医療保険の選び方のポイント｜年齢別・男女別のおすすめとは？

病気やケガによる入院や手術などのリスクに備えることができる医療保険。

せっかく医療保険への加入を検討するなら、最適な保険商品を選びたいですよね。医療保険を選ぶときには、おさえておきたいポイントが8つあります。

• 入院給付金日額・入院限度日数
• 手術給付金額
• 通院給付金額
• 保険料と保険料払込期間
• 医療保険のタイプ
• 契約形態
• 特約
• 三大疾病に対する保障が十分にあるか
  

まずチェックしておきたいのは、入院給付金日額・入院限度日数による選び方です。医療保険は、入院した場合「入院給付金」の支給があります。

入院日数に合わせて保険金を受け取れる、日額タイプの保険商品が一般的です。受け取れる入院給付金の金額は、1日5,000円・1日10,000円など、商品によってさまざまです。もし入院が必要になった場合、治療費のほかに食事代や差額ベッド代などがかかることが想定されます。

思うように働くことができなくなり、収入が下がってしまうこともあるかもしれません。貯蓄状況やほかのご家族の収入などと、家計にかかる経済的負担を考慮し、入院給付金日額を設定する必要があるでしょう。

また、医療保険は、給付金の支払い対象となる入院日数に60日・180日など限度を設けていることがほとんどです。こちらも、入院限度日数を長く設定しているほど、保険料も高くなる傾向があります。

ただし、長期入院になるほど、収入減のリスクが高まることが予想されます。長期間の入院リスクが特に心配という人は、入院限度日数の長いタイプの商品を選ぶとよいでしょう。

医療保険に加入していると、所定の手術を受けたとき、手術給付金を受け取ることができます。手術給付金額は、主に

• 一律10万円など支給額が決まっているタイプ
• 入院給付金額日額×手術の種類に応じた給付倍率で支給額が決まるタイプ（例：入院給付金日額5,000円×20倍＝10万円）
  

病気やケガで入院したとき、退院したあとも通院が必要になることがあります。厚生労働省の平成29年患者調査によると、約8割は退院後に通院を経験しています。

通院する場合、治療費はもちろん、交通費なども必要になるでしょう。医療保険には、 たとえば「通院1日ごとに入院給付金額の60％の給付金を支給」のように、通院給付金を受け取れる商品があります。

「通院」のとらえ方は保険会社によってさまざまです。退院した後の通院を保障するケースが一般的ですが、入院「前」の通院を保障対象としている商品もあります。医療保険で支払われる通院給付金は「入院」が前提です。  入院しなかったときの通院については、保障の対象外となるため、注意が必要です。

ただし、前述のように退院後も通院が必要になるケースは多いため、通院給付金額に着目することも医療保険の賢い選び方のひとつです。

保険料と保険料の払込期間も、しっかりチェックしておきたいポイントです。

保険料の払込期間には、短期払込と終身払込があります。

• 短期払込：保険期間の満了までに保険料の支払いが終了する（例：10年、65歳までなど）毎月の保険料は割高
• 終身払込：死亡するまで保険料の支払いが続く。毎月の保険料は割安
  

医療保険は、大きく「終身保険」と「定期保険」という2つのタイプに分けることができます。  それぞれの特徴は、次のとおりです。

• 終身タイプ：一生涯にわたって保障を受けられる
• 定期タイプ：契約後〇年、または〇歳までというように、保障を受けられる期間が決まっている
  

契約形態で選ぶ、という選び方もあります。医療保険に加入する場合、以下を決める必要があります。

• 契約者：契約を結び、保険料を支払う人
• 被保険者：保険の保障対象となる人
• 受取人：給付金・保険金を受け取る人
  

医療保険には、メインとなる基本保障にプラスするかたちで、さまざまな特約を付帯できる商品がたくさんあります。  主な特約とその特徴は、次のとおりです。

医療保険単体でも、入院や治療の際に保険金を受け取ることができますが、特約をプラスすることで、特定の疾病などに上乗せして保障を受けることができます。

上記のほかにも、三大疾病に加えて糖尿病・高血圧性疾患・肝疾患・腎疾患をカバーする７大生活習慣病特約や、退院後の通院を保障する通院特約、長期の入院をサポートする長期入院特約などもあります。

ニーズに合わせて特約を追加し、自分に合った保障内容を検討しましょう。

「三大疾病に対する保障」の充実度も、医療保険の選び方のひとつです。三大疾病とは、がん・急性心筋梗塞・脳卒中（脳出血・くも膜下出血・脳梗塞）のことをさします。

厚生労働省の「平成30年人口動態統計」では、日本人の死亡原因の約4割が三大疾病による死亡、という結果が出ています。

日本人にとって身近な病気ともいえる三大疾病は、入院日数も長くなる傾向があります。そのぶん、経済的な負担が増すことが想定されます。そのため、三大疾病に対する保障が手厚い医療保険を選んでおくと安心ですね。

一時金の給付があるなど、三大疾病に特化したプランを取り扱う保険会社もありますので、三大疾病のリスクが気になる人は検討してみましょう。

ここまで医療保険の選び方やおすすめの加入パターン例ついてご紹介してきましたが、「検討項目が多い」「商品の種類が多くてよく分からない」と感じた人も多いのではないでしょうか。

医療保険にはさまざまなタイプがあり、特約の種類も豊富です。できるだけ保険料はおさえつつ、必要な保障についてはきちんと備えておきたいですよね。

どのようなリスクにどのくらい備えておくべきなのか悩んでしまったり、魅力的な医療保険がたくさんあって目移りしてしまったりすることもあるかと思います。もちろん最適な医療保険というのは、一人ひとり異なります。 

その判断のために、まずは保険のプロに頼ることを強くおすすめします。いざというときに後悔しないためにも、プロの視点からベストな保険を選んでもらいましょう。

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それではここからは、家族人数・年代別でのおすすめの医療保険の選び方を紹介していきます。その選び方は次の3パターンです。

1. 独身・20代~40代の方：日額5000円の定期医療保険
2. 子ども有り・20~40代の方：日額1万円の定期医療保険・死亡保険
3. 40~50代の方：終身医療保険・がん保険などを併用

以下でそれぞれの選び方について、くわしく解説していきます。

生活費が少ない独身の方は最低限の保障で十分

独身で20代〜40代の方におすすめの選び方は、日額5,000円程度の最低限の保障がついた定期医療保険です。

独身の方は家族がいる方に比べて、光熱費や住宅費用など生活費としてかかる金額はそう多くはないと思います。つまり、支給された傷病手当金を医療費のために多く温存できるでしょう。残りの傷病手当金のうち月5万円〜10万円程度を治療費に回すことができれば、医療保険の入院給付金は日額5,000円程度で十分カバーできます。

後の章で詳しく計算しますが、入院が長期化した場合、1ヶ月当たりの費用は25万円程度です。仮に治療が長期化したとしても、以下の計算のように1ヶ月当たりの費用は傷病手当金と医療保険でほとんどカバーできる計算になります。

日額5,000円 × 30日 ＋ 月5万円〜10万円程度（傷病手当金）＝ 20万円〜25万円程度

若いうちは定期医療保険を選ぼう

年齢が若いうちの保険の選び方として、若いうちは収入や貯金が安定しないため、保険料負担の少ない定期医療保険がおすすめです。特徴として以下のようなものがあります。

• 保険期間(10年など)が決まっている
• 保険料が安い
• 更新の際に年齢に応じて保険料が上がる

対して終身型の保険は、保障期間が一生涯で保険料は加入時のままずっと変わりません。



一見良さそうにも思えるのですが、保障内容もずっと変わらないという点には注意が必要です。

もし、20代のうちに終身医療保険に加入して、50年後全く時代に合わない商品を使うことになり、必要な保障が受けられなくなる可能性もあるでしょう。保障内容は定期的に見直してその時々に合った保険に加入しておくのが安心です。

生活費のかかる子もちの方は手厚い日額保障

子どもがいる20代~40代の方におすすめの選び方は、日額1万円の定期医療保険に加え、死亡保険も併せて加入することです。

子どもがいると、独身で生活している場合と比べて様々な費用が余計にかかります。

食費、光熱費、住宅関連費、教育費用は単純に家族の人数が多ければ多いほどかかります。生活費の負担が多いということは、傷病手当金の多くを生活費に回す必要があり、治療費に回せる割合は非常に少なくなります。したがって医療保険でしっかり備えておく必要があります。

長期入院の場合、1ヶ月当たり費用の目安は25万円程度ですので、入院給付金が日額1万円あれば、治療費の赤字をしっかりと補うことができ、治療が長期化しても安心です。

日額1万円　×　30日　＝　30万円

生活費の負担が大きい方にとっては、月々の保険料負担は少なく抑えたいとも思うはずです。したがって、保障内容は日額給付金に重点を置いて、一時金(固定額を給付)の金額を低めに設定すると良いでしょう。

死亡保険へ万一の備えのために加入

子どもや妻（夫）を扶養しているという方への選び方として、併せて死亡保険へ加入しておくことをおすすめします。自分にもしものことがあったときに、遺された家族が生活できなくなってしまうことは想定しておくべきです。 

生命保険の選び方について知りたい方は以下の記事をご覧ください！ 

生命保険の選び方｜保険のプロが教える本当に正しい生命保険の選び方

それぞれの病気への保障に特化した保険

40代〜50代の方へのおすすめの選び方は、終身保険に加入しておき、同時にがん保険や介護保険なども検討するのがおすすめです。

一般的に、年齢を重ねると病気への罹患率は上がっていきます。 生活習慣病といわれる糖尿病、高血圧、高脂血症などは40代から徐々に増加し、50代、60代と急激に増えていきます。がんや認知症への備えも高齢になってから必要となるケースが多いので、40代〜50代で対策がまだという方は以下のような保険で備えておきましょう。

• がん保険：がんのみに特化した保障
• 三大疾病保険：三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）に特化した保障
• 介護保険：要介護状態に認定された人への保障
• 認知症保険：認知症に特化した保障

これらの病気は治療が長期化する傾向にあります。備えたい病気に特化した保険は様々ありますので、自分が特に備えておきたいものや、かかるリスクが高いと思われるものは加入しておくと安心でしょう。

40〜50代は終身型への切り替え

40代〜50代で定期型へ加入している方への選び方として、終身型へ切り替えを行うことをおすすめします。一般的に病気にかかった人や高齢になった人は、医療保険への加入が難しくなります。
様々な病気への罹患率が上がる時期だからこそ、早めに終身型の保険に加入しておくと安心です。

「高齢になったときに医療保険に加入できず保険が使えなかった」ということがないよう、ある程度の年齢となったら保険の見直しを行うことをおすすめします。

医療保険には「特約」として、追加で必要な保障を付けることができます。その特約を選ぶ上で注意すべきことは次の4つです。

• 先進医療特約：保険会社から直接払いされるものを選ぶ
• 通院特約：通院給付金が日額5,000円のものを選ぶ
• 三大疾病特約：これよりもがん保険の方を選ぶ
• 女性特約：加入する必要なし

では、以下で詳しく解説していきます。

先進医療特約とは、先進医療での治療を受けた際に、その治療費が通算1,000万円〜2,000万円までは保障される特約のことです。

先進医療を受けると、高額なもので1件あたり200万円〜300万円の費用がかかるものがあります。それほどの大金を貯金から支払うのはかなりの負担となるため、先進医療特約が必要となります。そして、その先進医療特約による給付金の支払われ方は次の2通りとなります。

• 立替払い：治療費を貯金などから先に支払い、後から保険会社に請求して受け取る
• 直接払い：保険会社から医療機関に直接給付金が支払われる形で治療費を支払う

立替払いの場合、数百万円〜数千万円となるかもしれない先進医療費を、一時的にとはいえ貯金などからまかなわなくてはなりません。その資金がない場合には治療費の支払いができないといったケースに陥る可能性があります。 

直接払いであれば、保険会社が医療機関に直接支払いをしてくれるため、費用の心配をしなくて良いので安心です。



先進医療特約を選ぶ際には、直接払いの対象となるか必ず確認するようにしましょう。

特にがんなどにおいては、退院してからも通院による治療が長期間にわたる場合があります。

通院特約があれば、そういった場合の通院治療費をカバーできるので安心です。具体的には、通院給付金は日額5,000円程度に設定しておくのが望ましいです。

通院にかかる費用のうち、通院のための交通費など公的医療保険の適用外となるものは、入院の場合と比べて少ないです。したがって治療費の部分を補うことができれば良いので、入院給付金は日額5,000円程度で十分でしょう。

三大疾病のうち、がん以外の心疾患（心筋梗塞など）、脳血管疾患（脳卒中など）は、治療そのものよりも、退院後のリハビリに備えておく必要があります。

心筋梗塞や脳卒中では、身体の機能が低下したり後遺症が残ることも多く、退院後リハビリが続くことが考えられます。そのような状態が長期化することで、今まで通り働けなくなるといったリスクもあります。

三大疫病特約は、三大疾病になった場合に一時金が支払われるといったものですが、それよりも就業不能保険や介護保険で備えておくことの方が得策でしょう。

がんの場合でいえば、がん保険やがん特約といったがんに特化したもので備えておく方が手厚い保障が受けられます。がん保険やがん特約のなかでも、通院給付金が退院後の通院の場合に限定されているものがありますので、注意が必要です。

近年は、入院することなく通院で放射線療法や化学療法を行うケースも増えているので、そういった場合にも保障される保険を選ぶようにしましょう。

「保険料を安くおさえたい」というのは、多くの人が抱く気持ちではないでしょうか。

支払う保険料は、安いほど嬉しいですよね。しかし、保険料の安さだけを重視して医療保険を選ぶと、思わぬ失敗を経験してしまうこともあります。たとえば、このようなケースが挙げられます。  

• 保障が必要なときに、希望する保障が受けられない
• 加入したときは安いと思っていた保険料が、更新を迎えるたびに高くなってしまった 
  

皆さんは掛け捨ての医療保険に対して、どのようなイメージをもっていますか？

あまり良くないイメージをもっている人も多いかもしれませんが、実際は掛け捨ての医療保険は、必要な保障を最低限の保険料で備えられるシンプルで無駄のない商品です。掛け捨ての医療保険は起こる確率は低いが起きたら致命的な被害になるリスクに対して加入するのがおすすめです。

以下の見出しでより具体的に説明していきます。

保険という商品は起きる確率は低いが、生じた時には被害が非常に大きい事象に対処するためのものという存在意義をもっています。掛け捨ての医療保険は、まさにその保険の存在意義そのものであるといえます。しかし、「掛け捨ての医療保険は損だ」と感じている人も多いのではないでしょうか。

そもそも、保険で元を取るという考え方や、貯金・資産運用のために加入するというのは、保険の商品性からして向いていないのです。貯金や資産運用が目的であれば、保険以外の金融商品で検討するべきでしょう。 

例えば、掛け捨ての自動車保険や火災保険では、勿体無いとか損だと感じる人は少ないでしょう。「掛け捨て」という言い方が悪いイメージをもっているのですが、これは貯蓄型の保険を売りたい保険会社の意図でそのように呼ばれているという説もあります。

自動車保険や火災保険と同様に、医療保険についても「生じたときの被害が大きい事象」について優先的に保障を検討していきましょう。

特に三大疾病などで長期治療が必要となった場合の費用や、先進医療を受けた場合の費用については、患者の金銭面での負担がかなり大きくなります。

そのような、低確率でも生じたら被害が大きくなるケースに対しては、掛け捨ての医療保険であれば保険料負担を少なく抑えながらしっかりと保障されるので、賢い備え方であるといえるでしょう。

長期入院の場合にかかる費用の目安

では実際に、長期の入院となってしまった場合の費用はどのくらいかかるのでしょうか。

保険適用となる医療費に関しては、高額療養費制度があり、１ヶ月にどれだけ医療費がか方としても一定の上限金額までの自己負担で済むようになっています。一般的な年収（年収約370万円〜770万円）の方で、およそ月8万円程度が標準医療費の自己負担の上限金額です。

しかし、入院中の差額ベッド代や食事代など、公的医療保険の適用外となる費用に関しては、高額療養費制度の対象とならず全額自己負担となります。仮にこれらの費用が日額5,000円かかったとして、およそ1ヶ月あたりの入院費が25万円程度必要となる可能性があります。

日額5,000円  ×  30日 ＋ 月8万円（高額療養費制度利用後）＝  23万円

さらに、病気やケガで働けなくなって得られなかった収入（＝逸失収入）についても考えておかなければなりません。収入がなくなった場合、普段から給料の50〜60％を生活費に充てている方にとっては、その支出の負担が生じます。そういった場合に、公的医療保険である傷病手当金によって給料のおよそ3分の2は支給されますので、生活費の支出はなんとか補うことができるかもしれません。

しかしそうすると、月25万円程度の医療費の負担については、貯金からまかなわなくてはならなくなります。仮に4ヶ月の入院となった場合は、100万円近い出費となる可能性もあります。

掛け捨ての医療保険でもしもの場合に備える

特に生活習慣病のなかでも三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）は、他の病気に比べると治療が長期化しやすいと言われています。

とはいえ、近年は医療の進歩や医療費削減のための政策などの理由により、疾病全体での入院日数は昔に比べて短くなっている傾向にあります。

まさに長期入院で高額な費用負担となることは、起こる確率は低いが起きたら致命的な被害になるリスクであるといえます。掛け捨ての医療保険で保険料負担を低く抑えながら、もしもの場合に備えましょう。

病気やケガで入院が必要になってしまった場合、いったいどのくらいの費用がかかるのでしょうか？入院経験が乏しい場合、イメージも湧きづらいですよね。

• 医療費
• 差額ベッド代
• 食事代・生活費  

生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」によると、過去5年間に入院して自己負担費用を支払った人の入院1日あたりの平均自己負担費用は、23,300円でした。同調査による入院時の1日あたりの自己負担費用とその割合の内訳は、次のとおりです。

1番多いのは1万円～1万5千円の自己負担で、24.2％という結果でした。ただし、次に多い16％は、4万円以上の自己負担となっています。

この調査結果では、約7割は入院1日あたり1万円以上を自己負担している、ということがわかります。

入院にかかる医療費（治療費）は、どれくらいかかるのでしょうか。

まず、病院に支払う治療費の自己負担費用は、公的医療保険によって一般的な治療にかかる費用の1割～3割（割合は年齢などにより異なる）に軽減されています。

 生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査」によると、過去5年間に入院人の入院にかかる自己負担費用の平均は、20.8万円でした。この数字は治療費のほか、差額ベッド代や食事代なども含まれています。

また、病気によっても治療費は大きく異なります。公益社団法人全日本病院協会「医療費（重症度別 2020年度10～12月）」をもとに、主な病気別の1入院にかかる医療費の自己負担額を算出してみたので、参考にしてください。

※1入院費用（医療費）に対し、自己負担3割（端数は四捨五入）で算出。

1人部屋をはじめ、2人部屋、3～4人部屋に入院したときに病院から請求されるのが差額ベッド代です。差額ベッド代は公的医療保険の対象外であるため、全額を自己負担する必要があります。

中央社会保険医療協議会「第466回中央社会保険医療協議会総会」の資料「主な選定療養に係る報告状況」によると、1日あたりの差額ベッド代の平均徴収額（推計）は、次のようになっています（令和元年7月1日現在）。

プライベートを確保して治療に専念したい、と考える人は、入院時にかかる費用のひとつとして、この差額ベッド代も計算に入れておく必要があるでしょう。なお、6人部屋などの大部屋に入院した場合は、差額ベッド代は不要です。

入院中の食事代や生活費も公的医療保険の対象外、すなわち自己負担する必要があります。入院中の食事代は、原則として１食460円（所得に応じて減額あり）です。この数字は全国一律のもので、入院先の病院による差はありません。

食事代のほかにも、生活費として以下のようなものが想定されます。

• 日用品の購入費
• 病院で視聴するテレビ代
• 衣類のクリーニング代

今回は、医療保険の選び方のポイントと注意点、入院に必要な費用や公的医療制度の基礎知識、持病・病歴がある人が入りやすい医療保険の基礎知識についてご紹介しました。

公的な医療保険制度があるものの、入院には自己負担が発生する費用があり、状況によっては経済的な負担が増すことがおわかりいただけたのではないかと思います。

最適な医療保険を選ぶためには、たくさんの検討項目があることもご紹介してきました。保険料を安く抑えつつも保障内容にもこだわりたい場合、たくさんの医療保険を比較しなくてはならないため、非常に大変です。必要な保障内容の見極めに迷うこともあるのではないでしょうか。

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