知っておきたい!がんの治療費をサポートしてくれるがん保険について

がんになったら治療費はどれくらいかかるのか?がん保険ではどこまでサポートされるのか?安心してがん治療を受けるためには、自分に合ったがん保険への加入と、必要な治療費などの内訳を知ることにより、万一に備えていくことが大切です。

がんの三大治療の治療費

現在、がんは4人に1人がかかる病気と言われていますが、そのがん治療も年々進化し続けています。化学療法や先進医療、放射線治療などさまざまな治療法があります。
そして多くの人ががん治療には高額な費用がかかると心配していると思います。ここではがんの治療費について説明していきます。

がんの治療には大きく分けて3種類の治療法があります。それぞれの治療法と治療費を見ていきたいと思います。


  1. 手術・・・がんになった部分とその周辺を手術で取り除く治療法で、がんがまだ小さかったり、転移などもしていない早期の状態でがんが発見された場合には手術での治療が効果的です。現在は技術も進歩し、内視鏡を使用することで小さな切開で手術を行えるようになり、患者の体の負担も減らせるようになりました。手術での治療費はその手術の方法により大きく開きがあります。内視鏡を使った手術では30万円程度ですが、胃の一部を切除するような手術になると100万円以上かかることもあります。そのためがん保険や医療保険の手術給付金では、手術の種類によって段階的に給付金額が変わるものもあるので自分の加入しているがん保険などの保障内容をよく確認するようにして下さい。
  2. 抗がん剤治療・・・手術だけではすべてのがんが取り除けなかった場合や、手術前に腫瘍を小さくするため、または手術後の再発を防ぐためなどに用いられるのが抗がん剤です。抗がん剤は手術や放射線治療とは違い、全身に効果があるものなので、発見されていない転移場所への治療も出来ます。ですが正常な細胞にも影響を与えてしまうため、副作用により体への負担が大きいことが難点です。1月1クールのサイクルで治療が行われ、手術と比べると治療期間も長く、治療費は高額となります。抗がん剤の治療は、治療計画により投薬と休止のサイクルを決め、効果を見ながら繰り返し行われます。1クールでの費用は10万から100万円と言われており、1回の投与で数10万円という薬もあるため、この投与される薬によって費用は大きく変わります。抗がん剤治療では高額療養費制度が適用され、月の自己負担は9万円程度に抑えられます。
  3. 放射線治療・・・放射線をがんに照射することでがん細胞を破壊する治療法です。手術の代わりの根治療法や再発予防のために用いられます。放射線治療には、体の外部から放射線を照射する『外部照射』と体内に放射性物質を入れて患部を照射する『内部照射』があります。放射線を浴びることに痛みはなく、手術や抗がん剤治療に比べると体への負担は少ないですが、放射線をあてることにより正常な組織に傷がつき、出血したり皮膚がただれたり、最悪の場合には二次的な発がんを起こすこともあります。放射線の治療費も方法によって異なります。例で言うと、約3cm程度の小さな病巣に対して行われることが多い定位放射線照射では60万円程度が目安です。また、最新の治療法である粒子線治療では300万円程度かかります。この治療は先進医療になるため健康保険は適用されず、全額自己負担となります。

ここに記載している治療費は一例ですので、患者さんによって症状や治療法が大きく異なりますので、だいたいの目安として考えておくようにしてください。

がんの種類とそれぞれの治療費について

治療法別の費用について説明しましたが、ここではがんの種類別に治療費を見ていきます。がんに罹らないようにしておきたいところですが、万一がんと診断された場合、これからの治療について費用面のことも知っておきたいと思います。
厚生労働省の医療給付実態調査に基づいたデータがあります。下記にまとめてみました。
  • 胃がん ・・・ 585,360円
  • 直腸がん・・・ 686,070円
  • 結腸がん ・・・572,950円
  • 肝がん ・・・ 551,040円
  • 肺がん ・・・ 622,130円
  • 乳がん ・・・ 488,030円
  • 子宮がん  ・・・583,860円
  • 悪性リンパ腫・・・912,140円
  • 白血病 ・・・1,389,790円
  • その他のがん・・・568,620円
このように、がんの治療には多大な費用がかかりますが、ここから公的医療保険制度などの健康保険で自己負担3割となると少し負担は減ります。さらに高額療養費制度を利用することにより、治療費はさらに抑えることが出来ます。

公的医療保険制度を利用して治療費を抑えることは出来ますが、がんの治療中に必要な費用すべてが公的医療保険で賄えるわけではありません。
診察料や投薬、手術などは医療費として『保険適用』となりますが、入院時にかかるベッド代や食事代などは『保険適用外』となります。また別家族の交通費や必要であれば医療用のかつらの購入、備品の購入など治療費以外の出費を計算すると、がん治療費の年間自己負担はおよそ100万円以上と言われています。
このように公的医療保険ではサポートしきれない費用が増えていくこととなりますので、がん保険などの保険へ加入し、安心して治療することが出来るように備えておくことをおすすめします。

抗がん剤治療の費用

抗がん剤とは化学療法の部類に分けられ、がん組織が全身に転移している場合や、手術後の再発防止のために用いられる全身治療です。抗がん剤での治療と聞くと、副作用がつらいなどと聞くと思いますが、これは抗がん剤が正常な細胞へも影響しているためです。


化学療法ではどのような抗がん剤をどのサイクルで用いるか、効果を見ながら細かく調整しながら治療を進めます。1回の治療が6週間ほどかかることが多く、場合によっては費用も100万円ほどになると言われています。

抗がん剤治療を受けた方の治療費の一例を挙げてみます。
20代男性で悪性リンパ腫と診断され、入院での治療が開始しました。抗がん剤の種類を決定し、その後2週間に1回抗がん剤治療が始まり、治療費は1回につき2万5,000円ほどとなります。それに合わせて内服薬や血液検査なども行い、月の医療費は6万5,000円程度になりました。
この治療が順調に進み、8クール(8か月)かかり治療することが出来ましたが、この治療費だけで約50万円近くかかったことになります。これは他の医療費や食事代などは含まれていません。

抗がん剤治療時の会計金額を見てその金額の大きさに驚き、これからどれくらい抗がん剤の治療が続くのかと不安になる人も多いと思います。
抗がん剤の治療費を計算する際に最も重要となるポイントは、患者さんの体の大きさ(身長と体重)です。抗がん剤の標準的な使用量は、体重もしくは体表面積によって決められます。
この体表面積とは、患者さんの身長と体重から求められる数値で、それに合わせて抗がん剤の量が決まります。
また、抗がん剤投与中の体調の変化により治療は変わってきますので、一概にはっきりとした金額は算出することは出来ません。

この上記に記載した一例では入院での治療とありましたが、現在通院での抗がん剤治療も増えてきています。それを受けて、がん保険では『抗がん剤治療特約』をオプションで選べるようになりました。
これは、長期化する外来での抗がん剤治療に備えるために、毎月5万円や10万円ほど支給されるがん保険の新たな保障です。

重粒子線治療や陽子線治療など放射線治療の費用

放射線治療を受ける際に必要な費用は、受ける放射線療法の種類や照射する部位、治療回収によって異なります。
放射線治療も新しくなってきており、最新の放射線治療を受けたり、照射する部位の範囲が広い、また照射回数が多いほど費用は高額になってきます。しかし、保険適用で受けられる放射線療法は「高額療養費」の対象となるので、自己負担額は抑えられます。

ここでは基本となる体外照射での治療費と近年新たに登場した粒子線治療について説明します。
まず体外照射での治療の場合、1回目の治療では「放射線治療管理料」がかかり、3割負担で20,000円から30,000円ほどかかります。それ以降は1回の照射につき3,000円から6,000円程度となります。
そして粒子線治療とは、粒子線という粒子が束状になって進むビームを用いた治療です。おもに水素の原子核ビームを用いた「陽子線治療」と炭素イオン線を用いた「重粒子線治療」の2つがあります。今までの放射線治療とは異なり、体の深部にある病巣をピンポイントで狙うことが出来るため、ほかの正常な組織に対するダメージを少なくすることが出来ます。
現在、重粒子線治療の『手術による根治的な治療法が困難である限局性の骨軟部腫瘍に対して根治的な治療を行う』場合のみ保険適用となっており、それ以外の治療は先進医療とされ高額な治療費がかかります。重粒子線治療で314万円、陽子線治療は288万3千円となっており、何度治療を受けても一律の料金となっています。


現在のがん治療はどんどん変わってきており、治療費の負担が大きい抗がん剤治療やこの放射線治療に対する保障を主とするがん保険も登場してきているのです。

公的保障制度とがん患者の自己負担額

がんの治療ではほとんどの治療に対し、健康保険など公的保障制度でカバーされています。ですが高度医療や先進医療は公的保障制度を利用できないことが多く、しかしこれからも技術の進歩により高度医療や先進医療を用いての治療が増えていくことが考えられます。
現在の公的保障制度のカバー出来る範囲をこの先進医療等にまで拡大することは難しく、がんの治療技術が進化する一方、がん患者の自己負担額は増加するのではと懸念されています
先進医療などをカバーしてくれるがん保険も増えているので、どのような保険が自分に合っているか、必要なものはどんな保障かをがん保険加入時にはきちんと確認するようにしましょう。そして現在がん保険に加入している方も、どのような保障がついているのか再度確認し、内容を知っておくことが大切です。

健康保険により、治療費の3割のみ自己負担制度あり

日本に住んでいる人は誰でも、いずれかの公的医療保険制度に加入しなければいけないということになっています。そのためほとんどの方が健康保険を利用し治療を受けることが出来ます。


健康保険を取り扱う医療機関へ「健康保険証」を提示すれば、医療費の自己負担3割で治療が受けられます。残りの7割は健保組合が負担してくれます。
70歳から75歳未満の方の自己負担は2割となりますが、現役並みの所得がある方は3割負担となっています。

高額療養費制度により、1ヶ月の自己負担額に上限あり

高額療養費制度とは、1カ月にかかった医療費が一定額を超えた場合に差額が支給されるという制度です。この高額療養費制度では、年齢や年収などによって1カ月に支払う医療費の自己負担額に上限が設けられています。その上限額が超える場合には、手続きをすることで上限額を超えた分の払い戻しを受けることが出来ます。
国民健康保険や組合健康保険などの公的な医療保険に加入している人であれば誰でも適用されるので、がんの治療を受ける際には手続きを忘れないようにしてください。
しかし、保険適用ではない治療では高額療養費制度の対象とならないためその場合は治療費がかなりの負担となってしまいます。ですが、医療費控除の対象となりますので、確定申告の際に税務署に申請すれば納めた税金から一部を還付してもらうことが出来ます。

傷病手当金制度により、就労不能者に保障あり

療養中の生活をサポートするための公的制度に、『傷病手当金制度』というものがあります。


業務外での病気やけがのため、または長期入院や療養中のために仕事に就けなかったりして給料がもらえない場合や減額された場合に、生活を保障するために給付金が支給されるものです。

傷病手当金が支給されるのは、支給開始日から同一傷病につき1年6カ月を限度とし、医師が就労不能と認めた期間になります。この期間に症状が良くなり通勤を開始し支給がストップとなった後、再度就労不能となったとしても支給が開始された日から1年6カ月経過すると給付金の支給は打ち切られます。

治療中には家族の生活費なども心配になると思いますが、このような公的なサポートがあることも知っておくことで、いざというときに申請することが出来ます。治療中は少しでも不安要素を取り除きたいものです。


高齢医療制度により、高齢者は治療費の1割のみ自己負担制度あり

75歳以上の方は後期高齢者医療制度が設けられており、医療費は1割負担となりますが、現役並みの所得がある方は3割負担です。

公的保障の対象外となるもの

がん治療では患者が希望した場合に先進医療を受けることが出来ます。先進医療とは厚生労働大臣から承認された最新の医療技術のことで、標準的な治療よりも効果が高い可能性があります。


もちろん患者全員がこの最新医療技術を受けられたらいいのですが、一般医療に比べ技術料が非常に高額で、公的保障の対象外となっています。保険適用外のため、高額療養費制度を利用することも出来ませんのですべて自己負担となります。

また、入院中の病室代やベッド代、食事代等は保険適用外となるためこちらも自己負担となります。

がん保険の保障内容

最新の放射線治療などの先進医療では健康保険は適用されず、高額な治療費の負担に苦しむことになるかもしれません。これからも新しい技術や機械が導入され、がん治療選択肢は増えていきます。
そんな時に費用のことで治療をためらうことなく、安心してがん治療を受けるために、先進医療や高度医療もカバー出来るがん保険の保障内容をよく知っておくことが大切です。

がん保険の月々の保険料

今では様々ながん保険が販売されており、保障内容と合わせて月々の保険料も気になるところです。がん保険における相場の保険料を年齢別に説明します。
がんは年齢が上がるにつれて罹患率も高くなりますので、がん保険の月々の保険料も比例して高くなります。10代から30代までの平均保険料は大差がなく2,000円程となっています。40代以降は保険料の上がり幅が大きくなり、60代以降となると平均保険料は5,000円以上となります。

終身タイプと定期タイプの保険料について

保険のタイプには、『終身タイプ』と『定期タイプ』の2つがあります。
終身タイプとは、原則保険期間が一生涯にわたるため、特約の追加などの契約更新をしない限りは契約時の保険料から金額が変わることはありません。
定期タイプとは、契約時にそれぞれ保険期間を決められ、その期間のみを保障するというものです。なので終身タイプよりも保険料は安く設定されています。ですが期間が満了し、さらに更新して保険に加入する際にはその時の年齢で保険料が算出されるので、保険料は段階的に上がっていきます。

終身タイプと定期タイプに共通していることは、どちらの保険も若い時に加入すると保険料は安くなるということです。

若いうちに入ったほうが保険料が安い

以前の生命保険制度が始まったころには、年齢によって保険料に差がありませんでした。ですがこれでは同じ保険料を払い続けていても、高齢の方が早く保険料を受け取ることになり、若い方はただ長期的に保険料の支払いをしているという不公平なことが起きていました。
現在はその不公平をなくし、統計に基づいて年齢・性別に応じて保険料が算出されています。年齢だけでなく性別でも保険料が違うのは、性別よって寿命が違うからです。
このことから、若い方の保険料は安く算出されているのです。

がん治療において、治療費以外にかかる費用

がん治療は長期にわたって入院や通院が必要となってく場合が多いです。そこで、治療費以外ではどのような出費があるのかも知っておくことが大切です。
まずは診断書や生命保険会社への証明書の作成代から始まり、入院時の日用品や寝衣・ベッド代、食事代等がかかります。また、入院している患者さんのお見舞いのための家族の交通費や生活費でも出費がかさんでくる場合があります。
はじめは治療への専念のために生活費などを顧みないかもしれませんが、長期にわたる治療となると、金銭的負担は重くのしかかってくることになります。そのためにも、普段からの生活費の備えは必要と言えます。

まとめ:がん治療の治療費とがん保険について

がん治療では高価な薬を使用したり、長期の入院など治療費が高額になっていきます。また、未承認の治療を自費で受けたり、先進医療には健康保険が使えなかったりと病気の不安だけではなく金銭面での負担も増えていきます。
公的保障があるから、がん保険に加入しているからと安心せず、自己負担額が発生した場合には自分の加入しているがん保険はどこまでカバーしてくれるか、生活費はどうするのか考えて置くことが大切です。

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