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乳がんの治療費や通院費用はどれほど?乳がん患者向けのがん保険とは

乳がんは早期の乳がんを発見するのは難しく、女性に最も多いがんと言われています。そのため、治療費用や通院費用はかなり高額になります。がん患者の通院費用などを助成する公的制度も多数ありますが、がん保険の加入も考えておく必要があるでしょう。

乳がんでかかる通院費用はどれくらい?支援やがん保険を紹介

乳がんの通院費用は高額でとても負担が大きく、なかなか治療費がまかないきれないという方もいるでしょう。


さらに、乳がんになったときの通院費用はもちろん、万が一乳がんが再発・転移してまたお金がかかってしまうと、いよいよもって金銭的な負担に耐えられなくなる可能性もありますよね。


実は、乳がんの通院費用や治療費を軽減してくれる制度・保険はいろいろあるのです。


そこで、この記事では「乳がんの通院費用を軽減する方法」について、


  • 乳がん治療にかかる通院費用
  • 乳がん治療の通院費用を軽減してくれる3つの制度
  • 乳がん患者でも加入できるがん保険


以上のことを中心に解説していきます。


この記事を読んでいただければ、乳がんにかかったときに治療費を軽減する方法や、乳がんの再発・転移が不安なときにはどのような選択肢があるのか知ることができます。


是非最後までご覧ください。


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乳がんによる治療でかかる通院費用の種類と実際の費用

ではまず、乳がんの治療法ごとに、実際にかかる通院費用がだいたいどれくらいなのかご紹介します。


  • 手術(乳房温存):約25万~28万円
  • 抗がん剤治療:1回につき14,000円
  • ホルモン療法:1回につき22,000円
  • 放射線治療:5週間の通院で12万円以上


このほかに、通院のための交通費などの費用もかかります。


上記のように、乳がんの治療費はたいてい高額になってしまうことが多いのが現状です。


費用を支援してくれる代表的な制度を3つ紹介

乳がんは早期発見が難しく、女性に最も多いがんだと言われています。


そのため、乳がんは病状がある程度進行してから発覚すると治療が長期化しやすく、治療費も高額になってしまうケースが少なくないのです。


ただでさえがん治療でつらいのに、高額な通院費用のことも心配しなくてはならないとしたら、心身共に大きく負担がかかってしまいますよね。


実は、日本には、乳がんの治療費を軽減してくれる制度が3つほど存在します。


ここからは、その3つの制度について詳しくご紹介していきます。

高額療養費制度:自己負担限度額は所得別

1つ目にご紹介する制度は、国の公的保障である高額療養費制度です。


高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が「1か月の上限」を超えた場合、その越えた分の医療費を負担してもらえる制度です。


1か月の上限額は、年齢所得によってあらかじめ決められています。


複数の医療機関で治療していた場合でも、すべての治療費を合算したうえで、上限額を超えるかどうか判断することもできます。


平成30年8月以降の上限額は以下の通りです。


70歳以上の場合

適用区分1か月の上限額
年収約1,160万円~252,600円+(医療費-842,000円)×1%
年収約770万円~約1,160万円167,400円+(医療費-558,000円)×1%
年収約370万円~約770万円80,100円+(医療費-267,000円)×1%
年収156万円~約370万円外来18,000円、上限額57,600円
住民税非課税世帯外来8,000円、上限額15,000円~24,600円


69歳以下の場合

適用区分1か月の上限額
年収約1,160万円~252,600円+(医療費-842,000円)×1%
年収約770万円~約1,160万円167,400円+(医療費-558,000円)×1%
年収約370万円~約770万円80,100円+(医療費-267,000円)×1%
~年収約370万円57,600円
住民税非課税者35,400円


なお、入院時の食費、差額ベッド代、高度先進治療などは、高額療養費制度の対象外です。


高額療養費制度の利用方法は以下の通りです。


外来診療受診者事前の手続き病院・薬局ですべきこと
70歳未満の方、70歳以上の非課税世帯等の方加入する健康保険組合などに
認定証(限度額適用認定証)
の交付を申請
認定証を窓口に提示
70歳以上75歳未満で、非課税世帯等ではない方なし高齢受給者証を窓口に提示
75歳以上で、非課税世帯等ではない方なし後期高齢者医療被保険者証を窓口に提示


事前手続きの詳細などは、ご加入している健康保険組合などにお尋ねください。

医療費控除:通院費なども控除の対象

2つ目にご紹介するのは、国の制度である医療費控除です。


医療費控除は、その年の1月1日~12月31日に、


  • 自分
  • 生計を一にする配偶者
  • その他の親族


のために医療費を支払ったとき、その医療費が一定額を超えた場合に控除が受けられる制度です。


医療費控除の金額は、次の式で計算できます。


控除される金額=実際に支払った医療費の合計額-①の金額-②の金額

①:生命保険や健康保険など、保険金などで補填される給付金

②:10万円(その年の総所得金額が200万円未満の場合、総所得金額の5%)


医療費控除で控除できる金額は、最高で200万円です。


医療費控除は、給与所得の有無にかかわらず、確定申告書を所轄税務署長に提出するか、電子申告(e-tax)にて申告できます。

傷病手当金:支給金額は給与の3分の2

高額療養費制度と医療費控除の他に、傷病手当金というものも利用できます。


傷病手当金は、公的保険の被保険者が病気やケガで仕事できない場合に下りる給付金のことです。


傷病手当金が支給される条件は、以下の4つです。


  • 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
  • 仕事に就くことができないこと
  • 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
  • 休業した期間について給与の支払いがないこと


傷病手当金を受給するために必要な書類は、基本的に以下の3つです。


  • 健康保険傷病手当金支給申請書
  • 事業主の証明(退職後は不要)
  • 医師の意見書


これらを健康保険団体に提出します。


1日あたりの傷病手当金の支給額は、以下の通りです。


支給額=(支給開始日以前の継続した12か月間の標準報酬月額の平均÷30日)×2/3


例えば、平均月収が30万円の場合、1日の支給額は以下のようになります。


支給額=(30万円÷30日)×2/3=6,667円


傷病手当金が支給される期間は、支給開始日から最長で1年6か月です。


1年6か月の間に復帰し、また同じ病気・ケガで就労不可能になっても、その復帰期間は1年6か月の中に含まれます。


また、支給開始日から1年6か月を過ぎると、たとえ仕事に就けない場合でも傷病手当金はもらえないので注意してください。

乳がんを抱えた方でも加入できるがん保険について

ここまで、乳がんの通院費用を軽減するための制度を3つほどご紹介しました。


これらの公的制度により、乳がんの通院費用を軽減することができます。


しかし、場合によっては、


  • 上記制度の保障対象外である先進治療を受けるため、通院費用を軽減できない
  • 1度手術したが、再発・転移したら次は傷病手当金がもらえないかもしれない


という方などもいることでしょう。


そのような場合は、がん保険への加入を検討するのも1つの手です。


「乳がんになっていたらがん保険なんて加入できないのでは?」とお考えの方もいるかもしれませんね。


しかし、乳がんになっていても加入できるがん保険は存在します。


また、がん保険ではなく医療保険ですが、引受基準緩和型というタイプの医療保険もあります。


引受基準緩和型とは、加入の条件を緩くし、過去に病歴がある方でも加入しやすくした保険です。


通常の医療保険と比べると保険料が割高になってしまうというデメリットはありますが、すでに罹患している病気が悪化したときにカバーできるという利点があります。

がん保険に加入できる乳がん患者の条件について

まず、がん保険に加入するときは、告知という手続きが必要です。


告知とは、加入者の病歴や健康状態を保険会社に申告することです。


がん保険の告知では、以下のような内容を告知することが一般的です。


  • 今までがん(悪性新生物)または上皮内新生物にかかったことがありますか?
  • 現在入院中ですか?または、最近3か月以内に、医師から入院・手術をすすめられたことがありますか?
  • 過去3か月以内に、特定の病気または症状で、医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかを受けたことがありますか?
  • 過去2年以内に、健康診断・人間ドッグを受けて、検査結果の異常を指摘されたことがありますか?

通常のがん保険では、上記の項目が1つでも「はい」の場合、保険に加入するのは難しいです。


しかし、がん保険によっては、


  • がんによる入院・手術から2年経過していれば加入できる
  • 乳がんを経験した女性のみ、ステージに応じた経過年数が過ぎていれば加入できる


というタイプのがん保険などもあります。

一般的な補償内容

乳がんの経験者でも加入できるがん保険では、


  • 特約一時金をもらうことができる
  • がんになったときの入院費が全額支払われる
  • 通院費用が手厚く保障される


という保障がついているのが一般的です。


このような保障内容は、万が一乳がんが再発・転移したときなどにとても助かりますね。


特約とは、保険契約時に追加する「オプション」のようなものです。


特約の中には、先進治療特約など、公的保障ではカバーできない先進医療による治療を保障してくれるものもあります。


ただし、繰り返しになりますが、がん経験者でも加入できるがん保険の保険料は総じて割高になることが多いので、加入するかどうかよく検討してください。

まとめ:乳がんによるリスクを確認し、早めに対策を

乳がんの通院費用を軽減する方法について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。


今回のこの記事のポイントは、


  • 乳がん治療にかかる通院費用
  • 乳がん治療の通院費用を軽減してくれる3つの制度
  • 乳がん患者でも加入できるがん保険


です。


乳がんの治療費は高額になりがちで、個人で負担するのはつらいという方もいるでしょう。


その場合、高額療養費制度、医療費控除、傷病手当金という3つの公的保障を利用することもできます。


いずれの制度もいくつかの書類を用意しなくてはなりませんが、実質的に医療費の負担を大きく減らすことができるのが魅力でしょう。


また、乳がんの再発・転移に備えたい方や、上記制度の対象外である先進治療などを受けたい方は、乳がん経験者でも加入できるがん保険を利用するという選択肢もあります。


ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。  

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