日帰り入院とは?入院例や通院との違い・手術費用・医療保険がおりるか解説

どんな病気における入院例が日帰り入院になるのでしょうか。今回は、日帰り入院の入院例をもとに、日帰り入院の定義、通院との違いや費用、日帰り入院と認められる病気の具体例を解説します。また、医療保険において日帰り入院と認められる入院例と認められない事例も解説します。

日帰り入院と判断されるの入院例!どんな病気で日帰り入院する?


生命保険会社の医療保険では、日帰り入院から受け取れる給付金があります。

医療保障が早くから適用されることは私たちにとってうれしいことですよね。

しかし、日帰り入院に該当する事例と該当しない事例があるなど、私たちにとってはなかなか判断がつかない場合もあるかと思います。


具体的に、どのような事例が日帰り入院と認められているのか、その入院例を知りたくはありませんか?


そこで、この記事では「日帰り入院と判断される病気の種類や入院例」について、

  • 日帰り入院と医師が認める事例
  • 日帰り入院と保険会社が認めた事例
  • 日帰り入院の注意点

以上のことを中心に解説していきます。


この記事を読んでいただければ、日帰り入院や入院例に該当する病気や事例を知ることに役立つかと思います。


日帰り入院の定義や意味をおさらい!通院との違いも解説

具合が悪くて病院へ行き、医師に診療してもらい、場合によっては薬を処方されて帰って来ることも1日でできることなので「日帰り」には当てはまります。


また、「入院」と聞くと、1泊以上しながら治療を行うことなのではないかと思いがちですねよ。


それでは、「日帰り」と「入院」が合わさった「日帰り入院」とは、一体どのようなことを指すのでしょうか。


ここからは、生命保険会社の医療保険の中で「日帰り入院」と認められるものの定義とは一体何なのかを、改めておさらいしていきましょう。  

日帰り入院の定義のおさらい

日帰り入院の定義は次の二つに該当した場合があげられます。


  • 入院日と退院日が同じ日である
  • 病院から入院基本料の支払を請求された

入院日と退院日が同じ日ということは、例えば日付がかわってすぐに病院へ入院し、その後、当日の日付がかわる前に退院する必要があることを意味します。


そのため、例えば22時に病院に患者が搬送され、日付がかわって午前8時に退院した場合、病院で24時間入院していなくても、日帰り入院例には該当しないことになります。


また、入院基本料は病院でお金を支払った際に、窓口で受け取った領収書で確認できます。


入院基本料の診療報酬点数が記載されているかどうかで、その支払の有無がわかります。

日帰り入院と通院との違いは?

通院とは、一般的に以下のような流れの事を指します。


通院の例

  1. 体調が悪くて病院へ行く
  2. 外来で受付を済ませて順番待ちをする
  3. 医師の診察を受ける 
  4. 会計窓口で医療費を支払う 
  5. 薬を受け取り処方箋代を支払う 
  6. 帰宅 

私たちが普段外来で診察を受ける際には、以上の流れで病院へ行く事が多いですよね。


このときに「日帰り入院」に当てはまるかを確認する方法は、会計窓口で医療費を支払った際に受け取る明細書の「入院基本料」の欄を確認することです。


同じように外来へ診察に行き、帰宅をするまでの流れが日帰りであっても、大腸ポリープ切除のように日帰りでできる手術を受けた際などにも、明細書の「入院基本料」の欄に点数が加算されていた場合は「日帰り入院」ということになります。

日帰り入院の入院例!日帰り入院と認められる場合と認められない場合

 ここからは、日帰り入院について分かりやすく例を挙げて見ていきたいと思います。


日帰り入院

  1. 大腸ポリープ切除が必要と診断される
  2. 同日に大腸内視鏡を使用した大腸ポリープ切除の日帰り手術を受ける
  3. 病院で安静にしたのち、帰宅を許可される
  4. 会計窓口で医療費を支払う 
  5. 明細書の入院基本料」の欄に点数が記載されている 
  6. 薬を受け取り処方箋代を支払う 
  7. 帰宅

このように、実際は病院で一晩過ごすことがない場合でも、

  • 入院日と退院日が同じ日である 
  • 病院から入院基本料の支払を請求された 
この2つが該当するものを「日帰り入院」と言います。

日帰り入院と認められた事例

こちらではヘルニアに関する日帰り入院例を取り上げます。

  1. 手術2週間前~手術前日:医師との打ち合わせ、手術に必要な採血・心電図等による検査を行います。
  2. 手術当日:午前中に病院へ向かいます。 
  3. 入院準備:患者確認・患部のチェック、病室で着替え等を済ませます。 
  4. 手術開始:午後には病室から手術室へ移動します。全身麻酔をして治療します。 
  5. 手術終了:病室へ戻ります。 
  6. 主治医のチェック・退院:夕方まで病室で休みます。患者の状態や手術創の確認を行い、問題がなければ当日に退院します。 
  7. 窓口支払い:費用を支払います。その際、領収証に入院基本料(入院点数)が記載されていることを確認しましょう。

なお、生命保険会社へ入院給付金を請求する場合は、入院証明書に「入院」の記載が明記されていること、または領収証に入院基本料(入院点数)が記載されていることが必要です。

日帰り入院と認められなかった事例

日帰り入院例に該当しないケースは次の通りです。

  1. 高校の部活の合宿中にグラウンドで生徒が不調を訴えた
  2. 担当教諭が生徒に連れ添い来院
  3. 医師が熱中症であることを告げ、生徒に点滴を打った
  4. 数時間後に生徒が回復、医師に帰宅を許可された
  5. 窓口に費用を支払い、領収証に入院基本料(入院点数)が記載無し

単に安静や回復のためだけに病院を活用し、領収証に入院基本料(入院点数)が記載されなければ、日帰り入院の入院例とは認められません。

日帰り入院と医師が認める主な病気の種類の具体例

日帰り入院は、まず来院した患者に入院が適切であると、医師によって判断されることが必要です。


日帰り入院例としては、次の検査や手術が該当します。

  • 内視鏡検査
  • 内視鏡によるポリープの切除術
  • 痔疾患
  • 抗がん剤等による化学療法
  • アキレス腱・靭帯等の手術
  • 全身麻酔による親知らずの両側抜歯 等

医師が入院を必要だと判断するポイントは?

ポイントとしては、長期の入院が当初から必要と判断された病気を除いて、検査または治療(手術)後に患者の容態を一定時間診る必要がある、と医師が判断した場合です。


短時間で検査または治療(手術)が終わる場合であっても、全身麻酔をした患者ならば、治療が終わればすぐに退院するわけにはいきません。


手術室から病室に移して患者を休ませた後に回診し、何か異常があれば引き続き入院、何も問題がなければ当日中に退院することになります。


日帰り入院例としては、医師が治療後の患者の容態が気になるので、入院させ様子を見守る判断をしたかどうかが要件となります


そのため、患者が来院して外来用のベッドで手術を行っただけでは、日帰り入院例とはいえません。


例えば、医師が入院の必要性を感じず、痛み止めを飲ませただけで帰宅を許可した場合、日帰り入院例とはいえず、通院手術と定義されます。

日帰り入院と医療保険!日帰り入院に対応している保険商品と注意点

私たちが万が一病気やケガで入院をした時に備えて加入をするのが医療保険です。


「入院保険」を利用することで、入院した期間や病気によって保険金を受け取ることが可能ですよね。


生命保険会社の中には、病院に泊まらなくても良い「日帰り入院」に対しても保障が付いている保険商品を販売している生命保険会社があります。


ここからは、

  • 日帰り入院に対応している保険商品の具体例
  • 日帰り入院に対応していない医療保険もあるので要注意!
以上の点について解説をしていきます。

日帰り入院に対応している保険商品の具体例

日帰り入院への各保険会社の対応方針は次の通りです。
保険会社保険商品入院給付金日帰り入院例
大同生命総合医療保険Mタイプ(標準型)1入院につき60日支払限度日数入院日と退院日が同一の日である場合で、医療機関への入院基本料の支払有無などを参考に判断
住友生命ドクターGO1入院につき180日支払限度日数入院日=退院日の入院で、入院基本料の支払いの有無などを参考にして判断
オリックス生命医療保険新キュア1入院につき60日支払限度日数入院開始日と退院日が同日の入院で、入院証明書に「入院」と記載され、または、領収証に「入院点数」の記載があること
東京海上日動あんしん生命メディカルKit NEO1入院につき60日支払限度日数入院日と退院日が同一の入院で、日帰り入院か否かは入院料の有無等で判断
三井住友海上あいおい生命新医療保険Aプレミア1入院につき60日支払限度日数 入院日と退院日が同一の入院で、入院基本料の支払有無により判断
アフラックちゃんと応える医療保険EVER(60日型)
1入院につき60日支払限度日数
入院日と退院日が同一の入院で、入院基本料の支払有無により判断
JA共済(農協)医療共済1入院につき60日支払限度日数入院基本料の支払いの有無などにより判断

日帰り入院に該当するかどうかは、各社とも文言の差異はありますが、入院日と退院日が同一で、入院基本料の支払いがあったかどうかで判断することは共通しています。

日帰り入院に対応していない医療保険もあるので要注意!

生命保険会社の全てが日帰り入院の保障を設定しているわけではありません。

入院給付金が支給される条件として、入院日数が5日以上というように、ある程度の期間にわたって入院が継続されなければ請求が認められない場合があります。

そのため、病院で治療した場合、医師への確認や領収証で日帰り入院例に該当すると判断したならば、加入契約した際に受け取った保険会社の「契約のしおり」等で、日帰り入院保障の有無を確認しましょう。


また、保険会社のカスタマーセンターで、日帰り入院が保障されるかどうかを確認しても構いません。


日帰り入院が保障されることがわかった後は、今回の治療内容が保険会社の設定する日帰り入院例にあたるかを確認し、担当者の指示に従って入院給付金の請求手続きを行いましょう。

日帰り入院で医療保険の保険金請求する際の注意点

日帰り入院に対して保障が付いている生命保険へ加入していると、実際に日帰り入院をした際に保険金を請求することが可能になります。


しかし、日帰り入院の内容によって受け取ることのできる保険金が異なりますので、保険金を請求する際には注意が必要です。また、それぞれ請求の際に必要な書類も異なりますのであらかじめ覚えておいてください。


ここからは、

  • 手術をした日帰り入院の場合
  • 手術をしなかった日帰り入院の場合

以上のパターンそれぞれの保険金請求について解説をしていきます。

手術をした日帰り入院の場合

医師の判断により日帰り入院とされた入院の中で手術を受けた場合に、生命保険会社へ請求することができる保険金は以下の通りです。

  • 入院給付金
  • 手術給付金

手術を伴う日帰り入院をした場合、入院給付金の他に手術給付金も受け取ることができますので、忘れずに請求をするようにしましょう。


例えば、日帰りで手術を行うことができる可能性がある症例には以下のものがあります。

  • ソケイヘルニア(脱腸)
  • 大腸ポリープ
  • 胃ポリープ
  • 白内障(一部)
  • 心臓カテーテル検査
  • 膝関節鏡手術
  • 前立腺生検
  • 尿管結石
  • 子宮内膜ポリープ(一部)
  • 子宮筋腫(一部)
  • 子宮鏡下手術          など

手術給付金を請求する際には、内容を証明するために「診断書」が必要ですので、必ず病院からもらうようにしましょう。

手術をしなかった日帰り入院の場合

日帰り入院の定義に当てはまるもののうち、手術を伴わない入院をした場合に請求をすることができる保険金は以下の通りです。

  • 入院給付金

この場合、手術を伴う日帰り入院をした場合と違って、生命保険会社から受け取ることができるのは入院給付金のみとなりますので覚えておきましょう。


給付金を請求する際には、一般的には医師が書いた診断書がなくても、お会計の際に病院へ支払う医療費の領収書と明細書があれば請求をすることができます。


もしも診断書が必要とされた場合は、後日でも病院へその旨を伝えることで診断書を書いていただけますので安心してください。


ただし、診断書をもらうには5,000円くらい費用がかかります。


給付金を申請したとしても同じくらい診断書に費用がかかる場合がありますので、申請をするかどうかはよく考えて選択しましょう。

まとめ:日帰り入院の病気の種類や入院例のまとめ

日帰り入院と判断される病気の種類や入院例について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

 

今回の記事のポイントは、

  • 日帰り入院例に該当するためには、医師が入院の必要性を判断し、その診療費に入院基本料が含まれていること
  • 点滴等を打ってベッドで横になっても単に休養目的である場合、日帰り入院とはいえない
  • 日帰り入院に対応していない医療保険もあるので、保障の対象となるかどうかを、保険のしおりで確認したり、保険会社のカスタマーセンターへ問い合わせたりして確認する

でした。


入院給付金を請求するためには、通常、医師の作成した入院証明書が必要になります。


この作成費用は5,000円~10,000円程度かかってしまいます。


日帰り入院の請求の場合、給付金額が診断書の作成料金よりも低くなる可能性があります。


ただし、生命保険会社によっては会社所定の条件に該当すれば、領収証だけで給付金が受け取れる場合があります。


ご自分の受けた診療が、日帰り入院に該当する場合は、この条件についても保険会社のカスタマーセンターで確認しておきましょう。


ほけんROOMでは、ほかにも読んでおきたい記事がありますので、是非ご覧ください。

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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