、簡単になれる職業ではありませんが、気になる方は目指してみても良いのではないでしょうか。

医師も高収入の職業としては有名ですよね。人の命を預かる職業は精神的にも厳しいイメージがありますよね。大変な仕事になるため、収入もかなり高くなると言えます。

弁護士や公認会計士も年収1,000万円以上が期待できる職業です。どちらも資格取得が難しい職業となっています。

営業職も高収入が期待できます。営業は歩合給が上乗せされるため、営業成績が良ければかなりの高収入が期待できるのです。

コンサルタントも年収1,000万円以上が期待できる職業のひとつです。上手く顧客を掴むことができれば、若くして年収1,000万円も可能となる職業です。

このように、年収1,000万円以上を期待できる職業は意外と多くあります。もし気になる諸企業がありましたら、資格などの勉強をしつつその職業を目指してみてはいかがでしょうか。

年収1,000万円を期待できる職業をご紹介しましたが、今から転職するのはちょっと、と思う方もいらっしゃると思います。現在の会社で年収アップが可能ならばそちらの方法が良いと考える方も多いのではないでしょうか？

高年収を達成する方法として、

• 出世する
• 営業で歩合給を増やす
• 外資系投資銀行や外資系コンサルへの転職
• 副業を行う

などが考えられます。

それぞれどのような方法なのかを見てから、自分に合ったものを選ぶことがおすすめです。

出世することで年収アップにつながります。特に取締役などの会社の役員となることで、年収1,000万円以上が目指せるのです。

取締役クラスへの昇進はかなり厳しいとも言えます。現在の会社でも昇進を続けて行けば最終的に取締役などへ出世できる可能性もありますが、すでに定員に達している場合などどう頑張ってもなれない場合もあるため注意しましょう。

また、取締役となることで大きな責任も発生します。不祥事などの監督責任を問われることもあるのです。

取締役クラスへの道は長く険しいと言えますが、その分高収入となるため、目指せる方にはおすすめと言えます。

営業職の方は歩合給を増やすことで高収入を目指すことができます。

保険営業や不動産営業などが有名ですよね。

歩合給がある職業の場合、基本給はそこまで多くはありません。営業成績を上げることで、給料に反映することが可能となります。

個人の能力次第で年収が決る職業とも言えるのです。年齢に関係なく業績が上がれば年収を挙げられるため、若い方でも年収1,000万円を目指すことができます。

ただし、営業成績が悪ければ歩合給も少なくなってしまうため、月収が安定しない可能性も高いのです。

外資系投資銀行や外資系コンサルに転職するのも一つの方法です。

これらの職業は実力主義となっているため、実力を認められれば高収入を得ることができます。

転職するためには高学歴や英語力が必要となりますが、医師や弁護士のように特殊な資格は必要ないと言えます。転職の際には今までの職歴なども重要になってきます。また、採用対象となる年齢が30代前半までとかなり若い年齢までになっています。

転職希望がある場合には、早めに動くようにしましょう。

本業に加えて副業を行い、1,000万円を目指すことも一つの方法となります。

年収が600～700万円でも、副業を行って月収30万円などを稼ぐことで目標を達成できることになります。

自分の得意なことを活かし、

• プログラマー
• コンサルタント
• コーチング・講師業
• ライティング
• 翻訳

などの副業を行い、年収アップを行いましょう。

しかし、副業で稼ぐことだけを考えて無理をし過ぎては体を壊してしまいます。本業への影響も考えられますよね。そのため、副業を行う際には計画をしっかりと立て、休む時間などをしっかりととることが重要です。

また、年収20万円を超える場合には、確定申告が必要なことも忘れないでください。

年収1,000万円以上になると税金が高くなり、手取り金額が意外と少なくなってしまうものです。もっと税金が少なければ、と思う方は多いと思います。

この税金は節税することはできないのでしょうか？

実は様々な方法で節税を行うことができます。

• iDeCo・積み立てNISAの活用
• ふるさと納税
• 不動産投資などの資産運用

です。

少しでも節税して自分の資産を増やしておきたいですよね？以下でそれぞれの節税対策についてご紹介します。

一つ目の方法はiDeCoや積み立てNISAの活用です。名前は聞いたことがある、という方も多いと思います。これらが節税対策として有効と言えるのです。

iDeCoは年金として自分で積み立てていくものです。年間の上限額は決まっていますが、この積み立てた全額が所得控除となるため、かなり大きな金額が控除の対象となります。

ただし、引き出せるのは60歳以降と制限されてしまうデメリットがあります。

積み立てNISAは掛け金が控除対象となることはありませんが、運用で出た利益は課税対象になりません。税金がかかることなく運用益を出すことができるため、節税対策に繋がると言えるのです。

このような方法で節税ができることを覚えておきましょう。

ふるさと納税も節税対策として活用することができます。

ふるさと納税は自分の好きな自治体へ納税ができる制度です。この支払った税金から2,000円を引いた分が、翌年の税金から控除されることになるのです。

そのため、税金を前払いした、と考えた方がしっくりくるかもしれません。あまり節税にはならないと言えるのです。

しかし、2,000円の自己負担で好きな返戻品をもらえることを考えると、普通に税金を支払うよりもお得と感じますよね。

ただし、翌年の控除を受けるためには申請をする必要があります。ワンストップ申請を行えば簡単に済みますが、忘れてしまった場合などには確定申告時に申請する必要があることを覚えておきましょう。

不動産投資などの資産運用も節税の一環として検討してみましょう。

資産運用はなぜ節税に繋がるのでしょうか？不動産投資の場合、建物を購入する必要がありますよね？この金額は耐用年数までは減価償却が可能になります。この期間節税対策として活用することができるのです。

また、資産運用で損が出てしまった場合、損益通算で本業の年収から損した金額が引かれることになります。この分が所得から引かれるため、節税へ繋がっていくのです。

将来給料が無くなったとしても資産運用を続けていれば収入が無くなることはないため、老後資金確保のためにもおすすめと言えます。

年収1,000万円はかなり多い方と言えるため、貯蓄だけでも大丈夫と考える方は多いと思います。しかし、資産形成の有無によって将来の生活レベルは大きく異なってくると言えるのです。

年間60万円の貯金を30年続けていても金利が低いため1,800万円からほとんど増えることはありません。

しかし、同じ金額を利回り4％で同じ期間資産運用した場合には、約3,500万円まで増える計算になるのです。確かに資産運用は確実に増えると言う保証はないかもしれません。しかし、低リスクの投資商品でもこれくらいの利回りとなっている場合が多いため、実現不可能ではないのです。

また、資産運用を行うと節税効果が期待できることはご紹介しました。この節税で得た金額を資産運用に回すことで、さらなる利益を期待できると言えるのです。

資産運用と節税を合わせることで、将来に必要な金額が十分に補え、生活に余裕が生まれることになります。

年収1,000万円でも住んでいる地域や家族の人数などによっては生活が苦しいと感じる場合もあります。将来のための貯蓄が足りないと不安を感じた場合には、資産運用を検討しましょう。

しかし、資産運用と言ってもたくさんの種類があります。ご紹介した不動産投資を始め、株式や投資信託など、種類を選ぶだけでも大変です。

さらにその中にそれぞれ商品があり、細かく特徴などを見て自分に合ったものを探す必要があるのです。

このような作業をあまり知識のない方が行ってもなかなか進みませんよね。そもそも選ぶことができないかもしれません。

資産運用で悩んだらマネーキャリアでの相談がおすすめです。お金のプロであるファイナンシャルプランナーが無料で相談に乗ってくれます。

専門家のアドバイスを無料で聞けるため、資産運用を検討している方はぜひ利用してください。

いかがでしたか？ここでは年収1,000万円の手取りや生活レベルについてご紹介しました。

年収1,000万円以上となる方は20人に1人程度とかなり割合が少ないと言う結果でした。それほど稀な存在ならば、生活レベルもかなり高いのだろうと感じると思いますが。独身ならまだしも子供のいる家庭などではそこまで余裕は無くなってしまう場合もあります。

将来のためには資産形成などを行っておくとより安心できると思いますので、資産形成を考えている方はマネーキャリアで相談してみてください。

ほけんROOMでは他にもお金に関する記事を多数掲載しています。興味のある方はぜひ参考にしてください。