がんの保険外治療は全て自己負担になってしまうの?ずばり解説!

がんの治療方法には、公的医療保険で保険外治療となるものや、がん保険に加入していても保険外治療になるものがあります。その場合には、がん保険に特約を付加して保障を広げたり、保険外治療をサポートの対象とする保険に加入したりして、全額自己負担を回避する方法があります。

がんの保険外治療について解説!

常に日本人の死因の上位を占めている病気である「がん」。食生活の乱れ、人間関係・仕事上のストレス等による積み重ね、または遺伝により発症してしまう厄介な病気です。


がんを発症してしまうと、深刻な生命・身体のリスクを伴うことに加え、その治療費も非常に高額になります。 


公的医療保険制度をがん治療に活用することはできますが、この制度の保険外治療となるがん治療、それに伴う医療サービスも存在します。 


また、近年ではがん治療に関して、金銭面でのサポートを目的とする「がん保険」に注目が集まっています。このがん保険は、公的医療保険を補完する頼もしい商品と言えます。


ただし、こちらのがん保険でも保険外治療になってしまう治療方法が存在します。そこで今回は、公的医療保険および民間のがん保険で保険外治療となってしまう治療・サービスをとり上げ、その対応方法を説明します。

 



がん保険に加入していても、保険外治療となる場合がある

がん保険は、様々ながんの治療を金銭的にサポートする保険商品です。

ただし、こちらの保険に加入しても保険外治療になってしまうことが多い治療法があります。主に次のような治療方法があげられます。


  • 先進医療:最先端の医療技術の中で厚生労働大臣が認めた医療のことです。主契約のがん保険だけでは保障されない場合が多い治療方法です。がんの先進医療としては主に陽子線治療・重粒子線治療が該当します。
  • 自由診療:健康保険や診療報酬が適用されない診療のことで、がん治療等で最先端の医療技術を利用できる診療も含まれます。厚生労働大臣が未承認の治療方法や治療薬の投与を行うことが該当します。

がん治療の保険適用外の医療費について

がん治療にかかわる治療方法や医療サービスの中で、公的医療保険(原則3割自己負担)が適用されない医療費が存在します。


保険適用外の医療費に該当すると、全額が自己負担となってしまいます。保険外治療の中には、数百万円に上る費用がかかってしまう治療方法もあります。

差額ベッド代

患者のプライバシーが守られ、良好な医療環境の中で治療を受けるために利用するのが「特別療養環境室」と呼ばれる、公的医療保険が適用されない入院時の医療サービスです。


この特別療養環境室を使うために患者が支払う費用が、通称「差額ベッド代」と呼ばれています。ただし、差額ベッド代に該当する病室は完全個室というわけではなく、1人部屋になる場合もあれば、2人~4人部屋になる場合もあります。


差額ベッド代は各医療機関が自由に費用を設定でき、1日で数百円程度のものから40万円近いものまで非常に差があります。

入院中の食事代

入院中の食事代は、入院患者の体力の維持と、健康に配慮する必要があるため、公的医療保険に該当すると思われがちですが、こちらも一定の費用は自己負担となります。


つまり、1食ににつき460円分(2018年4月1日から以前の360円から100円値上げ)は自己負担となります。


ただし、入院中の食事代は日本全国の医療機関共通で、医療機関毎に費用が変わることはありません。

先進医療技術による治療

がん保険の場合と同様、先進医療は保険外治療となります。がん治療の場合は陽子線治療・重粒子線治療が該当しますが、がんの遺伝子検査のような検査方法も先進医療に該当するものがあります。


先進医療技術による治療費は全額自己負担となりますが、先進医療に伴う診療等が公的医療保険に該当する場合は、その部分について原則3割自己負担となります。


なお、陽子線、重粒子線を照射する粒子線治療に関しては、2018年4月より前立腺がんや頭頸(とうけい)部のがんの一部に公的医療保険が適用されることになりました。


以前は、全ての部位が保険外治療だったので、粒子線治療を行う場合に300万円程度を自己負担しなければなりませんでしたが、公的医療保険が適用される部位に関しては今後、患者の金銭的負担は軽減されます。

保険適用外であったり未承認の薬剤や医療機器

保険外治療は、厚生労働大臣が未承認の薬剤や医療機器を使用した場合も含まれます。

この未承認の治療方法・薬剤投与・機器等の使用により患者を診療することを「自由診療」と呼びます。

この自由診療は、診療を受ける患者各自の病状・健康状態・体質に合わせたきめ細やかな対応が期待できます。 


医療機関の設備にもよりますが、先進医療を行える医療機関と認定されていなくとも、先進医療と同レベルの最先端の技術を用いて治療してもらうことや、海外では既に承認され高い治療効果が確認されていても、日本では承認されていない薬剤を使用した治療方法を行うことが可能です。


しかし、自由診療であるため、保険診療のように医療報酬が法定されているわけではなく、医療機関側が自由に料金を設定することができます。


患者からすれば、より効果的な治療を受けることは非常に魅力的ですが、医療機関側から必ず費用について納得のいく説明を受けましょう。


診療後に医療機関側と揉めないためにも、自由診療の内容と費用について医療機関とよく話し合って合意することが大切です。 

がん治療の費用の目安

がん治療は主に次のような治療方法があります。


  • 手術療法:がん組織を外科的な手術で取り除く治療です。早期にがんを発見した時や、がんを手術で取り除くことが可能な場合、患者の健康状態がまだ良好であるなら、この方法が原則として用いられます。最近では切開手術の他、内視鏡で行える方法が開発されたため、患者への身体的負担を軽減し、短期間で退院できるようになりました。
  • 化学(薬物)療法:がん治療で抗がん剤、ホルモン剤等の薬物を使用する治療です。この治療方法には副作用があります。抗がん剤は、点滴、注射、内服による方法がとられます。全身に作用するので、手術で取り去ることが難しい場所にがんを発症したときや小さな転移にも効果が期待できます。
  • 放射線療法:がん組織に放射線を照射して治療する方法です。最近では、がんの大きさ・位置を正確に測定し、より効果的な照射が可能になりました。被ばくのリスクも少なくなり、手術に耐えられる体力がなくても、治療を受けることができます。

以下では各治療方法の費用について説明します。

手術にかかる費用は10万~110万円くらい

手術療法の費用は、発症部位・がん細胞の大きさにより、費用にかなりの差があります。概ね10万~110万円かかると言われています。保険診療が適用されれば、3万円~33万円程度が自己負担となります。


ただし、がんのステージ(進行度)によっては、手術療法のみならず化学療法・放射線治療も行われる場合もあり、治療内容や治療を受ける期間・回数によっては、保険診療に該当する場合でも多額の費用を要することがあります。

抗がん剤などの化学療法は100万円程度

抗がん剤のような化学療法の費用は100万円程度となります。抗がん剤はそのほとんどが公的医療保険に該当するので、30万円程度が自己負担となります。


この化学療法も、他の治療法との併用や、治療を受ける期間・回数によっては更に多額の費用になる場合があります。

放射線治療は50万円前後

放射線治療は50万円前後となります。こちらも公的保険が適用されるので、15万円程度が自己負担となります。


放射線治療も他の治療法との併用等によって、更に費用がかかる場合があります。

手術・化学療法・放射線治療は健康保険適用に加え、高額療養制度も使える

公的医療保険が適用されるがん治療の場合でも、例えば1ヶ月の医療費が総額200万円かかった場合、患者の自己負担は60万円ですが、貯蓄のあまりない方・低所得者には重い負担になってしまいます。 


そこで「高度療養費制度」の活用を検討してみましょう。この制度を利用すると、医療機関に支払ったお金が、患者の所得区分に応じ、1ヶ月間の自己負担限度額を超えて支払ったお金が戻ってきます。 


支払った医療費が高額療養費の対象になると、自営業者・自由業者等が加入する国民健康保険の場合には、しばらくして市町村よりお金を払い戻す通知書が送付されてきます。 


ただし、サラリーマンのような健康保険組合の加入者の場合は、高額療養費の対象となっていても保険者から送付の通知がある場合と無い場合があります。 


保険者から送付の無い場合は、ご自分で費用を計算して申請しなければならないこともあります。申請方法について不明な点があるならば、ご自分が加入している健康保険組合へ確認を取ってみましょう。 


支払った医療費が高額療養費の対象となっていたら、速やかに申請書へ必要事項を記載して、健康保険の加入者は各健康保険組合、国民健康保険の加入者は市町村に提出します。 

がんに保険外治療があっても、がん保険に加入はしておいて損はない

がん保険に加入していても、前述したように保険外治療となる治療方法はあります。しかし、がん保険は、がんを発症した際に金銭的なサポートを受けられる、頼もしい保険であることに変わりありません。


こちらでは、がん保険に加入するメリットと、保険外治療となる先進医療や自由診療への対応方法を説明します。

がん保険に加入していれば、診断時にも一時金として給付金を受け取ることができる

がん保険の商品の中には、医師からがんと診断確定された場合に、一時金としてまとまった「がん診断給付金」を受け取ることができるサービスもあります。


最大300万円が一時金として受け取れる保険商品もあり、その後のがん治療の費用を賄うことに十分な給付金を得ることが期待できます。


また、がん診断給付金によっては、保険会社の所定の条件に該当すれば何度も受け取れる保険プランもあるため、各保険会社の保険内容をよく確認して加入を検討してみましょう。

自由診療も定額保障型のがん保険で対応できる

がん保険のほとんどが、保険外治療の自由診療は金銭的サポートの範囲外と言えますが、自由診療をサポートの対象とする保険商品もあります。主に次の2つの保険商品が該当します。保険選びの参考にしてください。


○セコム損害保険株式会社「自由診療保険メディコム」


公的医療保険の適用されない部位等へ使用する抗がん剤、薬剤の公的医療保険適用外投与・公的医療保険適用外検査等の自由診療で、保険金が下りることが期待できます。


入院・手術の治療費の実額が補償されます。補償金額は各部位によって約200万~1500万円、一時金として100万円を受け取ることができます。


なお、保険金が下りる条件として、セコム損害保険が協定を結んだ医療機関、厚生労働大臣指定の医療機関のいずれかで診療を受けることが必要です。


○SBI損保「がん保険 自由診療タイプ」


がんに関する先進医療・自由診療双方とも対応できる商品になっています。こちらも、治療費の実額が補償されます。


加入契約者に代わりSBI損保が、医療機関へ直接医療費を支払うことができます。そのため、加入契約者や家族はがん治療および看護に専念することができます。

医療保険とは異なり、入院費用や通院費用も無制限保障

がん保険に加入すると、受け取る入院給付金や通院給付金が無制限に保障される保険商品も多いです。こちらは主契約として保障の内容になっていることがほとんどです。


医療保険では、がん特約や三大疾病特約等を付加することで無制限保障が受けられることがあります。

先進医療特約を付帯すれば、先進医療費も保障される

がん保険の主契約で、保険外治療である先進医療まで含まれないことは多いですが、先進医療特約を付ければ保障の対象となります。


先進医療特約は、ほとんどの保険会社のがん保険でオプションとして設けられており、実際にかかった先進医療費分(ただし、上限1,000万円まで)が保障されます。


先進医療特約自体の費用は非常に安く、毎月100円程度で手厚い保障が約束されます。がん保険に加入の際には先進医療特約も主契約と同時に契約するか、既にがん保険に加入していても先進医療特約を付けていない場合は、速やかに追加しておきましょう。

まとめ

がんの保険外治療については、公的医療保険で保険外治療(差額ベッド代・先進医療等)になるものがあれば、がん保険の主契約や特約で補填することで、全額自己負担を避けることができます。


また、保険診療にこだわらず、ご自分の体質に合った最先端の医療行為が受けられる自由診療の場合には、自由診療をサポートする保険へ加入し、事前の備えとしておきましょう。

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